CMCSA：ｺﾑｷｬｽﾄの配当推移
コムキャスト（CMCSA）配当関連指標（利回りや成長率、配当性向等の分析）
【2026年5月更新】 2025年通期決算、2026年第1四半期決算、2026年の配当維持、2026年5月8日時点の株価を反映しました。2025年通期の売上高は1,237.07億ドル、営業CFは336.43億ドル、フリーCFは192.35億ドル、Comcast帰属純利益は199.98億ドル、希薄化後EPSは5.39ドルでした。2026年第1四半期は売上高314.57億ドル、営業CF68.91億ドル、フリーCF39.01億ドル、調整EPS0.79ドルでした。[1][2]
コムキャスト（Comcast Corporation）は、メディア・通信業界の大手企業として、安定した配当政策を維持してきました。同社は高速インターネット、モバイル、動画、NBCUniversal、Peacock、テーマパークなどの多角的な事業ポートフォリオを通じて、配当と自社株買いを組み合わせた株主還元を続けています。
まず、配当利回りと株価をチャート（直近90日間）で見てみましょう。
配当利回りと株価の推移：3ヶ月チャート
（この株価データはグーグルファイナンス関数から取得。直近の配当関連情報は Stockprice.com を参照）
データソースの制約について
重要な注意事項：MacroTrends.com では、売上高・営業キャッシュフロー・EPS・純利益・バランスシートなど主要財務データは提供されていますが、年次の詳細な配当データ（配当利回り、配当成長率、配当性向の年次推移）が表形式で直接提供されていません。
そのため、配当成長実績については、Comcast IR ページや Dividend.com など複数のソースを参照して確認しています。本記事では、MacroTrends で確認可能な財務データを中心に、配当支払能力の分析等を行っています。
配当成長の実績（複数ソース統合分析）
年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当の推移について、Comcast IR、SEC提出資料、Macrotrends等のデータを組み合わせて確認します。
| 年 | 配当データ | 平均株価 | 年EPS | 調整EPS | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 平均利回り | 成長率 | 配当性向 | 年間配当 | ||||
| 2026E | 約5.03% （5月8日） |
0% | — | 1.32 （現行年率） |
26.24 （5月8日） |
— | — |
| 2025 | 4.42% | 6.5% | 24.5% （GAAP） 30.6% （調整EPS） |
1.32 | 29.86 | 5.39 | 4.31 |
| 2024 | 3.49% | 6.9% | 29.9% | 1.24 | 35.58 | 4.14 | 4.33 |
| 2023 | 3.31% | 7.4% | 31.3% | 1.16 | 35.01 | 3.71 | — |
| 2022 | 2.52% | 6.9% | 89.3% | 1.08 | 42.82 | 1.21 | — |
| 2021 | 2.11% | 5.2% | 33.2% | 1.01 | 47.88 | 3.04 | — |
| 2020 | 2.31% | 5.5% | 42.1% | 0.96 | 41.47 | 2.28 | — |
| 2019 | 2.37% | 5.8% | 32.2% | 0.91 | 38.46 | 2.83 | — |
| 2018 | 2.12% | 41.0% | 34.0% | 0.86 | 40.60 | 2.53 | — |
| 2017 | 1.55% | 13.5% | 12.8% | 0.61 | 39.45 | 4.75 | — |
| 2016 | 1.24% | 10.3% | 30.2% | 0.5375 | 43.33 | 1.78 | — |
| 2015 | 1.17% | 8.8% | 30.1% | 0.4875 | 41.67 | 1.62 | — |
| 2014 | 0.80% | 15.4% | 21.1% | 0.3375 | 42.00 | 1.60 | — |
| 2013 | 1.07% | 20.0% | 30.5% | 0.3900 | 36.50 | 1.28 | — |
| 2012 | 1.29% | 19.3% | 28.5% | 0.3250 | 25.28 | 1.14 | — |
| 2011 | 1.23% | 44.1% | 36.3% | 0.2723 | 22.22 | 0.75 | — |
