クリーンエネルギーETFおすすめ4銘柄を比較｜ICLN・QCLN・PBW・PBD
クリーンエネルギーETFには、世界各国へ分散するもの、米国上場の成長企業を重視するもの、中小型株を幅広く組み入れるものなど、異なる設計の商品があります。
本記事では、主要な4銘柄であるICLN・QCLN・PBW・PBDを取り上げ、経費率、構成銘柄、投資地域、加重方式、株価と分配金の推移を比較します。
同じ「クリーンエネルギーETF」でも、半導体や電気自動車の比率が高いETFと、再生可能電力や電力設備を中心に構成するETFでは、値動きの要因が異なります。
単純に過去の騰落率だけで選ばず、どの地域・技術・企業規模に投資する商品なのかを確認することが重要です。
【2026年8月6日更新】
本稿のETFデータは、ICLNが2026年7月30～31日、QCLNが2026年7月27日、PBWが2026年4月24日、PBDが2026年7月10日前後に各運用会社が公表していた資料を基準としています。
経費率、構成銘柄数、国別比率、株価、分配利回りは変動するため、売買前には各運用会社の公式ページと目論見書をご確認ください。[1][2][3][4]
クリーンエネルギーETFのおすすめは？目的別の選び方
4本のうち、すべての投資家に共通する「最もおすすめのETF」があるわけではありません。
経費率、地域分散、上位銘柄への集中度、中小型株への配分など、重視する条件によって候補が変わります。
| 重視する点 | 候補 | 主な理由 |
|---|---|---|
| 経費率の低さと国際分散 | ICLN | 4本の中で経費率が最も低く、米国、中国、欧州、新興国へ分散 |
| 米国上場の成長企業 | QCLN | 半導体、電気自動車、燃料電池、太陽光関連の上位銘柄への配分が大きい |
| 中小型株を幅広く反映 | PBW | 修正均等金額加重を採用し、大型株だけに偏りにくい |
| 世界の関連企業へ広く分散 | PBD | 北米、欧州、アジアを含むグローバル型で、保有銘柄数も多い |
値動きの比較では、QCLNやPBWは個別企業や中小型株の影響を受けやすく、ICLNとPBDは地域分散の効果を期待できる一方、外国株と為替、各国政策の影響を受けます。
「おすすめ」という言葉だけで判断せず、ポートフォリオ全体の中でどの役割を持たせるかを考える必要があります。
ICLN・QCLN・PBW・PBDの違いを一覧比較
| 項目 | ICLN | QCLN | PBW | PBD |
|---|---|---|---|---|
| 投資地域 | グローバル | 米国上場中心 | 米国上場中心 | グローバル |
| 連動指数 | S&P Global Clean Energy Transition Index | Nasdaq Clean Edge Green Energy Index | WilderHill Clean Energy Index | WilderHill New Energy Global Innovation Index |
| 加重方式 | 指数ルールに基づく修正時価総額型 | 修正時価総額加重 | 修正均等金額加重 | 指数ルールに基づく分散配分 |
| 経費率 | 0.39% | 0.59% | 0.64% | 0.75% |
| 銘柄数 | 105 | 52 | 69 | 112 |
| 銘柄数の基準日 | 2026年7月30日 | 2026年7月27日 | 2026年4月24日 | 2026年7月10日 |
| 主な特徴 | 低コスト・国際分散 | 成長株・上位集中 | 中小型株を反映 | 国際分散・銘柄数多め |
| 主なリスク | 米中比率、政策変更 | 個別銘柄集中、成長株変動 | 中小型株、資金調達環境 | 高コスト、為替、海外市場 |
※銘柄数の基準日はETFごとに異なります。現金、デリバティブ、重複する証券区分などの取り扱いによって、公式ページとファクトシートで表示数が異なる場合があります。
4つのクリーンエネルギーETFを個別に比較
【ICLN】iシェアーズ グローバル・クリーンエネルギー ETF
ICLNは、世界各国のクリーンエネルギー関連企業を対象とするETFです。
再生可能電力だけでなく、重電機器、半導体、電気部品、電力公益など、エネルギー転換を支える企業にも投資します。
| 連動指数 | S&P Global Clean Energy Transition Index（ネット・トータルリターン） |
|---|---|
| 経費率 | 0.39% |
| 保有銘柄数 | 105銘柄（2026年7月30日時点） |
| 2026年7月31日終値 | 17.55ドル |
| 年初来NAVリターン | 8.31%（2026年7月30日時点） |
| 12カ月分配利回り | 0.90%（2026年6月30日時点） |
