SBUX：ｽﾀｰﾊﾞｯｸｽの配当推移
スターバックス（Starbucks Corporation）の配当利回りと株価をチャート（直近90日間）で見てみます。
権利落ち日や配当性向（1株配当÷EPS、EPS比で配当を払い過ぎていないかを見る指標）等も確認します。
スターバックスの配当性向は、2024年通期には約70%でしたが、2025年通期はGAAP EPSが1.63ドルまで低下したため、年配当2.45ドルに対するGAAPベースの配当性向は約150%に上昇しました。非GAAP EPS2.13ドルで見ても約115%です。2026年第2四半期には業績回復の兆しが出ているものの、配当の持続性を見るには、EPSだけでなく営業CF、設備投資、事業再建コストを合わせて確認する必要があります。[1][2]
配当利回りと株価の推移：3ヶ月チャート
年間利回り、配当成長率、配当性向、EPS等
年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当、平均株価、通年EPSの推移を確認します。
スターバックスの会計年度は9月末前後に終了するため、年次の業績は各会計年度ベースで整理しています。2026年は通期が未終了のため、2026年5月8日時点の株価104.26ドルと現行年率配当2.48ドルで参考利回りを計算しています。[3]
| 年 | 配当 | 平均株価 | 年EPS （GAAP） |
非GAAP EPS | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 平均利回り | 成長率 | 配当性向 | 年計 | ||||
| 2026E | 約2.38% （5月8日） |
約1.2% | 約101〜110% （非GAAP EPS見通し比） |
2.48 （現行年率） |
104.26 （5月8日） |
— | 2.25〜2.45 見通し |
| 2025 | 約2.5% （概算） |
約6% | 約150% （GAAP） 約115% （非GAAP） |
2.45 | 約98.0 （概算） |
1.63 | 2.13 |
| 2024 | 2.41% | 7% | 70% | 2.32 | 96.2 | 3.31 | 3.31 |
| 2023 | 2.42% | 8% | 60% | 2.16 | 89.4 | 3.58 | — |
| 2022 | 2.00% | 9% | 71% | 2.00 | 100.1 | 2.83 | — |
| 2021 | 1.99% | 10% | 52% | 1.84 | 92.3 | 3.54 | — |
| 2020 | 1.56% | 17% | 213% | 1.68 | 107.7 | 0.79 | — |
| 2019 | 1.79% | 14% | 49% | 1.44 | 80.3 | 2.92 | — |
| 2018 | 1.66% | 26% | 39% | 1.26 | 75.7 | 3.24 | — |
| 2017 | 1.79% | 25% | 51% | 1.00 | 56.0 | 1.97 | — |
| 2016 | 1.40% | 25% | 42% | 0.80 | 57.0 | 1.90 | — |
| 2015 | 1.10% | 23% | 35% | 0.64 | 58.0 | 1.82 | — |
| 2014 | 1.09% | 24% | 39% | 0.52 | 47.7 | 1.35 | — |
| 2013 | 1.11% | 24% | 4,200% | 0.42 | 37.9 | 0.01 | — |
| 2012 | 1.13% | 31% | 38% | 0.34 | 30.1 | 0.90 | — |
| 2011 | 1.05% | 117% | 32% | 0.26 | 24.7 | 0.81 | — |
| 2010 | 0.69% | — | 19% | 0.12 | 17.3 | 0.62 | — |
2025年の年配当は2.45ドルです。2025年第4四半期に四半期配当は0.62ドルへ引き上げられ、2026年第2四半期も0.62ドルが維持されています。2026年5月時点の現行年率配当は2.48ドルです。2025年の平均利回りは年配当2.45ドルと概算平均株価98.0ドルで計算しています。[1][2][3]
※2013年・2020年・2025年の配当性向が極端な値になっているのは、EPSが一時的に大きく落ち込んだためです。2025年は事業再建費用、店舗閉鎖、リストラ・減損費用が利益を圧迫しました。
着実に成長する配当の実績
スターバックスの配当実績は、同社の成長戦略と株主還元へのコミットメントを反映し、一貫して増加の軌跡を描いています。2010年に四半期配当0.05ドルで配当を開始して以来、配当を継続しており、2025年10月には四半期配当を0.61ドルから0.62ドルへ引き上げました。会社は2025年10月時点で、配当開始以来の配当CAGRを約17.5%と説明しています。[4]
