SBUX：ｽﾀｰﾊﾞｯｸｽの配当推移

スターバックス（Starbucks Corporation）の配当利回りと株価をチャート（直近90日間）で見てみます。

権利落ち日や配当性向（1株配当÷EPS、EPS比で配当を払い過ぎていないかを図る指標）等も確認してみます。

配当利回りと株価の推移：3ヶ月チャート

年間利回り、配当成長率、配当性向、EPS等

年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当($)、平均株価、通年EPSの推移を確認してみます。

（＊年次決算が9月なので平均株価は10月1日～翌年9月30日の期間で計算しています）

配当利回り・年配当・配当性向・EPSなどのデータは、Starbucksの配当履歴および年次報告書、公開データベース（Macrotrends）等をもとに筆者作成。2024は2024年通期の市場コンセンサス予想ベースです。^[3][2][4][5]

※2013年・2020年の配当性向が極端な値になっているのは、EPSが一時的に大きく落ち込んだ（減損・特殊要因など）ためで、恒常的な水準ではありません。

着実に成長する配当の実績

スターバックスの配当実績は、同社の成長戦略と株主還元へのコミットメントを反映し、一貫して増加の軌跡を描いています。2010年に四半期配当を開始して以来、一度も減配することなく増配を継続しており、2010年の年配当0.12ドルから2023年には2ドル強（上表では2.16ドル）へと、約18倍に増加しました。^[3]

特に2011年から2019年までの期間は二桁成長の年が多く、株主還元の拡充を優先してきたことが分かります。COVID-19パンデミックという未曽有の危機に直面した2020年においても、多くの企業が配当を削減・停止する中、スターバックスは17%の増配を実施し、株主還元への姿勢を崩しませんでした。

2021〜2023年にかけても、増配率は10%→9%→8%と徐々に落ち着きつつも、依然として「配当成長株」と呼べるペースを維持しています。2024年も市場コンセンサスベースでは増配継続が見込まれており、中長期での配当成長ストーリーは継続中と見てよいでしょう。^[1]

直近の業績動向と経営戦略

スターバックスは、2023年通期決算時点で売上高約360億ドル・純利益約41億ドルと、コロナ禍後の回復をほぼ完了させています。売上高は前年比約12%増、既存店売上高（コンプストアセールス）も世界全体でプラス成長を維持しました。^[2]

CEOのラクスマン・ナラシムハン氏の下で進められている「Reinvention（再発明）」プランでは、

• ドライブスルーやモバイルオーダーなどデジタルチャネルの強化
• 店舗オペレーションの効率化（バリスタの作業負荷軽減・設備投資）
• フード・ビバレッジのイノベーション（高付加価値メニューの拡充）
• 国際市場（特に中国とアジア太平洋）の成長加速

といった施策が継続的に打ち出されています。2024年に入ってからの四半期決算では、北米での客数頭打ちや中国の競争激化などの逆風もあり、成長率は一桁台に鈍化していますが、売上・キャッシュフローともプラス成長を維持している状況です。^[1]

配当成長率の推移

スターバックスの配当成長率は、導入期から成熟期へと段階的に変化してきました。

• 2010〜2012年：導入・急成長期（初年度から二桁以上の高成長）
• 2013〜2018年：安定高成長期（23〜31%前後の高い成長率が続く）
• 2019年：成長率調整期（14%へ減速）
• 2020年：パンデミック下でも17%増配を実施
• 2021〜2023年：成熟期（10%→9%→8%と徐々に減速しつつも増配継続）
• 2024年予想：高成長から「無理のない中速成長」への移行局面

増配率はピーク時ほどではないものの、売上・利益・キャッシュフローの成長と歩調を合わせる形で調整されており、「背伸びした増配」から「持続可能な増配」へのステージチェンジと見ることができます。

配当性向の持続可能性

スターバックスの配当性向（配当÷EPS）は、長期的には概ね30〜70%の範囲で推移してきました。上表の通り、2013年と2020年には一時的に極端な値が出ていますが、いずれも特殊要因によるEPSの急減が主因です。^[2]