| 主な業種 | 再生可能電力28.38%、重電機器17.17%、半導体15.84%、電気部品・機器14.46%、電力公益12.80% |
| 主な国 | 米国38.27%、中国23.02%、ブラジル6.68%、インド5.30%、デンマーク5.26% |
4本の中で経費率が最も低く、地域と業種の両面で比較的広い分散が図られています。
一方、米国と中国の合計比率は6割を超えており、両国の政策、通商関係、規制変更の影響を受けます。[1]
【QCLN】First Trust NASDAQ Clean Edge Green Energy Index Fund
QCLNは、米国市場に上場するクリーンエネルギー関連企業を対象とします。
太陽光発電、蓄電池、電気自動車、半導体、電力制御機器など、エネルギーとテクノロジーが交差する分野への比重が高いETFです。
| 連動指数 | Nasdaq Clean Edge Green Energy Index |
|---|---|
| 経費率 | 0.59% |
| 保有銘柄数 | 52銘柄（2026年7月27日時点、現金除く） |
| 2026年7月27日終値 | 49.71ドル |
| 2026年上半期NAVリターン | 37.50%（2026年6月30日時点） |
| 上位構成銘柄 | モノリシック・パワー・システムズ9.10%、オン・セミコンダクター7.86%、テスラ7.55%、ファースト・ソーラー7.14%、ブルーム・エナジー7.03% |
| 加重方式 | 修正時価総額加重。四半期ごとにリバランスし、半年ごとに銘柄を見直す |
QCLNは「米国企業だけ」に限定する指数ではなく、米国の証券取引所に上場する普通株式や預託証券を対象とします。
上位銘柄の比率が高く、半導体、電気自動車、燃料電池などの成長株が多いため、個別企業の決算や金利変動の影響を受けやすい構成です。[2][5]
【PBW】インベスコ WilderHill クリーンエネルギー ETF
PBWは、米国の主要取引所に上場するクリーンエネルギー関連企業を幅広く組み入れます。
時価総額の大きな企業に比率が集中する設計ではなく、修正均等金額加重を採用しているため、中小型企業の値動きもETF全体に反映されやすくなっています。
| 連動指数 | WilderHill Clean Energy Index |
|---|---|
| 経費率 | 0.64% |
| 保有銘柄数 | 69銘柄（2026年4月24日時点） |
| 加重方式 | 修正均等金額加重 |
| 銘柄見直し | 四半期ごとにリバランス・リコンスティテューション |
| 投資対象 | 再生可能エネルギー、省エネルギー、電力設備、蓄電、輸送関連などの米国上場企業 |
中小型株の上昇を幅広く取り込める一方、収益基盤が確立していない企業や、外部資金への依存度が高い企業も含まれやすくなります。
4本の中でも株価変動が大きくなりやすく、金利上昇や資金調達環境の悪化に注意が必要です。[3]
【PBD】インベスコ グローバル クリーンエネルギー ETF
PBDは、北米、欧州、アジアなど、世界各地のクリーンエネルギー関連企業を対象とします。
米国上場中心のPBWに対し、PBDは米国外の技術、設備、電力関連企業にも投資できる点が特徴です。
| 連動指数 | WilderHill New Energy Global Innovation Index |
|---|---|
| 経費率 | 0.75% |
| 保有銘柄数 | 112銘柄（2026年7月10日時点） |
| 投資地域 | 北米、欧州、アジアなどのグローバル型 |
| 米国比率 | 指数設計上、米国への配分を50%以下に抑える |
| 投資対象 | 再生可能エネルギー、脱炭素化、省エネルギー、エネルギー貯蔵、関連設備 |
PBDは保有銘柄数が多く、世界のクリーンエネルギー関連企業に広く投資できます。
一方、経費率は4本の中で最も高く、長期保有ではコスト差が積み重なります。外国企業の株価だけでなく、為替、各国の政策、会計制度、市場制度の違いにも影響されます。[4]
株価・配当利回り・52週高値と安値
各ETFの株価、前日比、52週高値・安値、総資産、配当利回り、経費率、権利落ち日などは、以下のスプレッドシートで更新します。
リアルタイム表示ではなく、株価は最大20分程度遅れる場合があります。
2026年7月末の公式確認値では、ICLNの終値は17.55ドル、QCLNの終値は49.71ドルでした。
ただし、クリーンエネルギーETFは短期間で価格が大きく動くことがあるため、本文中の固定値よりも上記の更新表を優先してください。[1][2]
配当利回りと株価の長期推移
以下の表では、各年の分配金累計、年平均株価、参考利回りを整理しています。
参考利回りは、原則として「その年の分配金累計÷年平均株価」で算出しているため、特定日の予想分配利回りとは一致しません。