ただし、2025年は配当成長の質を慎重に見る必要があります。年配当2.45ドルに対し、GAAP EPSは1.63ドル、非GAAP EPSは2.13ドルでした。つまり、2025年単年では利益を上回る配当になっています。これは直ちに減配を意味するものではありませんが、2026年以降の増配余地は、業績回復とキャッシュフローの改善に左右されます。
2026年第2四半期には、四半期配当0.62ドルが宣言されました。支払日は2026年5月29日、基準日は2026年5月15日です。同社はこの時点で64四半期連続の配当支払いを続けていると説明しています。[2]
直近の業績動向と経営戦略
2025年通期のスターバックスは、売上高こそ372.03億ドルと2024年比3%増でしたが、営業利益は29.37億ドル、営業利益率は7.9%へ低下しました。純利益は18.56億ドル、GAAP EPSは1.63ドルです。主因は、店舗閉鎖・人員削減・事業再建に伴うリストラ・減損費用、追加人員投資、マーケティング費用などです。[1]
2025年の世界既存店売上高は1%減で、取引件数が2%減少しました。北米・米国の既存店売上高は2%減で、取引件数の減少が続きました。一方、2025年第4四半期には世界既存店売上高が1%増となり、7四半期ぶりにプラスへ転じました。これは「Back to Starbucks」戦略の初期成果と見ることができます。[1]
2026年第2四半期には、回復がさらに明確になりました。世界既存店売上高は6.2%増、北米既存店売上高は7.1%増、米国既存店売上高も7.1%増でした。売上高は95億ドルで前年同期比9%増、GAAP EPSは0.45ドル、非GAAP EPSは0.50ドルでした。会社は2026年通期の非GAAP EPS見通しを2.25〜2.45ドルへ引き上げています。[2]
- 「Reinvention」から「Back to Starbucks」戦略へ軸足が移り、店舗体験、待ち時間、オペレーション、人的投資を重視
- 2025年に627店舗を閉鎖し、約8.92億ドルのリストラ・減損費用を計上
- 2026年Q2時点で全世界店舗数は41,129店
- 2026年Q2時点で米国店舗は16,944店、中国店舗は7,991店
- 2026年通期は世界・米国既存店売上高5%以上、非GAAP EPS2.25〜2.45ドルを見込む
配当成長率の推移
スターバックスの配当成長率は、導入期から成熟期へと段階的に変化してきました。
- 2010〜2012年：導入・急成長期
- 2013〜2018年：20%台の高い増配が多い安定高成長期
- 2019年：成長率調整期
- 2020年：パンデミック下でも増配を継続
- 2021〜2024年：増配率は一桁台後半へ減速
- 2025年：四半期配当を0.61ドルから0.62ドルへ引き上げ、増配率は約1.6%へ大きく鈍化
- 2026年：2026年5月時点では四半期配当0.62ドルを維持
増配率はピーク時ほどではありません。現在は「高い増配率を維持する局面」ではなく、「事業再建を進めながら、配当を守りつつ、増配ペースを抑える局面」と見るほうが自然です。
配当性向の持続可能性
スターバックスの配当性向（配当÷EPS）は、長期的には概ね30〜70%の範囲で推移してきました。しかし、2025年はGAAP EPS1.63ドル、非GAAP EPS2.13ドルに対して年配当2.45ドルとなり、配当性向はGAAPベースで約150%、非GAAPベースでも約115%に上昇しました。[1]
- 2010〜2012年：配当導入初期で配当性向は19%→38%へ上昇
- 2013年：会計上の一時要因でEPSが0.01ドルに落ち込み、配当性向が急騰
- 2014〜2019年：35〜51%のレンジで安定
- 2020年：コロナ禍でEPSが0.79ドルまで落ち込み、配当性向が一時213%に悪化
- 2021〜2024年：業績回復とともにおおむね50〜70%台で推移
- 2025年：事業再建費用と利益率低下により、配当性向が100%超へ上昇
- 2026年：非GAAP EPS見通し2.25〜2.45ドルに対し、現行年率配当2.48ドルの配当性向は約101〜110%
2026年時点では、配当そのものが直ちに危険というより、増配余地がかなり限られていると考えるべきです。2026年第2四半期には業績回復が確認されましたが、会社の通期非GAAP EPS見通しと現行配当を比べると、配当性向は依然として高い水準です。今後は増配率の抑制、または据え置きによって、利益回復を待つ局面になりやすいでしょう。
財務パフォーマンスと成長見通し
以下の表では、売上高、営業CF、純利益はM$（百万ドル）単位、営業CFマージンは%単位で表示しています。
主要財務指標の推移
| 年度 | 売上高 | 営業CF | 同ﾏｰｼﾞﾝ | 純利益 | GAAP EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026 Q2 | 9,500 | — | — | — | 0.45 |