| 2010 | 0.95% | 42.6% | 29.1% | 0.1890 | 20.00 | 0.65 | — |
| 2009 | 0.93% | 2.0% | 21.0% | 0.1325 | 14.19 | 0.63 | — |
| 2008 | 0.90% | — | 18.8% | 0.13 | 14.44 | 0.69 | — |
※2025年の平均利回りは、年間配当1.32ドルを2025年の平均株価29.86ドルで割って計算しました。2026Eは通期が未終了のため、2026年5月8日時点の株価26.24ドルと現行年率配当1.32ドルで計算しています。[3]
着実な配当成長の実績
コムキャスト（CMCSA）は、2008年の配当再開以降、2009年から2025年まで増配を継続してきました。2008年の年額0.13ドルから2025年の年額1.32ドルへ、1株配当は約10倍に拡大しています。2026年は配当を年率1.32ドルで維持しており、2026年1月29日に四半期配当0.33ドルを宣言しました。支払日は2026年4月22日、基準日は2026年4月1日です。[4]
近年の増配率は、2010年代前半の高成長期に比べて落ち着いています。2025年は年率配当を1.24ドルから1.32ドルへ6.5%引き上げましたが、2026年は同額を維持しています。ブロードバンド契約者数の減少、動画契約者数の減少、Peacockやスポーツ権利費用への投資負担を考えると、現在は高い増配率よりも、配当維持と自社株買い・成長投資のバランスが重視される局面です。
財務パフォーマンスと成長見通し
主要財務指標の推移（2010〜2025年通期）
以下の表では、売上高、営業CF、純利益をM$（百万ドル）単位、営業CFマージンは%単位で表示しています。
| 年度 | 売上高 | 営業CF | 同ﾏｰｼﾞﾝ | 純利益 | 調整EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026 Q1 | 31,457 | 6,891 | 21.9 | 2,174 | 0.79 |
| 2025 | 123,707 | 33,643 | 27.2 | 19,998 | 4.31 |
| 2024 | 123,731 | 27,673 | 22.4 | 16,192 | 4.33 |
| 2023 | 121,572 | 28,501 | 23.4 | 15,388 | — |
| 2022 | 121,427 | 26,413 | 21.8 | 5,370 | — |
| 2021 | 116,385 | 29,146 | 25.0 | 14,159 | — |
| 2020 | 103,564 | 24,737 | 23.9 | 10,534 | — |
| 2019 | 108,942 | 25,697 | 23.6 | 13,057 | — |
| 2018 | 94,507 | 24,297 | 25.7 | 11,731 | — |
| 2017 | 85,029 | 21,261 | 25.0 | 22,735 | — |
| 2016 | 80,736 | 19,691 | 24.4 | 8,678 | — |
| 2015 | 74,510 | 19,485 | 26.1 | 8,163 | — |
| 2014 | 68,775 | 16,945 | 24.6 | 8,380 | — |
| 2013 | 64,657 | 14,160 | 21.9 | 6,816 | — |
| 2012 | 62,570 | 14,854 | 23.7 | 6,203 | — |
| 2011 | 55,842 | 14,345 | 25.7 | 4,160 | — |
| 2010 | 37,937 | 11,179 | 29.5 | 3,635 | — |
| 2009 | 35,756 | 10,281 | 28.8 | 3,638 | — |
2025年通期の売上高は1,237.07億ドルで、2024年の1,237.31億ドルからほぼ横ばいでした。Comcast帰属純利益は199.98億ドル、希薄化後EPSは5.39ドルでしたが、2025年にはHulu持分売却に関連する税引後約71億ドルの利益が含まれています。そのため、継続的な収益力を見る場合は、調整EPS4.31ドルや調整EBITDA373.84億ドルも合わせて確認する必要があります。[1]
2026年第1四半期までの最新業績
2026年第1四半期は、売上高314.57億ドル、Comcast帰属純利益21.74億ドル、調整EPS0.79ドル、営業CF68.91億ドル、フリーCF39.01億ドルでした。前年同期と比べると、売上高は5.3%増加しましたが、調整EBITDAは16.8%減少しました。[2]
- 国内住宅向けブロードバンド顧客は6.5万件の純減で、前年同期の18.3万件純減から改善しました。
