VNM・THD・EWS・EWM・EIDO・EPHEを比較:東南アジア(ASEAN)ETFの株価と配当

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【ASEAN株ETF】2026年中東危機と米中対立下の新・選別戦略(VNM・EIDOなど6選)

東南アジア(ASEAN)主要国のETFデータを比較し、2026年7月時点の中東情勢、エネルギー価格、米中対立、半導体・重要鉱物の供給網再編を踏まえた投資情報を整理します。

2026年のASEAN株を考える際は、単純に「資源輸出国は有利、エネルギー輸入国は不利」と分けるだけでは不十分です。中東情勢によるエネルギー価格の上昇に加え、半導体・AI関連輸出、国内金融政策、通貨、ETF自体の業種構成がパフォーマンスを左右しています。国の資源保有量と、その国のETFが実際に保有する企業の構成も一致するとは限りません。[1][2]

数値データの基準:12カ月分配利回りは、VNMが2026年7月15日時点、EIDO・EWM・EWS・THD・EPHEが2026年6月30日時点です。純資産総額は原則2026年7月15日時点、2026年年初来リターンはVNMが2026年7月15日時点、その他5本が2026年7月14日時点のNAVベースです。経費率は2026年7月16日確認時の公式公表値です。[4][5][6][7][8][9]

【ASEAN国別ETF】2026年地政学リスク下の勝者と敗者

2026年のASEAN投資では、従来の「安価な労働力」や人口増加に加え、エネルギー輸入依存度、半導体・AIハードウエアの輸出能力、重要鉱物、金融システム、ETFの業種集中を組み合わせて見る必要があります。

実際、2026年7月中旬までのNAVベースの年初来リターンは、エネルギー輸入国であるタイのTHDが25.10%上昇した一方、石炭・ニッケル資源を持つインドネシアのEIDOは34.36%下落しました。資源の有無だけでは、株式市場やETFの値動きを説明できないことが分かります。[4][8]

🚨 2026年中東エネルギー危機の影響

2026年の中東情勢悪化により、ホルムズ海峡を通る原油・LNGの供給に大きな混乱が生じました。IEAによると、世界の石油供給は2026年6月に日量410万バレル回復して日量9,880万バレルとなりましたが、戦争前の水準をなお日量940万バレル下回っています。2026年7月上旬には停戦違反を受けて原油価格が再び上昇しており、正常化への道筋には不確実性が残ります。[1]

IMFは2026年7月の世界経済見通しで、2026年平均の原油価格を1バレル89ドルと仮定し、2025年平均を32%上回るとしています。エネルギー純輸出国には一定の下支えとなる一方、輸入国では貿易収支、インフレ、家計消費、企業収益への圧力になります。[2]

💎 米中対立と半導体・重要鉱物の優位性

米中対立とサプライチェーンのデリスキングは、ASEAN各国に新たな投資機会を生んでいます。ただし、ベトナムが「中国に次ぐ世界第2位のレアアース埋蔵国」という従来の説明は、2026年のUSGS資料とは一致しません。

USGSによると、ベトナムのレアアース埋蔵量は2025年末時点で350万トンです。大規模な資源ではありますが、中国の4,400万トン、オーストラリアの3,630万トン、ブラジルの1,100万トンなどを下回ります。また、ベトナムの2025年の鉱山生産量は150トンにとどまり、埋蔵量が短期間で輸出収益や上場企業利益に直結する段階ではありません。[3]

一方、インドネシアは世界のニッケル供給で圧倒的な存在感を持ちます。ただし、ニッケル精錬には硫黄などの輸入原料も必要であり、中東の供給混乱が加工コストを押し上げる可能性があります。マレーシアとタイは、資源だけでなくAIハードウエア・電子部品の輸出拠点として評価する必要があります。IMFは2026年7月時点で、マレーシアとタイを韓国・台湾と並ぶ主要なAIハードウエア輸出国として挙げています。[2][3]

ASEAN主要6カ国 ETF 比較一覧表(2026年7月版)