| 2025 | 37,203 | 4,748 | 13 | 1,856 | 1.63 |
| 2024 | 36,176 | 6,096 | 17 | 3,761 | 3.31 |
| 2023 | 35,976 | 6,009 | 17 | 4,125 | 3.58 |
| 2022 | 32,250 | 4,397 | 14 | 3,282 | 2.83 |
| 2021 | 29,061 | 5,989 | 21 | 4,199 | 3.54 |
| 2020 | 23,518 | 1,598 | 7 | 928 | 0.79 |
| 2019 | 26,509 | 5,047 | 19 | 3,599 | 2.92 |
| 2018 | 24,720 | 11,938 | 48 | 4,518 | 3.24 |
| 2017 | 22,387 | 4,252 | 19 | 2,885 | 1.97 |
| 2016 | 21,316 | 4,698 | 22 | 2,818 | 1.90 |
| 2015 | 19,163 | 3,749 | 20 | 2,757 | 1.82 |
| 2014 | 16,448 | 608 | 4 | 2,068 | 1.35 |
| 2013 | 14,867 | 2,908 | 20 | 8 | 0.01 |
| 2012 | 13,277 | 1,750 | 13 | 1,384 | 0.90 |
| 2011 | 11,700 | 1,612 | 14 | 1,246 | 0.81 |
| 2010 | 10,707 | 1,705 | 16 | 946 | 0.62 |
| 2009 | 9,775 | 1,389 | 14 | 391 | — |
| 2008 | 10,383 | 1,259 | 12 | 316 | — |
売上高は2008年の103.83億ドルから2025年には372.03億ドルへと約3.6倍に拡大しました。一方、2025年は売上高が過去最高圏にあるにもかかわらず、営業利益率は7.9%まで低下し、純利益は18.56億ドルにとどまりました。2025年は「売上は伸びたが、利益率とEPSが大きく悪化した年」と整理できます。[1]
- 2020年：コロナ禍で売上・純利益・営業CFが大きく落ち込む
- 2021〜2023年：既存店売上高の回復と価格改定により、売上・利益はコロナ前を上回る水準に回復
- 2024年：売上高361.76億ドル、EPS3.31ドルで堅調
- 2025年：売上高372.03億ドルへ増えた一方、EPSは1.63ドルへ低下
- 2026年Q2：世界既存店売上高6.2%増、売上高95億ドル、非GAAP EPS0.50ドルと回復の兆し
強固なキャッシュフロー基盤
以下の表では、営業CF、投資CF、財務CFはM$（百万ドル）単位、営業CF成長率は%単位で表示しています。
| 年度 | 営業CF | 成長率 | 投資CF | 財務CF | 設備投資 | 配当支払 | 自社株買い |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 4,748 | -22 | -2,423 | -2,298 | 2,306 | 2,771 | 0 |
| 2024 | 6,096 | 1 | -2,699 | -3,718 | 2,778 | 2,585 | 1,267 |
| 2023 | 6,009 | 37 | -2,271 | -2,991 | 2,334 | 2,432 | 984 |
| 2022 | 4,397 | -27 | -2,146 | -5,638 | — | — | — |
| 2021 | 5,989 | 275 | -320 | -3,651 | — | — | — |
| 2020 | 1,598 | -68 | -1,712 | 1,713 | — | — | — |
| 2019 | 5,047 | -58 | -1,011 | -10,057 | — | — | — |
| 2018 | 11,938 | 181 | -2,362 | -3,243 | — | — | — |
| 2017 | 4,252 | -9 | -850 | -3,079 | — | — | — |
| 2016 | 4,698 | 25 | -2,223 | -1,873 | — | — | — |
| 2015 | 3,749 | 517 | -1,520 | -2,257 | — | — | — |
| 2014 | 608 | -79 | -818 | -623 | — | — | — |
| 2013 | 2,908 | 66 | -1,411 | -108 | — | — | — |
| 2012 | 1,750 | 9 | -974 | -746 | — | — | — |
| 2011 | 1,612 | -5 | -1,020 | -608 | — | — | — |