• 2010〜2012年：配当導入初期で配当性向は19%→38%へ緩やかに上昇
• 2013年：会計上の一時要因でEPSが0.01ドルに落ち込み、見かけ上の配当性向が急騰
• 2014〜2019年：35〜51%のレンジで安定（典型的な「成長株の配当性向」）
• 2020年：コロナ禍でEPSが0.79ドルまで落ち込んだ結果、配当性向が一時213%に悪化
• 2021〜2023年：業績回復とともに50〜60%台に再び低下（2023年はおおよそ6割前後）
• 2024年予想：EPS成長が鈍化する一方で増配を続けるため、60〜70%台とやや高めのレンジ

足元の配当性向は過去平均より高めであるものの、「恒常的に利益を上回るような危機的水準」ではなく、あくまで注意が必要なゾーンという位置づけです。営業キャッシュフローが潤沢であることもあり、現時点で直ちに減配リスクが高いとは言えませんが、今後も利益が伸び悩むようであれば、増配ペースの減速や据え置きという形で調整が入る可能性は意識しておくべきです。^[1]

財務パフォーマンスと成長見通し

以下の表では、売上高、営業CF、純利益はM$（百万ドル）単位、営業CFマージン（表記は同ﾏｰｼﾞﾝ）は%単位で表示しています。

主要財務指標の推移

売上高は2008年の10,383M$から2023年には35,976M$へと約3.5倍に成長しており、カフェ業態としては非常に長い成長トレンドを維持してきたことが分かります。^[2][4]

• 2020年：コロナ禍で売上・純利益・営業CFが大きく落ち込む
• 2021〜2023年：既存店売上高の回復と価格改定により、売上・利益はコロナ前を上回る水準に回復
• 2024：成長率は一桁台前半と鈍化するものの、過去最高水準付近の売上・営業CFを維持する見通し

営業CFマージンは、2020年に一時7%まで低下した後、2021年には21%まで急回復し、その後15〜20%前後で安定しています。直近では人件費や原材料コストの上昇により利益率はやや圧迫されているものの、依然として高いキャッシュ創出力を維持していると言えます。

強固なキャッシュフロー基盤

以下の表では、営業CF、投資CF、財務CFはM$（百万ドル）単位、営業CF成長率（表記は「成長率」）は%単位で表示しています。

スターバックスのキャッシュフロー構造は、「営業CFでしっかり稼ぎ、投資CFで将来成長に投資し、財務CFで株主に還元する」という典型的な優良企業パターンを示しています。^[2][4]

• 営業CFは2020年を除き、ほぼ一貫してプラス・右肩上がり
• 2018年・2019年は自社株買い・特別還元などにより財務CFが大きくマイナス
• 2021〜2023年も、営業CFの範囲内で増配と自社株買いを継続
• 2024でも営業CF約60億ドル超と見込まれ、年間配当支払額（約28億ドル規模）を十分カバー

「減配リスク」を議論する際には、EPSベースの配当性向だけでなく、営業CFやフリーキャッシュフローがどの程度配当をカバーしているかが重要です。その意味で、スターバックスは足元の配当性向こそ高めなものの、キャッシュフローベースではなお余裕があると評価できます。

負債水準と特殊な資本構成

以下の表では、総資産、総負債、株主資本はM$（百万ドル）単位、自己資本率は%単位で表示しています。

2019年以降、スターバックスは意図的に「負の株主資本」の状態を選択しています。これは財務危機ではなく、大規模な自社株買いと継続的な配当支払いによって、バランスシート上の自己資本がマイナスになっているだけです。^[2]

• 2018年までは自己資本率40〜60%台の「普通の」資本構成
• 2019年以降、自社株買いの拡大により株主資本がマイナスに転じる
• 総資産は約2.8〜3.1兆円規模（30,000M$前後）で安定
• 負債の多くは長期借入金とリース債務で、店舗・設備・不動産に裏付けられたもの

強力なキャッシュフロー創出力があることを前提に、「余剰資本を積極的に株主へ戻す」という経営判断の結果が、現在のバランスシートです。銀行などの規制業種と違い、自己資本比率の絶対水準だけで安全性を評価するのは適切ではありません。

まとめ：長期配当投資家にとってのスターバックスとは？

スターバックスは、グローバルコーヒーチェーンとしての強固なブランド力と安定したキャッシュフロー創出能力を基盤に、配当開始以来減配なし・長期の増配トレンドを維持してきた銘柄です。一方で、足元では成長鈍化と高めの配当性向という、配当投資家にとって悩ましい局面に差し掛かっています。