また、ETFの分配金には通常の株式配当以外の所得や、年末の特別分配が含まれる場合があります。
前年の分配金が極端に小さい年では、翌年の「分配金伸び率」が数百～数千%になる場合があります。
この数値だけで増配傾向を判断せず、分配金の内訳と複数年の推移を確認してください。
QCLNの利回り
| 年 | 配当 | 株価 | |||
| 平均利回り | 年累計 | 年伸び率 | 平均株価 | 年伸び率 | |
| 2025 | 0.43% | 0.183 | 10.9% | 42.5 | 17.7% |
| 2024 | 0.46% | 0.165 | 6.5% | 36.1 | -28.1% |
| 2023 | 0.30% | 0.148 | -4.5% | 50.2 | -12.7% |
| 2022 | 0.27% | 0.155 | 2114.3% | 57.5 | -17.1% |
| 2021 | 0.01% | 0.007 | -96.7% | 69.4 | 89.1% |
| 2020 | 0.58% | 0.213 | 0.9% | 36.7 | 73.9% |
| 2019 | 1.00% | 0.211 | 15.9% | 21.1 | 7.1% |
| 2018 | 0.92% | 0.182 | 97.8% | 19.7 | 8.8% |
| 2017 | 0.51% | 0.092 | -52.1% | 18.1 | 23.1% |
| 2016 | 1.31% | 0.192 | 65.5% | 14.7 | -13.5% |
| 2015 | 0.68% | 0.116 | -14.1% | 17.0 | -10.5% |
| 2014 | 0.71% | 0.135 | 84.9% | 19.0 | 34.8% |
| 2013 | 0.52% | 0.073 | -37.1% | 14.1 | 46.9% |
| 2012 | 1.21% | 0.116 | – | 9.6 | – |
PBWの利回り
| 年 | 配当 | 株価 | |||
| 平均利回り | 年累計 | 年伸び率 | 平均株価 | 年伸び率 | |
| 2025 | 3.43% | 0.851 | 9.1% | 24.8 | 17.0% |
| 2024 | 3.68% | 0.780 | -35.0% | 21.2 | -38.6% |
| 2023 | 3.48% | 1.200 | -25.6% | 34.5 | -34.7% |
| 2022 | 3.06% | 1.613 | 31.8% | 52.8 | -41.9% |
| 2021 | 1.35% | 1.224 | 170.2% | 90.8 | 79.4% |
| 2020 | 0.90% | 0.453 | -8.7% | 50.6 | 76.3% |
| 2019 | 1.73% | 0.496 | 13.2% | 28.7 | 15.7% |
| 2018 | 1.77% | 0.438 | 34.8% | 24.8 | 14.3% |
| 2017 | 1.49% | 0.325 | -34.1% | 21.7 | 11.9% |
| 2016 | 2.55% | 0.493 | 35.8% | 19.4 | -22.7% |
| 2015 | 1.44% | 0.363 | -53.4% | 25.1 | -22.0% |
| 2014 | 2.42% | 0.779 | 12.1% | 32.2 | 18.8% |
| 2013 | 2.56% | 0.695 | -14.0% | 27.1 | 16.8% |
| 2012 | 3.48% | 0.808 | 36.9% | 23.2 | -43.7% |
| 2011 | 1.43% | 0.590 | – | 41.2 | – |
PBDの利回り
| 年 | 配当 | 株価 | |||
| 平均利回り | 年累計 | 年伸び率 | 平均株価 | 年伸び率 | |
| 2025 | 1.86% | 0.210 | 7.7% | 11.3 | 15.3% |
| 2024 | 1.99% | 0.195 | -44.3% | 9.8 | -39.5% |
| 2023 | 2.16% | 0.350 | -36.0% | 16.2 | -24.7% |
| 2022 | 2.54% | 0.547 | 202.2% | 21.5 | -30.6% |
| 2021 | 0.58% | 0.181 | 8.4% | 31.0 | 64.9% |
| 2020 | 0.89% | 0.167 | -36.3% | 18.8 | 52.8% |
| 2019 | 2.13% | 0.262 | 34.4% | 12.3 | 0.8% |