| 2010 | 1,705 | 23 | -790 | -346 | — | — | — |
| 2009 | 1,389 | 10 | -421 | -642 | — | — | — |
| 2008 | 1,259 | -5 | -1,087 | -185 | — | — | — |
スターバックスのキャッシュフロー構造は、長期では「営業CFで稼ぎ、投資CFで将来成長に投資し、財務CFで株主に還元する」という優良企業型の構造でした。しかし、2025年は営業CFが47.48億ドルへ減少し、設備投資23.06億ドルを差し引いたフリーCFは24.42億ドルとなりました。一方、配当支払額は27.71億ドルで、2025年単年ではフリーCFが配当支払額を下回りました。[1]
- 2025年の営業CFは47.48億ドルで、2024年の60.96億ドルから22%減少
- 2025年の設備投資は23.06億ドルで、店舗投資・設備投資は継続
- 2025年のフリーCFは約24.42億ドルで、配当支払27.71億ドルをやや下回る
- 2025年は自社株買いを実施せず、配当支払いを優先
- 2026年Q2累計では配当支払14.11億ドルを継続
「減配リスク」を議論する際には、EPSベースの配当性向だけでなく、営業CFやフリーキャッシュフローがどの程度配当をカバーしているかが重要です。2025年はEPS・FCFの両面で配当余力が低下しており、2026年の業績回復が配当維持の前提になります。
負債水準と特殊な資本構成
以下の表では、総資産、総負債、株主資本はM$（百万ドル）単位、自己資本率は%単位で表示しています。
| 年度 | 総資産 | 総負債 | 株主資本 | 自己資本率 | 長期債務 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 32,020 | 40,109 | -8,097 | マイナス | 14,576 |
| 2024 | 31,339 | 38,781 | -7,442 | マイナス | 14,320 |
| 2023 | 29,446 | 37,433 | -7,988 | マイナス | — |
| 2022 | 27,978 | 36,677 | -8,699 | マイナス | — |
| 2021 | 31,393 | 36,707 | -5,315 | マイナス | — |
| 2020 | 29,375 | 37,174 | -7,799 | マイナス | — |
| 2019 | 19,220 | 25,451 | -6,232 | マイナス | — |
| 2018 | 24,156 | 22,981 | 1,170 | 5% | — |
| 2017 | 14,366 | 8,909 | 5,450 | 38% | — |
| 2016 | 14,313 | 8,422 | 5,884 | 41% | — |
| 2015 | 12,416 | 6,597 | 5,818 | 47% | — |
| 2014 | 10,753 | 5,479 | 5,272 | 49% | — |
| 2013 | 11,517 | 7,034 | 4,480 | 39% | — |
| 2012 | 8,219 | 3,105 | 5,109 | 62% | — |
| 2011 | 7,360 | 2,973 | 4,385 | 60% | — |
| 2010 | 6,386 | 2,704 | 3,675 | 58% | — |
| 2009 | 5,577 | 2,520 | 3,046 | 55% | — |
| 2008 | 5,673 | 3,182 | 2,491 | 44% | — |
2019年以降、スターバックスは「負の株主資本」の状態にあります。これは財務危機というより、過去の大規模な自社株買いと継続的な配当支払いによって、会計上の株主資本がマイナスになっている状態です。ただし、2025年は純利益・営業CFが低下し、株主資本のマイナス幅も80.97億ドルへ拡大しているため、以前よりは財務の余裕を慎重に見る必要があります。[1]
- 2018年までは自己資本がプラスだったが、2019年以降は負の株主資本が続く
- 2025年末の総資産は320.20億ドル、総負債は401.09億ドル
- 2025年末の株主資本はマイナス80.97億ドル
- 2025年末の長期債務は145.76億ドル
- 2025年は自社株買いを停止し、配当と事業再建を優先
自己資本比率だけでスターバックスの安全性を評価するのは適切ではありません。しかし、負債とリース負債を抱えた状態で、利益率・FCFが落ちると配当余力は急速に狭くなります。したがって、今後は「負の株主資本そのもの」よりも、営業CF、FCF、配当支払額、長期債務、リストラ費用の推移を見ることが重要です。
まとめ：長期配当投資家にとってのスターバックスとは？