ティッカー 対象国 2026年
年初来NAV
12カ月
分配利回り
経費率 純資産総額 エネルギー耐性・ETFの実態
EIDO インドネシア -34.36%[4] 3.63%[4] 0.59%[4] 4.65億ドル[4] 石炭・ニッケル資源を持つ一方、石油は純輸入国。ETFは金融が44.52%を占め、資源株だけに投資する商品ではない。[4]
VNM ベトナム -6.79%[5] 0.22%[5] 0.66%[5] 5.25億ドル[5] エネルギー輸入コストの影響を受けるが、電子・技術輸出と内需成長が下支え。ETFは金融・不動産・生活必需品が中心。[5]
EWM マレーシア +4.28%[6] 3.69%[6] 0.50%[6] 3.07億ドル[6] LNG輸出国であり、AI・半導体関連輸出にも強み。ただしEWMは金融が51.69%で、ペトロナスへ直接投資するETFではない。[6]
EWS シンガポール +16.58%[7] 3.96%[7] 0.50%[7] 10.26億ドル[7] エネルギー輸入依存度は高いが、ETFは金融54.48%、資本財・サービス21.16%。銀行、物流、地域金融ハブとしての性格が強い。[7]
THD タイ +25.10%[8] 3.52%[8] 0.59%[8] 3.56億ドル[8] 燃料輸入の逆風はあるが、ETFは情報技術19.12%、エネルギー13.56%などに分散。電子輸出と政策支援が株価を下支え。[8]
EPHE フィリピン +2.69%[9] 2.78%[9] 0.59%[9] 1.27億ドル[9] エネルギー輸入とインフレに敏感。ETFは資本財・サービス41.35%、金融19.94%で、BPO企業だけを集めた商品ではない。[9]

※年初来リターンは配当再投資を含む米ドル建てNAVリターンです。VNMは2026年7月15日時点、その他5本は2026年7月14日時点です。純資産総額は表示単位に合わせて丸めています。異なる国の株価だけでなく、現地通貨と米ドルの為替変動もETFリターンに影響します。


各国の最新投資ポイントとリスク

1. インドネシア(EIDO):資源国だが、エネルギー高の単純な受益国ではない

現状:インドネシアは、2024年に重量ベースで世界最大の石炭輸出国であり、ニッケル供給でも世界的な存在感を持ちます。一方、石油については純輸入国であり、原油高は補助金負担、貿易収支、国内インフレの逆風になります。[4]

ETFの実態:2026年7月14日時点のEIDOは、金融が44.52%で最大です。素材は12.16%、エネルギーは10.62%で、両者を合わせても22.78%です。したがって、EIDOをニッケルや石炭価格へ直接連動する資源ETFとして扱うのは適切ではありません。[4]

論点:2026年7月14日時点の年初来NAVリターンは-34.36%です。資源価格の恩恵よりも、国内政策、金融株、通貨、外国人資金の動きが強く影響しているため、「中東危機の最大受益国」と断定することはできません。[4]

2. ベトナム(VNM):技術輸出と内需成長が主軸、レアアースは長期オプション

現状:ベトナムはエネルギー輸入コストの上昇にさらされる一方、電子機器・技術関連輸出と国内需要が成長を支えています。IMFは2026年7月時点で、ベトナムの2026年実質GDP成長率を7.5%と予測しています。[2]

ETFの実態:2026年6月30日時点のVNMは、金融32.99%、不動産24.76%、生活必需品19.32%で、3業種の合計は77.07%です。素材は6.77%にとどまるため、VNMはレアアース価格や鉱山開発へ直接連動するETFではありません。[5]

論点:レアアース埋蔵量は長期的な戦略価値を持ちますが、採掘、精錬、環境対策、資金調達、輸送網の整備には時間がかかります。VNMの当面の業績は、レアアースよりも銀行、不動産、消費、工業化、外国直接投資の動向に左右されやすいと考えられます。[3][5]

3. マレーシア(EWM):LNGとAIハードウエアの追い風はあるが、ETFは銀行中心

現状:マレーシアは東南アジア有数の石油・天然ガス生産国であり、LNG輸出国でもあります。さらに、半導体の組み立て・検査、データセンター、AIハードウエア関連の供給網で重要性を高めています。IMFは2026年7月時点で、マレーシアの2026年実質GDP成長率を4.7%と予測しています。[2][6]

ETFの実態:2026年7月15日時点のEWMは金融が51.69%、公益事業が13.77%です。国営エネルギー企業ペトロナスは上場していないため、原油・LNG価格上昇の恩恵は、政府財政、通貨、銀行融資、設備投資などを経由した間接的なものになります。[6]

論点:EWMは、資源株ETFというより、マレーシアの銀行・公益事業・製造業へ投資するETFです。LNG輸出と半導体投資はマクロ経済には追い風ですが、金融株への集中や世界景気の減速には注意が必要です。

