NEE･SO･DUK･AEP･SRE･D･XLUを比較：電力･ガス銘柄の株価と配当を一覧
米国株の公益事業セクターの銘柄（指数連動ETFと主な高配当系の個別株）について、株価の推移と利回り、配当性向などを比較してみます。
Contents
XLU：公益事業セレクトセクターSPDRファンド
- S&P500のうち公益事業系の企業を選定した公益事業セレクトセクター指数に連動。
- 電力およびガス、総合公益事業、水道、独立系発電事業者（火力・原子力・再エネ等）・エネルギー販売業者などの大型株を中心に約30銘柄で構成。
- その比率は電力が約6割、総合公益事業が3割、残りはガスや水道など。
- 出所
公益電力大手6社【高配当系】概要（2025年版）
（＊以下、口座数=契約件数。1口座≒1世帯または1企業と想定）
NEE：ネクステラ・エナジー（NextEra Energy）
フロリダ州が地盤の「再エネ×規制電力」の二刀流企業。米国では風力と太陽光の設備容量がNo.1です。
- 事業の柱：FPL（フロリダでの一般家庭向け電力）と NEER（全米での風力・太陽光・蓄電）
- 契約件数：FPL は約 590 万件（≒1,200 万人）
- 売上の目安：FPL 6 割、NEER 4 割（2024 年）
- ポイント：2045 年までに「発電時の CO₂ を実質ゼロ」にする Real Zero™ 計画を推進
- 注意点：新規設備の建設費や金利が上がると採算に影響
SO：サザン・カンパニー（Southern Company）
ジョージア州など米南東部に強い老舗電力グループ。電気とガスの“二枚看板”で安定収益を確保しています。
- 契約件数：電気・ガス合わせて約 900 万件
- 事業内訳：電力 75 %、ガス 20 %、再エネ卸売 5 %
- トピック：新しい原発 Plant Vogtle が稼働し、収益力アップ
- リスク：ハリケーン被害や建設費オーバーラン
DUK：デューク・エナジー（Duke Energy）
ノースカロライナ州など 6 州で電気、5 州でガスを供給。買収で急拡大し、現在は全米トップクラスの規模です。
- 契約件数：電気 840 万件／ガス 170 万件
- CO₂ 目標：2030 年に 50 %削減、2050 年ネットゼロ
- プラス要因：データセンター需要が増え、電力販売が伸びやすい
- マイナス要因：ハリケーン多発地域ゆえ復旧コストが大きい
AEP：アメリカン・エレクトリック・パワー（American Electric Power / AEP）
送電線の長さが全米トップ級。石炭火力が多いものの、再エネへの大型投資を進めています。
- 契約件数：約 560 万件（11 州）
- 発電構成（2024）：石炭 45 %、ガス 28 %、再エネ 20 %、原子力 7 %
- 投資計画：2025–2029 年に 640 億ドルを送配電・再エネへ
- 課題：石炭比率が高く、気候規制に敏感
SRE：センプラ（Sempra）
カリフォルニアとテキサスが主戦場。LNG（液化天然ガス）輸出ビジネスも併せ持つ“電気＋ガス＋インフラ”企業です。
- 主な傘下会社：SDG&E（南カリフォルニアの電気・ガス）、SoCalGas（ガス）、Oncor（テキサスの送配電）
- 供給リーチ：合計で約 4,000 万人が利用
- 強み：再エネ電力と LNG を両輪に、北米とアジアを結ぶ
- 注意点：カリフォルニアの厳しい環境規制、将来のガス需要減少
D：ドミニオン・エナジー（Dominion Energy）
バージニア州を中心に 16 州で電気・ガスを届ける地域密着型の総合エネルギー会社。
- 契約件数：約 700 万件
- 再エネ投資：米東海岸最大級の洋上風力 CVOW 2.6 GW を 2026 年稼働予定
- 今後の焦点：再エネ比率アップとガス資産売却後の成長戦略
- リスク：洋上風力の建設コストと天候リスク
XLUとNEE･SO･DUKを比較
※左目盛り：株価推移（最大20分ディレイ）
※右目盛り：緑線は米国10年国債利回り
※主要指標の単位 B：10億ドル、M：100万ドル
今後の見通し（配当推移･成長率･安全性）
XLUとAEP･SRE･Dを比較
※左目盛り：株価推移（最大20分ディレイ）
※右目盛り：緑線は米国10年国債利回り
※主要指標の単位 B：10億ドル、M：100万ドル
今後の見通し（配当推移･成長率･安全性）