スターバックスは、グローバルコーヒーチェーンとしての強固なブランド力とキャッシュフロー創出能力を基盤に、2010年の配当開始以来、配当を継続してきた銘柄です。一方で、2025年は利益率の低下、事業再建費用、店舗閉鎖、人件費・販促費の増加により、配当性向とFCFカバーが悪化しました。
同社の強みは以下の点にあります：
- 長期にわたる配当実績：2010年の配当導入以来、四半期配当を継続
- 強力なブランド力とグローバルネットワーク：世界41,129店規模の店舗網
- Back to Starbucks戦略による店舗体験・オペレーション改善
- 2026年Q2の業績回復：世界既存店売上高6.2%増、米国既存店売上高7.1%増
- デジタル・リワード基盤による顧客接点の強さ
- 中国事業の再構築余地：2026年後半に中国事業を合弁ライセンス構造へ移行予定
一方で、注意すべき点としては：
- 2025年の配当性向が100%超で、増配余地はかなり限られる
- 2025年のフリーCFが配当支払額を下回ったため、キャッシュ面でも余裕が低下
- 北米の客数回復がまだ途上で、2025年通期の米国・北米既存店売上高はマイナス
- 中国市場の競争激化により、平均客単価が下落しやすい
- 人件費・原材料費・販促費が利益率を圧迫
- 負の株主資本と高い長期債務により、財務の柔軟性に制約がある
スターバックスは「減配が目前」という銘柄ではありませんが、2025年の業績を見る限り、配当性向とFCFカバーには明確な黄色信号が出ています。2026年Q2は回復感のある決算でしたが、通期非GAAP EPS見通し2.25〜2.45ドルに対して現行年率配当2.48ドルはなお重めです。今後は高い増配を期待するより、業績回復を待ちながら配当維持を確認する局面と見るべきです。[2]
投資家へのメッセージ：スターバックスへの投資は現在、「成熟した優良ブランドへの配当成長投資」という側面と、「成長鈍化・再建コスト・高配当性向」というリスクが同居しています。長期保有を検討する場合は、配当利回りだけでなく、既存店売上高、取引件数、営業CF、FCF、非GAAP EPS、事業再建費用の推移を合わせて確認することが重要です。
よくある質問
Q. 配当性向が100%を超えていても配当は安全ですか？
2025年単年で見ると、GAAP EPS・非GAAP EPSのどちらに対しても配当性向は100%を超えています。これは「安全」と言い切れる水準ではありません。ただし、2025年には事業再建費用や店舗閉鎖費用など一時的な要素もあります。2026年Q2には業績回復が見られるため、直ちに減配リスクが高いとまでは言えませんが、増配ペースはかなり抑えられる可能性があります。
Q. Brian Niccol CEOの「Back to Starbucks」戦略は期待できますか？
2026年第2四半期の決算を見る限り、一定の効果は出始めています。世界既存店売上高は6.2%増、米国既存店売上高は7.1%増、取引件数も改善しました。店舗体験、待ち時間、スタッフ配置、メニュー簡素化などの改善が顧客回復につながっている可能性があります。ただし、2025年には627店舗の閉鎖と8.92億ドルのリストラ・減損費用が発生しており、短期的な利益率には負担もあります。[1][2]
Q. 中国事業は配当や業績にどの程度影響しますか？
中国はスターバックスにとって米国に次ぐ重要市場です。2026年Q2時点で中国店舗数は7,991店です。2026年Q2の中国既存店売上高は0.5%増でしたが、取引件数は2.1%増、平均客単価は1.6%減でした。価格競争が続く中で、売上と利益率の両方を伸ばせるかが課題です。会社は2026年後半に中国の小売事業を合弁ライセンス構造として扱う見通しを示しており、今後の収益構造にも変化が出る可能性があります。[2]
Q. 株価が下落して利回りが上がっている局面は投資タイミングですか？
株価が調整して配当利回りが上がる局面は、長期投資家にとって検討タイミングになり得ます。ただし、現在のSBUXでは配当利回りだけで判断するのは危険です。2025年は配当性向が100%を超え、FCFも配当支払を下回りました。投資判断では、既存店売上高、取引件数、営業CF、FCF、非GAAP EPS、リストラ費用、負債水準を確認し、「一時的な再建局面」なのか「構造的な収益力低下」なのかを見極める必要があります。
ミニ解説：スターバックスは「高い増配を続ける配当成長株」から、「ブランド再建と配当維持の両立を確認する銘柄」へ一時的に性格が変わっています。2026年Q2は好転しましたが、現行配当は利益見通しに対して重めです。今後は配当利回りよりも、非GAAP EPSとFCFが配当を再び十分に上回るかを確認することが重要です。
【注】（出典リンク）
- 2025年通期業績・EPS・営業CF・配当支払・バランスシート・店舗閉鎖 → 一次情報：Starbucks 2025 Form 10-K（SEC） → Starbucks「Q4 and Full Fiscal Year 2025 Results」（確認日：2026-05-08） ↩