同社の強みは以下の点にあります：

• 長期にわたる増配実績（2010年の配当導入以来、減配なし）^[3]
• 強力なブランド力とグローバルネットワーク：世界各地で「日常のちょっとした贅沢」として定着
• 6,000M$超の営業キャッシュフローを生み出すビジネスモデル
• デジタル戦略（モバイルオーダー・リワードプログラム）による収益機会の拡大
• Reinventionプランによる店舗オペレーションの見直しと成長分野への投資
• 自社株買いと配当の組み合わせによる株主還元の厚さ

一方で、注意すべき点としては：

• 配当性向が50〜70%台とやや高めで、今後の増配余地は業績次第
• 北米での客数頭打ちと、値上げに頼った成長の持続性
• 中国など成長市場での競争激化（ローカルチェーンとの価格競争など）
• 人件費・原材料費の上昇による利益率圧迫
• 負の株主資本という特殊なバランスシート構造
• 労働組合化の動きによる人件費・店舗運営コストの上振れリスク

投資家へのメッセージ：スターバックスへの投資は現在、「成熟した優良ブランドへの配当成長投資」という側面と、「成長鈍化局面の調整リスク」という側面が同居しています。ポートフォリオの中核として長期保有を検討するのであれば、配当だけでなく、既存店売上高・営業CF・設備投資のバランスといった指標も併せてウォッチしていくことが重要です。

よくある質問

Q. 配当性向が60〜70%でも配当は安全ですか？

配当性向60〜70%という水準は、「高すぎて即危険」というほどではありませんが、「ゆとり十分」とも言い難いレンジです。スターバックスの場合、営業キャッシュフローが年間6,000M$超あり、配当支払額（約2,800M$規模）を現時点では十分カバーできています。^[2] むしろ重要なのは、今後もEPSとキャッシュフローが増え続けるかどうかです。増益が続けば現在の配当性向でも問題ありませんが、減益が続けば増配ペースを落としたり、据え置きで様子を見る局面が来る可能性があります。

Q. ラクスマン・ナラシムハンCEOの「Reinvention」プランは期待できますか？

ナラシムハンCEOは就任以降、現場密着型のスタイルで知られており、バリスタの業務負荷軽減や店舗オペレーションの改善に重点を置いた「Reinvention」プランを推進しています。^[1] このプランが成功すれば、

• オペレーション効率の向上 → 利益率の改善
• デジタルチャネルの拡大 → 既存店売上高の押し上げ
• 従業員満足度の改善 → サービス品質の向上

といった形で、中長期的な収益力強化につながる可能性があります。ただし、効果が数四半期で劇的に表れる類の施策ではなく、2〜3年単位でじっくり進捗を見ていく必要があります。

Q. 中国事業は配当や業績にどの程度影響しますか？

中国はスターバックスにとって、米国に次ぐ重要市場です。店舗数・売上高ともに今後の成長エンジンとして位置付けられている一方で、ローカル競合との価格競争や景気減速の影響を受けやすい面もあります。^[1]

短期的には、中国の既存店売上高がマイナスになると投資家心理が冷え、株価ボラティリティが高まる要因になり得ます。ただし、配当そのものはグローバル全体のキャッシュフローから支払われるため、中国単独の業績悪化が即減配につながるわけではありません。長期投資家にとっては、「成長ドライバーであると同時に、短期的な不安定要因でもある」という位置づけで捉えるのが現実的です。

Q. 株価が下落している局面は投資タイミングとしてどう考えるべきですか？

株価が調整して配当利回りが上がっている局面は、長期投資家にとっては一つの検討タイミングになります。ただし、

• 既存店売上高のトレンド（マイナスが続いていないか）
• 営業CFとフリーキャッシュフローが配当を十分にカバーしているか
• 配当性向がさらに上昇していないか
• Reinventionプランの進捗（決算カンファレンスでのコメントなど）

といった点を確認した上で、「一時的な成長鈍化による調整」なのか、「ビジネスモデルの競争力が落ちてきている兆候」なのかを見極めることが重要です。配当利回りだけで判断すると、リスクを取り過ぎる可能性があります。