| 2018 | 1.60% | 0.195 | -15.9% | 12.2 | 2.5% |
| 2017 | 1.95% | 0.232 | 8.9% | 11.9 | 12.3% |
| 2016 | 2.01% | 0.213 | 50.0% | 10.6 | -11.7% |
| 2015 | 1.18% | 0.142 | 17.4% | 12.0 | -7.7% |
| 2014 | 0.93% | 0.121 | 13.1% | 13.0 | 27.5% |
| 2013 | 1.05% | 0.107 | -38.3% | 10.2 | 27.5% |
| 2012 | 2.16% | 0.173 | 33.1% | 8.0 | -35.0% |
| 2011 | 1.06% | 0.130 | – | 12.3 | – |
ICLNの利回り
| 年 | 配当 | 株価 | |||
| 平均利回り | 年累計 | 年伸び率 | 平均株価 | 年伸び率 | |
| 2025 | 1.73% | 0.245 | 11.4% | 14.2 | 5.2% |
| 2024 | 1.63% | 0.220 | 11.1% | 13.5 | -21.1% |
| 2023 | 1.16% | 0.198 | 12.5% | 17.1 | -14.5% |
| 2022 | 0.88% | 0.176 | -29.6% | 20.0 | -17.0% |
| 2021 | 1.04% | 0.250 | 157.7% | 24.1 | 56.5% |
| 2020 | 0.63% | 0.097 | -39.4% | 15.4 | 48.1% |
| 2019 | 1.54% | 0.160 | -30.1% | 10.4 | 14.3% |
| 2018 | 2.52% | 0.229 | -1.3% | 9.1 | 3.4% |
| 2017 | 2.64% | 0.232 | -24.1% | 8.8 | 0.0% |
| 2016 | 3.48% | 0.306 | 31.9% | 8.8 | -17.8% |
| 2015 | 2.17% | 0.232 | -15.3% | 10.7 | -1.8% |
| 2014 | 2.51% | 0.274 | 24.5% | 10.9 | 21.1% |
| 2013 | 2.44% | 0.220 | -20.6% | 9.0 | 16.9% |
| 2012 | 3.60% | 0.277 | -30.9% | 7.7 | -45.0% |
| 2011 | 2.86% | 0.401 | – | 14.0 | – |
構成銘柄と投資地域の違い
ICLNは国際分散と電力関連を重視
ICLNは2026年7月30日時点で、米国38.27%、中国23.02%、ブラジル6.68%、インド5.30%、デンマーク5.26%となっています。
業種別では、再生可能電力28.38%、重電機器17.17%、半導体15.84%、電気部品・機器14.46%、電力公益12.80%が上位です。[1]
太陽光・風力関連企業だけでなく、電力設備や半導体も含むため、「再生可能エネルギー発電会社だけに投資するETF」ではありません。
QCLNは上位銘柄への集中度が高い
QCLNの上位には、モノリシック・パワー・システムズ、オン・セミコンダクター、テスラ、ファースト・ソーラー、ブルーム・エナジーなどが並びます。
2026年7月27日時点では上位5銘柄だけで約39%を占めており、個別企業の決算や株価変動がETF全体に与える影響は比較的大きくなります。[2]
PBWは中小型株、PBDは国際分散を反映
PBWは修正均等金額加重のため、時価総額加重型に比べて中小型株の影響が大きくなります。
PBDはグローバル型で、米国への配分を抑えながら、欧州やアジアを含む企業へ広く分散します。[3][4]
時価総額加重と均等加重の違い
時価総額加重型では、市場での評価額が大きい企業ほど構成比率が高くなります。成長して大型化した企業の恩恵を受けやすい一方、上位銘柄への集中が強まる場合があります。
均等加重または修正均等加重型では、企業規模による比率の差を小さくします。中小型株の上昇を取り込みやすくなりますが、収益が不安定な企業や資金調達への依存度が高い企業の影響も大きくなります。
クリーンエネルギーETFの今後の見通し
AIとデータセンターが電力需要を押し上げる
国際エネルギー機関（IEA）は、世界のデータセンターによる電力消費量が2024年の約415TWhから、2030年には約945TWhへ倍増すると予測しています。
AI向けの高性能サーバーが増えることで、データセンターの電力需要は他の部門より速いペースで拡大する見通しです。[6]
ただし、電力需要の増加がそのままクリーンエネルギーETF全体の上昇につながるとは限りません。