- 国内ワイヤレス回線は43.5万件の純増で、四半期として過去最高水準でした。
- Peacockは有料加入者が前年同期比12%増の4,600万人となり、売上高は初めて20億ドルを超えました。
- テーマパークの調整EBITDAは5.51億ドルで、Epic Universeの開業効果により前年同期比33%増加しました。
- 2026年第1四半期の株主還元は25億ドルで、配当12億ドル、自社株買い13億ドルでした。
配当支払能力の分析
営業キャッシュフローによる配当カバー分析
2025年通期の営業CFは336.43億ドル、配当支払額は48.94億ドルでした。営業CF ÷ 配当支払額で見ると、配当カバー比率は約6.9倍です。2025年のフリーCFは192.35億ドルで、フリーCFベースでも配当を約3.9倍カバーしています。[1]
配当支払余力の推移（2010年以降）
以下の表では、営業CF、年間配当支払額をM$（百万ドル）単位、配当カバー比率を倍数で表示しています。
| 年度 | 営業CF | 年間配当支払額 | 配当カバー比率 | フリーCF | FCF/配当 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 33,643 | 4,894 | 6.9 | 19,235 | 3.9 |
| 2024 | 27,673 | 4,814 | 5.7 | 12,543 | 2.6 |
| 2023 | 28,501 | 4,812 | 5.9 | 16,122 | 3.4 |
| 2022 | 26,413 | 4,784 | 5.5 | 15,457 | 3.2 |
| 2021 | 29,146 | 4,699 | 6.2 | 19,000 | 4.0 |
| 2020 | 24,737 | 4,440 | 5.6 | 13,700 | 3.1 |
| 2019 | 25,697 | 4,195 | 6.1 | — | — |
| 2018 | 24,297 | 3,990 | 6.1 | — | — |
| 2017 | 21,261 | 2,919 | 7.3 | — | — |
| 2016 | 19,691 | 2,618 | 7.5 | — | — |
| 2015 | 19,485 | 2,455 | 7.9 | — | — |
| 2014 | 16,945 | 1,769 | 9.6 | — | — |
| 2013 | 14,160 | 2,079 | 6.8 | — | — |
| 2012 | 14,854 | 1,766 | 8.4 | — | — |
| 2011 | 14,345 | 1,515 | 9.5 | — | — |
| 2010 | 11,179 | 1,066 | 10.5 | — | — |
配当支払余力の分析結果：
- 高いカバー比率：2025年の営業CF/配当カバーは約6.9倍で、配当支払能力は高い水準です。
- フリーCFでも余裕あり：2025年のFCF/配当カバーは約3.9倍で、設備投資・ソフトウェア投資後でも配当を十分に賄えています。
- 2026年は増配停止：2026年は年率1.32ドルを維持しており、会社は配当よりも、Versant分離後の資本配分、ブロードバンド対策、Peacock・テーマパーク投資とのバランスを重視していると見られます。
強固なキャッシュフロー創出力と資金配分戦略
以下の表では、営業CF、フリーCF、FCF転換率を示しています。
| 年度 | 営業CF | 設備投資 | ソフトウェア等支出 | フリーCF | FCF転換率 | 自社株買い |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026 Q1 | 6,891 | — | — | 3,901 | 56.6% | 1,300 |
| 2025 | 33,643 | 11,750 | 2,658 | 19,235 | 57.2% | 7,155 |
| 2024 | 27,673 | 12,181 | 2,949 | 12,543 | 45.3% | 9,103 |
| 2023 | 28,501 | — | — | 16,122 | 56.6% | — |
| 2022 | 26,413 | — | — | 15,457 | 58.5% | — |
| 2021 | 29,146 | — | — | 19,000 | 65.2% | — |
| 2020 | 24,737 | — | — | 13,700 | 55.4% | — |
※ComcastのフリーCFは、営業CFから設備投資と資本化ソフトウェア等支出を差し引く会社定義に基づきます。2020〜2021年のフリーCFは長期比較用の概算を含みます。
キャッシュフロー分析のポイント