4. シンガポール・タイ・フィリピン:輸入国でも一律に弱いとは限らない

  • EWS:シンガポールはエネルギー輸入国ですが、2026年7月14日時点の年初来NAVリターンは16.58%です。EWSは金融と資本財・サービスで合計75.64%を占めるため、銀行収益、物流、地域資金フローの影響が大きくなります。[7]
  • THD:タイは燃料輸入コストの影響を受けますが、2026年7月14日時点の年初来NAVリターンは6本中最高の25.10%です。IMFは2026年の成長率見通しを1.9%へ引き上げ、技術輸出、設備投資、緊急財政措置を支援材料として挙げています。[2][8]
  • EPHE:フィリピンは原油高とインフレに敏感ですが、若年人口、国内消費、インフラ投資、海外送金、サービス輸出が中長期の支えです。ただし、2026年7月15日時点の純資産総額は1.27億ドルと6本の中で最も小さく、2026年7月14日時点の30日中央値スプレッドも0.24%であるため、売買コストにも注意が必要です。[9]

投資家向け結論:2026年の選別戦略

  • 資源国という理由だけで選ばない:EIDOはニッケル・石炭の戦略価値を持つ一方、ETFの約半分は金融株です。2026年7月中旬までの大幅下落が示すように、資源価格だけで投資成果は決まりません。
  • 配当と金融株を重視する場合:2026年6月末時点の12カ月分配利回りは、EWSが3.96%、EWMが3.69%です。ただし、両ETFとも銀行への集中度が高く、金利低下や信用コスト上昇の影響を受けます。[6][7]
  • 成長を重視する場合:VNMは高い経済成長率と製造拠点移転の恩恵が期待できますが、2026年7月16日時点の経費率は0.66%と6本の中で最も高く、不動産・金融への集中もあります。[5]
  • モメンタムを重視する場合:THDは2026年7月中旬まで強い値動きを示していますが、原油高、政治、観光需要、世界的な電子機器サイクルの影響を受けます。過去の上昇率だけを理由に追随しないことが重要です。[8]
  • 流動性を確認する:ASEAN国別ETFは米国大型株ETFより売買スプレッドが広い傾向があります。少額の積立でも成行注文を避け、指値注文を活用するほうが、想定外の売買コストを抑えやすくなります。

2026年7月時点の整理

2026年のASEAN株は、単純な「資源を持つ国」と「資源を持たない国」への二分では説明できません。実際のリターンを分けているのは、エネルギー収支、半導体・AI輸出、国内政策、通貨、金融株の比率、ETFの流動性です。国の強みとETFの保有銘柄を分けて確認することが、銘柄選びの前提になります。

免責事項

本記事は2026年7月16日時点で確認できる情報に基づいて作成しており、特定のETFの購入や売却を推奨するものではありません。株価、為替、分配金、経費率、純資産総額、構成銘柄は変動します。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。

ミニ解説:国の資源とETFの構成は別物

インドネシアがニッケル大国でも、EIDOの最大業種は金融です。マレーシアがLNG輸出国でも、EWMに非上場のペトロナスは入りません。ベトナムにレアアース資源があっても、VNMは金融・不動産・生活必需品が中心です。国の産業テーマへ投資したつもりでも、ETFでは別のリスクを多く抱える場合があります。

【注】(出典リンク)

  1. 2026年中東情勢・石油供給・ASEAN経済への波及 → IEA Oil Market Report – July 2026ASEAN Special AECC Joint Statement(確認日:2026-07-16)
  2. 2026年世界経済・原油価格・ASEANの成長率・AIハードウエア輸出 → IMF World Economic Outlook Update, July 2026(確認日:2026-07-16)
  3. ベトナムのレアアース埋蔵量・生産量とインドネシアのニッケル加工リスク → USGS Mineral Commodity Summaries 2026 – Rare EarthsIMF: How the War in the Middle East Is Affecting Energy, Trade, and Finance(確認日:2026-07-16)
  4. EIDOの運用データ・業種構成・インドネシアのエネルギー需給 → iShares MSCI Indonesia ETF公式ページU.S. EIA Indonesia Country Analysis(確認日:2026-07-16)
  5. VNMの運用データ・経費率・利回り・業種構成 → VanEck Vietnam ETF公式ページ(確認日:2026-07-16)
  6. EWMの運用データ・業種構成・マレーシアの石油・LNG産業 → iShares MSCI Malaysia ETF公式ページU.S. EIA Malaysia Country Analysis(確認日:2026-07-16)
  7. EWSの運用データ・利回り・業種構成 → iShares MSCI Singapore ETF公式ページ(確認日:2026-07-16)
  8. THDの運用データ・年初来リターン・業種構成 → iShares MSCI Thailand ETF公式ページ(確認日:2026-07-16)
  9. EPHEの運用データ・利回り・流動性・業種構成 → iShares MSCI Philippines ETF公式ページ(確認日:2026-07-16)