IEAの基本シナリオでは、2030年までに増えるデータセンター向け電力需要の約半分を再生可能エネルギーが賄う一方、天然ガスと石炭も合計で4割超を担うとされています。
送電網、蓄電設備、天然ガス、原子力などを含む安定供給体制との競争を考える必要があります。[6]
米国の税額控除は以前より縮小
2025年7月に成立した米国法により、複数のクリーンエネルギー税額控除の終了時期が前倒しされました。
新車・中古車・商用クリーン車の税額控除は、2025年9月30日より後に取得した車両が対象外となりました。
住宅省エネ改修税額控除と住宅用クリーンエネルギー税額控除も、原則として2025年末で終了しています。[7]
さらに、代替燃料車向け充電設備、新築省エネ住宅、商業建築物の省エネ控除にも2026年中の終了期限が設けられています。
過去のインフレ抑制法成立直後と同じ支援環境が継続していると考えるのは適切ではありません。[7]
金利と資金調達コスト
再生可能エネルギー事業は、発電所、製造設備、蓄電池、送電網などに多額の先行投資を必要とします。
長期金利や社債利回りが上昇すると、プロジェクトの採算性が低下し、将来利益の現在価値も押し下げられます。
特に中小型株や赤字企業の比率が高いETFでは、資金調達環境の変化が株価へ強く表れやすくなります。
政策・技術・競争環境の変化
クリーンエネルギー関連企業は、補助制度、関税、原材料価格、電力価格、技術革新の影響を受けます。
太陽光、風力、蓄電池、燃料電池、電気自動車、半導体は、それぞれ異なる市場構造と競争環境を持っています。
クリーンエネルギー市場が成長しても、すべての関連企業が同じように利益を伸ばすとは限りません。
クリーンエネルギーETFへ投資する際の注意点
- テーマ型ETFは値動きが大きい：株式市場全体へ投資するETFより対象分野が限定され、政策や技術トレンドの変化を受けやすくなります。
- ETF名だけでは中身が分からない：発電会社だけでなく、半導体、電気自動車、電力機器、素材、産業機械が含まれます。
- 分散銘柄数だけではリスクを判断できない：銘柄数が多くても、同じ政策・金利・設備投資サイクルの影響を受ける企業が多ければ、テーマ全体が同時に下落する可能性があります。
- 分配利回りは一定ではない：年末の特別分配などで一時的に高く見える場合があり、将来の分配金を保証しません。
- 海外型には為替と制度リスクがある：ICLNとPBDは外国企業への投資比率が高く、為替、各国規制、政治情勢の影響を受けます。
- 経費率の差は長期で積み重なる：低コストのICLNと高コストのPBDでは、保有期間が長いほど費用差が大きくなります。
まとめ
ICLN・QCLN・PBW・PBDは、いずれもクリーンエネルギーを投資テーマとしていますが、ポートフォリオの中身は大きく異なります。
- ICLN：経費率の低さと国際分散を重視する場合の候補
- QCLN：米国上場の半導体、EV、燃料電池など成長企業を重視する場合の候補
- PBW：中小型株を含む幅広い上昇を取り込みたい場合の候補
- PBD：米国以外を含む世界の関連企業へ広く分散したい場合の候補
今後はAI・データセンター、電化の進展などが電力需要を押し上げる一方、米国の税制変更、金利、送電網不足、天然ガスや原子力との競争も続きます。
テーマの成長性だけで判断せず、経費率、構成銘柄、地域、加重方式、株価水準を比較したうえで検討することが重要です。
【注】（出典リンク）
- ICLNの指数、経費率、株価、銘柄数、業種別・国別構成：iShares ICLN公式ページ（確認日：2026年8月6日） ↩
- QCLNの経費率、株価、銘柄数、上位構成銘柄、運用成績：First Trust QCLN公式ページ／QCLN保有銘柄一覧（確認日：2026年8月6日） ↩
- PBWの指数、経費率、加重方式、銘柄数：Invesco PBW公式ページ／WilderHill Clean Energy Index公式サイト（確認日：2026年8月6日） ↩
- PBDの指数、経費率、銘柄数、投資地域：Invesco PBD公式ページ／WilderHill New Energy Global Innovation Index公式サイト（確認日：2026年8月6日） ↩
- Nasdaq Clean Edge Green Energy Indexの採用条件と修正時価総額加重方式：Nasdaq指数メソドロジー（確認日：2026年8月6日） ↩
- AI・データセンターの電力需要と電源構成：国際エネルギー機関「Energy and AI」／国際エネルギー機関「Electricity 2026」（確認日：2026年8月6日） ↩
- 米国のクリーン車・住宅・建築物関連税額控除の終了時期：米国内国歳入庁「Working Families Tax Cuts」／米国内国歳入庁・税額控除変更FAQ（確認日：2026年8月6日） ↩