営業キャッシュフロー：
- 業界トップクラスの創出力：2025年通期の営業CFは336.43億ドルで、2024年から21.6%増加しました。
- 高い利益率：2025年の営業CFマージンは約27.2%で、メディア・通信企業として高い現金創出力を維持しています。
- 一部は一時要因：2025年のFCFには、2024年第4四半期の内部組織再編に関連する20億ドルの税金面の現金効果が含まれているため、平常時の水準も別途見る必要があります。
フリーキャッシュフロー：
- 潤沢なFCF：2025年通期のFCFは192.35億ドルで、2024年の125.43億ドルから大きく増加しました。
- 投資と還元の両立：2025年は配当48.94億ドル、自社株買い71.55億ドルを実施し、株主還元総額は約120億ドル規模でした。
- 2026年第1四半期も高水準：2026年第1四半期のFCFは39.01億ドルで、配当12億ドルと自社株買い13億ドルをカバーしています。
バランスシート分析と財務健全性評価
以下の表では、総資産、総負債、株主資本をM$（百万ドル）単位、自己資本率およびROEを%単位で表示しています。
| 年度 | 総資産 | 総負債等 | 株主資本 | 自己資本率 | ROE | 負債比率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 272,631 | 175,480 | 97,151 | 35.6 | 20.6 | 181 |
| 2024 | 266,211 | 180,173 | 86,038 | 32.3 | 18.8 | 209 |
| 2023 | 264,811 | 181,585 | 83,226 | 31.4 | 18.5 | 218 |
| 2022 | 257,275 | 175,648 | 81,627 | 31.7 | 6.6 | 215 |
| 2021 | 275,905 | 178,415 | 97,490 | 35.3 | 14.5 | 183 |
| 2020 | 273,869 | 182,131 | 91,738 | 33.5 | 11.5 | 199 |
| 2019 | 263,414 | 179,540 | 83,874 | 31.8 | 15.6 | 214 |
| 2018 | 251,677 | 179,206 | 72,471 | 28.8 | 16.2 | 247 |
| 2017 | 259,917 | 190,455 | 69,462 | 26.7 | 32.7 | 274 |
| 2016 | 242,488 | 186,316 | 56,172 | 23.2 | 15.4 | 332 |
| 2015 | 230,946 | 176,968 | 53,978 | 23.4 | 15.1 | 328 |
| 2014 | 229,131 | 176,061 | 53,070 | 23.2 | 15.8 | 332 |
| 2013 | 216,299 | 165,243 | 51,056 | 23.6 | 13.4 | 324 |
| 2012 | 215,942 | 166,137 | 49,805 | 23.1 | 12.5 | 334 |
| 2011 | 188,088 | 140,431 | 47,657 | 25.3 | 8.7 | 295 |
| 2010 | 165,968 | 121,539 | 44,429 | 26.8 | 8.2 | 274 |
バランスシート分析の重要な観点
自己資本率の推移と戦略的意味：
- 2025年の自己資本率は35.6%：2025年末の総資産2,726.31億ドル、総資本971.51億ドルから算出しました。
- 財務基盤は改善：2024年の自己資本率32.3%から、2025年は35.6%へ改善しました。
- 負債比率は低下：総負債等を株主資本で割った負債比率は、2024年の約209%から2025年は約181%へ低下しました。
- 債務はなお大きい：2025年末の非流動債務は929.79億ドル、流動部分を含めた債務は約989億ドルで、金利負担と格付けは引き続き確認が必要です。
ROE（自己資本利益率）の特徴：
- 2025年ROEは約20.6%：Hulu持分売却益を含む純利益の押し上げ効果があります。
- 調整利益での確認も必要：2025年はGAAP純利益が一時要因で高く出ているため、調整EPSやFCFも併用して見る必要があります。
- 2026年は比較対象が厳しい：2026年第1四半期は、前年同期比で調整EPS・調整EBITDAが減少しており、ブロードバンドとメディア投資の採算が重要になります。
総合評価