株価:過去~現在

※チャート左目盛り:株価推移
※チャート右目盛り:緑線は米国10年国債利回り
※主要指標の単位 B:10億ドル、M:100万ドル。株価の成長率や前日比(前日始値~前日終値)、52週高値/安値のほか、総資産、配当利回り、経費率、権利落ち日などの情報を整理。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。





配当(分配金)と利回り

年間累計の分配金(ドル)を株価で割った利回りの推移を見てみます。
(*当サイトは特別配当(分配金)を含めて計算するので、通常の定期的な配当だけで計算した時よりも利回りが高く計上されることがあります)

VNMの利回り

配当 株価
平均利回り 年累計 年伸び率 平均株価 年伸び率
2025 0.24% 0.038 15.8 25.4%
2024 0.00% 0.000 -100.0% 12.6 -2.3%
2023 5.23% 0.674 491.2% 12.9 -1.5%
2022 0.82% 0.114 10.7% 13.9 -23.6%
2021 0.56% 0.103 47.1% 18.3 29.8%
2020 0.50% 0.070 -42.1% 14.1 -10.2%
2019 0.77% 0.121 -0.8% 15.7 -4.3%
2018 0.74% 0.122 -46.7% 16.4 8.6%
2017 1.52% 0.229 -28.0% 15.1 5.6%
2016 2.22% 0.318 -41.8% 14.3 -16.4%
2015 3.19% 0.546 7.1% 17.1 -14.9%
2014 2.54% 0.510 -14.9% 20.1 7.5%
2013 3.20% 0.599 63.2% 18.7 19.1%
2012 2.34% 0.367 125.2% 15.7 -22.7%
2011 0.80% 0.163 -52.3% 20.3 -20.1%
2010 1.35% 0.342 850.0% 25.4 4.5%
2009 0.15% 0.036 24.3

THDの利回り

配当 株価
平均利回り 年累計 年伸び率 平均株価 年伸び率
2025 2.87% 1.850 14.2% 64.5 7.1%
2024 2.69% 1.620 -1.2% 60.2 -11.2%
2023 2.42% 1.640 12.3% 67.8 -12.7%
2022 1.88% 1.460 14.1% 77.7 -6.9%
2021 1.54% 1.280 50.6% 83.4 12.4%
2020 1.15% 0.850 -48.5% 74.2 -18.9%
2019 1.80% 1.650 13.0% 91.5 -1.1%
2018 1.58% 1.460 19.7% 92.5 5.1%
2017 1.39% 1.220 1.4% 88.0 25.4%
2016 1.71% 1.203 11.4% 70.2 13.8%
2015 1.75% 1.080 -13.6% 61.7 -21.7%
2014 1.59% 1.250 -22.4% 78.8 4.5%
2013 2.14% 1.611 34.1% 75.4 3.6%
2012 1.65% 1.201 20.1% 72.8 32.8%
2011 1.82% 1.000 47.1% 55.0 16.5%
2010 1.44% 0.680 13.3% 47.2 54.3%
2009 1.96% 0.600 -4.8% 30.6 16.8%
2008 1.75% 0.630 36.1

EWSの利回り

配当 株価
平均利回り 年累計 年伸び率 平均株価 年伸び率
2025 5.02% 1.080 13.7% 21.5 8.6%
2024 4.80% 0.950 2.2% 19.8 4.2%
2023 4.89% 0.930 4.4% 19.0 -4.0%
2022 4.51% 0.891 43.6% 19.8 -10.4%
2021 2.80% 0.621 1.8% 22.1 20.8%
2020 3.33% 0.610 -31.5% 18.3 -18.7%
2019 3.97% 0.890 11.3% 22.4 0.4%
2018 3.59% 0.800 11.1% 22.3 1.8%
2017 3.29% 0.720 -10.0% 21.9 25.1%
2016 4.57% 0.800 3.9% 17.5 -6.4%
2015 4.12% 0.770 -4.9% 18.7 -18.7%
2014 3.52% 0.810 -1.3% 23.0 -0.9%
2013 3.53% 0.821 12.5% 23.2 0.4%
2012 3.16% 0.730 15.9% 23.1 16.7%
2011 3.18% 0.630 5.0% 19.8 -13.9%
2010 2.61% 0.600 42.9% 23.0 23.0%
2009 2.25% 0.420 -51.7% 18.7 20.6%
2008 5.61% 0.870 15.5