- 2026年第2四半期決算・配当0.62ドル・2026年通期見通し → 一次情報：Starbucks「Q2 Fiscal Year 2026 Results」 → Business Wire「Q2 2026 Results」（確認日：2026-05-08） ↩
- 株価・配当利回り計算・平均株価補助 → 参考情報：Google Finance「SBUX:NASDAQ」 → 補助：Macrotrends「Starbucks Stock Price History」（確認日：2026-05-08） ↩
- 配当開始・配当CAGR・配当履歴 → 一次情報：Starbucks「Increase in Quarterly Cash Dividend」 → Starbucks Dividend and Stock Split History（確認日：2026-05-08） ↩
- 長期財務データ・過去年次比較 → 一次情報：Starbucks Annual Reports & 10-K → 補助：Macrotrends「Starbucks Financial Statements」（確認日：2026-05-08） ↩
変更箇所（今回）
- 記事の更新時点を「2024年・2025年予想ベース」から「2026年5月更新」に変更しました。
- 2024年の市場コンセンサス予想という記述を削除し、2024年実績・2025年実績・2026年Q2実績に置き換えました。
- 2025年通期売上高を37,203Mドルへ更新しました。
- 2025年通期営業CFを4,748Mドルへ更新しました。
- 2025年通期純利益を1,856Mドルへ更新しました。
- 2025年GAAP EPSを1.63ドルへ更新しました。
- 2025年非GAAP EPS2.13ドルを追加しました。
- 2025年年配当を2.45ドルへ更新しました。
- 2025年配当性向を、GAAP EPS比約150%、非GAAP EPS比約115%へ修正しました。
- 2025年の営業CFマージンを13%へ更新しました。
- 2025年設備投資2,306Mドルを追加しました。
- 2025年フリーCFを約2,442Mドルとして本文に反映しました。
- 2025年配当支払額を2,771Mドルへ更新しました。
- 2025年はフリーCFが配当支払額を下回った点を追加しました。
- 2025年に自社株買いを実施していない点を追加しました。
- 2025年第4四半期に四半期配当が0.62ドルへ引き上げられた点を追加しました。
- 2026E行を配当表に追加し、2026年5月8日時点の株価104.26ドル、現行年率配当2.48ドル、配当利回り約2.38%を反映しました。
- 2026年第2四半期の四半期配当0.62ドル、支払日2026年5月29日、基準日2026年5月15日を追加しました。
- 2026年通期の非GAAP EPS見通し2.25〜2.45ドルを追加しました。
- 2026年通期の世界・米国既存店売上高見通し5%以上を追加しました。
- 2026年通期の新規純増店舗数見通し600〜650店を追加しました。
- 2026年Q2の売上高9.5Bドル、GAAP EPS0.45ドル、非GAAP EPS0.50ドルを追加しました。
- 2026年Q2の世界既存店売上高6.2%増、北米7.1%増、米国7.1%増、中国0.5%増を追加しました。
- 2026年Q2時点の全世界店舗数41,129店、米国16,944店、中国7,991店を追加しました。
- 旧記事のナラシムハンCEO・Reinvention中心の説明を、Brian Niccol CEOのBack to Starbucks戦略中心に修正しました。
- 2025年の627店舗閉鎖、リストラ・減損費用892Mドルを追加しました。
- 2025年Q4に世界既存店売上高が1%増となり、7四半期ぶりにプラスへ転じた点を追加しました。
- 2025年通期の世界既存店売上高1%減、北米・米国2%減を追加しました。
- 2025年末の総資産を32,020Mドルへ更新しました。
- 2025年末の総負債を40,109Mドルへ更新しました。
- 2025年末の株主資本をマイナス8,097Mドルへ更新しました。
- 2025年末の長期債務14,576Mドルを追加しました。
- 負の株主資本について、「財務危機ではないが、2025年は利益・FCF低下により以前より慎重に見る必要がある」という説明へ修正しました。
- 配当投資家向けの結論を、「配当成長株」から「ブランド再建と配当維持の両立を確認する銘柄」へ修正しました。
- よくある質問のCEO・中国事業・投資タイミングの説明を、2026年Q2時点のデータに合わせて更新しました。
- 脚注を本文末の「【注】（出典リンク）」に統一し、本文中の生URLや旧式の出典表記を削除しました。
- 元記事の構成を維持しつつ、2025年通期実績、2026年第2四半期決算、最新配当、最新株価、2026年通期見通しを反映しました。:contentReference[oaicite:0]{index=0}