コムキャストの財務戦略は「高いキャッシュ創出力を背景に、配当・自社株買い・成長投資を並行する資本配分」と評価できます。2025年は営業CF336.43億ドル、FCF192.35億ドルを生み、配当支払48.94億ドルを十分にカバーしました。一方で、ブロードバンド顧客減少、動画契約者減少、スポーツ権利費用、Peacock投資などの課題もあり、2026年は増配よりも配当維持と投資余力の確保が優先されていると見られます。
配当重視投資家にとっての投資価値
インカム投資家への魅力：
- 高めの配当利回り：2026年5月8日時点で約5.03%と、近年の同社としては高い水準。
- 17年連続増配の実績：2025年まで増配を継続してきた実績があります。
- 高い配当カバー：2025年の営業CF/配当カバーは約6.9倍。
- 自社株買いを含む総還元：2025年は配当と自社株買いを合わせて約120億ドル規模の還元を実施。
配当投資戦略における位置づけ
高利回り化したメディア・通信株としての検討
- 利回り面の魅力：株価下落により配当利回りは5%前後まで上昇しています。
- 増配ペースは鈍化：2026年は配当を年率1.32ドルで維持しており、短期的な増配期待は抑えめに見るべきです。
- キャッシュフローは強い：配当支払額に対して営業CF・FCFは十分に大きく、配当維持力は高いと見られます。
- 構造リスクも大きい：ブロードバンド競争、動画契約減少、Peacock投資、スポーツ権利費用の増加を織り込む必要があります。
投資リスクと対策
主要リスク要因：
- ブロードバンド競争：固定無線アクセス、光ファイバー、モバイル回線との競争により、国内ブロードバンド顧客の減少が続いています。
- コードカッティング：動画契約者数の減少が続き、動画収入と広告収入に圧力がかかります。
- ストリーミング投資負担：Peacockは成長している一方、スポーツ権利費用やコンテンツ費用が重く、短期的な利益を圧迫します。
- ネットワーク投資負担：次世代ブロードバンド、モバイル、コンテンツ配信基盤への投資が必要です。
- 規制リスク：ネット中立性、メディア集中規制、通信料金規制などの影響を受ける可能性があります。
リスク軽減策：
- モバイル成長：2026年第1四半期の国内ワイヤレス回線純増は43.5万件で、固定通信の弱さを一部補っています。
- テーマパーク成長：Epic Universe開業効果により、テーマパークは2026年第1四半期に大きく伸びました。
- Peacockの規模拡大：2026年第1四半期のPeacock有料加入者は4,600万人、売上高は20億ドル超となりました。
- 自社株買いの調整余地：配当よりも自社株買いの方が調整しやすく、景気悪化時には還元の柔軟性を確保できます。
まとめ：配当投資家にとってのコムキャスト
コムキャストは、17年連続増配の実績、2026年の現行年率配当1.32ドル、2025年通期の営業CF336.43億ドルを兼ね備えた、キャッシュ創出力の大きいメディア・通信銘柄です。2026年5月時点の配当利回りは約5.03%で、利回り面ではかなり見やすい水準になっています。
ただし、現在の高利回りは、株価下落によって生じている面もあります。国内ブロードバンド顧客の減少、動画契約者数の減少、スポーツ権利費用、Peacockの投資負担など、市場が懸念する材料は明確です。したがって、コムキャストは単純な「高配当株」ではなく、強いFCFを維持できるか、ブロードバンド減少をモバイル・Peacock・テーマパークでどこまで補えるかを確認しながら投資判断する銘柄です。
投資判断のポイント
配当投資家にとって、コムキャストは「高いキャッシュ創出力で配当を支えるが、成長鈍化リスクも抱える高利回り化した通信・メディア株」です。2025年の配当カバーは非常に厚く、配当維持力は高い一方、2026年に増配を見送った点は、経営陣が投資・分離・競争対策を優先しているサインとも読めます。配当利回りだけでなく、FCF、ブロードバンド純増減、ワイヤレス成長、Peacock収益性、テーマパークの成長を継続的に確認したいところです。
本記事は投資判断の参考として財務データを整理・分析したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資にあたっては、ご自身の判断と責任のもとで行ってください。過去の実績は将来の結果を保証するものではありません。
ミニ解説：コムキャストは2026年5月時点で配当利回りが約5%まで上がっていますが、これは株価下落の影響も大きいです。配当カバーは厚く、直ちに配当が危うい状況ではありません。一方で、ブロードバンド減少とPeacock投資負担は続いており、今後は「増配株」としてよりも「高FCF・高利回り株」として見る局面に近づいています。
【注】（出典リンク）
- 2025年通期決算・売上高・EPS・営業CF・FCF・配当支払・自社株買い → 一次情報：Comcast「4th Quarter and Full Year 2025 Results」 → Comcast 2025 Form 10-K（SEC）（確認日：2026-05-08） ↩