EWMの利回り

配当 株価
平均利回り 年累計 年伸び率 平均株価 年伸び率
2025 4.36% 1.150 17.3% 26.4 9.5%
2024 4.07% 0.980 15.3% 24.1 8.6%
2023 3.83% 0.850 14.3% 22.2 -6.3%
2022 3.15% 0.744 -10.8% 23.7 -14.7%
2021 3.01% 0.835 28.5% 27.7 -4.5%
2020 2.24% 0.650 -20.7% 29.0 -5.8%
2019 2.67% 0.820 15.5% 30.7 -10.2%
2018 2.08% 0.710 -11.8% 34.2 0.3%
2017 2.36% 0.805 61.0% 34.1 12.5%
2016 1.64% 0.500 -42.5% 30.3 -4.1%
2015 2.75% 0.870 -14.7% 31.6 -21.6%
2014 2.54% 1.020 14.6% 40.3 -2.2%
2013 2.16% 0.890 20.3% 41.2 6.7%
2012 1.91% 0.740 13.8% 38.6 8.4%
2011 1.83% 0.650 27.5% 35.6 10.9%
2010 1.59% 0.510 13.3% 32.1 38.4%
2009 1.94% 0.450 -50.0% 23.2 19.6%
2008 4.64% 0.900 19.4

EIDOの利回り

配当 株価
平均利回り 年累計 年伸び率 平均株価 年伸び率
2025 3.57% 0.850 14.9% 23.8 10.7%
2024 3.44% 0.740 12.1% 21.5 -6.1%
2023 2.88% 0.660 20.0% 22.9 -2.1%
2022 2.35% 0.550 77.4% 23.4 5.4%
2021 1.40% 0.310 -21.5% 22.2 2.8%
2020 1.83% 0.395 -40.2% 21.6 -24.5%
2019 2.31% 0.660 43.5% 28.6 3.6%
2018 1.66% 0.460 24.3% 27.6 -10.1%
2017 1.21% 0.370 54.2% 30.7 18.1%
2016 0.92% 0.240 -11.1% 26.0 16.6%
2015 1.21% 0.270 -3.6% 22.3 -24.1%
2014 0.95% 0.280 -34.9% 29.4 15.7%
2013 1.69% 0.430 55.6% 25.4 -18.8%
2012 0.89% 0.277 31.1 1.3%
2011 30.7 18.5%
2010 25.9

EPHEの利回り

配当 株価
平均利回り 年累計 年伸び率 平均株価 年伸び率
2025 2.37% 0.620 12.7% 26.2 6.9%
2024 2.24% 0.550 14.6% 24.5 -1.2%
2023 1.94% 0.480 14.3% 24.8 -11.4%
2022 1.49% 0.420 13.5% 28.3 -15.0%
2021 1.11% 0.370 32.1% 33.3 1.2%
2020 0.85% 0.280 -28.2% 32.9 -14.1%
2019 1.02% 0.390 25.8% 38.3 8.5%
2018 0.88% 0.310 -10.0% 35.3 -17.7%
2017 0.81% 0.345 15.0% 42.9 17.9%
2016 0.82% 0.300 20.0% 36.4 -6.2%
2015 0.65% 0.250 -11.3% 38.8 -1.5%
2014 0.72% 0.282 -11.9% 39.4 15.5%
2013 0.94% 0.320 27.3% 34.1 13.7%
2012 0.83% 0.250 30.0 26.1%
2011 23.8 2.1%
2010 23.3

ポートフォリオの比較

次に、このETF(投資信託)の資産総額を占める金融商品(株式など)の構成比率を見てみます。
投資する企業の規模別比率はチャールズシュワブ、組入れ上位10銘柄はフィディリティのサイト内のページを参照。

Posted by 南 一矢