- 2026年第1四半期決算・ブロードバンド・ワイヤレス・Peacock・テーマパーク → 一次情報：Comcast 2026 Q1 Earnings Release（SEC Exhibit 99.1） → Business Wire「Q1 2026 Results」（確認日：2026-05-08） ↩
- 株価・平均株価・配当利回り計算 → 参考情報：Google Finance「CMCSA:NASDAQ」 → 補助：Macrotrends「Comcast Stock Price History」（確認日：2026-05-08） ↩
- 2026年配当維持・四半期配当0.33ドル・配当履歴 → 一次情報：Comcast「Maintains Dividend on an Annualized Basis in 2026」 → Comcast Dividends & Stock Splits（確認日：2026-05-08） ↩
- 長期財務データ・過去年次比較 → 一次情報：Comcast Annual Reports → 補助：Macrotrends「Comcast Financial Statements」（確認日：2026-05-08） ↩
変更箇所（今回）
- 更新時点を「2025年11月」から「2026年5月」に変更しました。
- 2025年第3四半期までの記述を、2025年通期決算と2026年第1四半期決算中心に更新しました。
- 2025年通期売上高を123,707Mドルへ更新しました。
- 2025年通期営業CFを33,643Mドルへ更新しました。
- 2025年通期フリーCFを19,235Mドルへ更新しました。
- 2025年通期Comcast帰属純利益を19,998Mドルへ更新しました。
- 2025年通期EPSを5.39ドル、調整EPSを4.31ドルへ更新しました。
- 2025年の平均株価を29.86ドルへ更新しました。
- 2025年の年間配当を1.32ドルへ更新し、平均利回りを4.42%へ修正しました。
- 2025年の配当性向を、GAAP EPS比24.5%、調整EPS比30.6%へ修正しました。
- 2026E行を追加し、2026年5月8日時点の株価26.24ドル、現行年率配当1.32ドル、配当利回り約5.03%を反映しました。
- 2026年の四半期配当0.33ドル、支払日2026年4月22日、基準日2026年4月1日を追加しました。
- 2026年は配当を年率1.32ドルで維持しており、増配ではなく据え置きである点を明記しました。
- 連続増配年数の説明を、2025年まで増配継続、2026年は配当維持という表現に修正しました。
- 2026年第1四半期の売上高31,457Mドル、営業CF6,891Mドル、FCF3,901Mドル、調整EPS0.79ドルを追加しました。
- 2026年第1四半期の国内ブロードバンド純減65,000件、国内ワイヤレス純増435,000件を追加しました。
- Peacockの2026年第1四半期有料加入者46百万人、売上高20億ドル超を追加しました。
- テーマパークの2026年第1四半期調整EBITDA551Mドル、前年同期比33%増を追加しました。
- 2025年の配当支払額を4,894Mドルへ更新しました。
- 2025年の自社株買いを7,155Mドルへ更新しました。
- 2025年の営業CF/配当カバーを約6.9倍へ更新しました。
- 2025年のFCF/配当カバーを約3.9倍へ更新しました。
- 2025年の設備投資11,750Mドル、資本化ソフトウェア等支出2,658Mドルを追加しました。
- 2025年末の総資産を272,631Mドルへ更新しました。
- 2025年末の総負債等を175,480Mドルへ更新しました。
- 2025年末の株主資本を97,151Mドルへ更新しました。
- 2025年末の自己資本率を35.6%へ更新しました。
- 2025年末の負債比率を約181%へ更新しました。
- 2025年のHulu持分売却益によりGAAP純利益・EPSが押し上げられている点を追加しました。
- 旧記事の「2025年第3四半期累計FCF約149億ドル」という記述を、2025年通期FCF192.35億ドルへ置き換えました。
- 旧記事の「高成長配当銘柄」という表現を、2026年時点では「高FCF・高利回り化した通信・メディア株」という表現に調整しました。
- 脚注を本文末の「【注】（出典リンク）」に統一し、本文中の生URLや旧式の出典表記を削除しました。
- 元記事の構成を維持しつつ、2025年通期実績、2026年第1四半期決算、最新配当、最新株価を反映しました。:contentReference[oaicite:0]{index=0}