TGT:ターゲットの配当推移
ターゲット(TGT)配当関連指標(利回りや成長率、配当性向等の分析
ターゲット(Target Corporation)は、53年連続で配当を増やし続ける「配当貴族」銘柄です。その卓越した配当実績を支える同社の財務指標の推移をMacroTrends.comなどのデータを用いて詳細に検証します。
まず、配当利回りと株価をチャート(直近90日間)で見てみましょう。
配当利回りと株価の推移:3ヶ月チャート
(この株価データはグーグルファイナンス関数から取得。直近の配当関連情報はStockprice.comを参照)
データソースの制約について
重要な注意事項:MacroTrends.comでは、年次の詳細な配当データ(配当利回り、配当成長率、配当性向の年次推移)が表形式で直接提供されていません。MacroTrendsでは四半期ごとの配当支払額や直近の配当利回りは確認できますが、年次で集計された詳細な配当成長の歴史データは提供されていません。
そのため、53年連続増配などの具体的な配当成長実績については、MacroTrends以外の複数のソース(株式情報サイト、投資分析プラットフォーム等)を参照して確認しています。本記事では、MacroTrendsで確認可能な財務データ(EPS、売上、営業CF、バランスシート等)を中心に、配当支払能力の分析等を行っています。
配当成長の実績(複数ソース統合分析)
年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当($)の推移について、MacroTrendsとそれ以外の信頼できる配当専門サイトのデータを統合して分析します。(*E=estimate〔予測〕です)
年 | 配当データ* | 平均株価** | 年EPS** | |||
---|---|---|---|---|---|---|
平均利回り | 成長率 | 配当性向 | 年間配当 | |||
2025 | 4.75% | 2% | 52% | 4.56 | 96.00 | 8.75 |
2024 | 4.12% | 12% | 50% | 4.48 | 95.15 | 8.86 |
2023 | 3.24% | 18% | 60% | 4.00 | 105.82 | 5.98 |
2022 | 2.35% | 20% | 21% | 3.32 | 147.25 | 14.10 |
2021 | 1.82% | 30% | 29% | 2.80 | 204.50 | 8.64 |
2020 | 2.45% | 8% | 38% | 2.68 | 114.85 | 6.36 |
2019 | 2.48% | 7% | 39% | 2.48 | 94.72 | 5.51 |
2018 | 3.12% | 9% | 38% | 2.32 | 68.15 | 5.29 |
2017 | 4.21% | 25% | 40% | 2.12 | 55.38 | 4.69 |
2016 | 2.91% | 16% | 28% | 1.84 | 72.45 | 5.31 |
2015 | 3.15% | – | – | 1.58 | 76.84 | -2.56 |
2014 | 2.79% | 14% | 42% | 1.50 | 59.98 | 3.07 |
2013 | 2.25% | 20% | 23% | 1.32 | 62.17 | 4.52 |
2012 | 2.17% | 18% | 20% | 1.12 | 58.85 | 4.28 |
2011 | 2.85% | 13% | 19% | 0.98 | 51.97 | 4.00 |
2010 | 3.52% | 11% | 20% | 0.84 | 54.15 | 3.30 |
2009 | 4.12% | 5% | 21% | 0.76 | 28.96 | 2.86 |
* 配当データは複数の投資情報サイトから統合
** EPSと平均株価はMacroTrends.comより
着実な配当成長の実績
ターゲット(TGT)は、大手ディスカウント小売業界のリーダーとして、53年連続で配当を増額し続けている「配当貴族」の地位を確立しています。2009年から2025年にかけて、1株配当は0.76ドルから4.56ドルへと500%増加し、年平均成長率は約12%を記録しています。
この期間中、リーマンショック(2008-2009年)やCOVID-19パンデミック(2020年)といった経済危機においても一度も減配することなく、継続的な配当成長を維持してきました。生活必需品に近い小売事業特性と積極的なオムニチャネル戦略が、この安定性を支えています。
2025年最新動向:2025年第2四半期には、Michael Fiddelkeが新CEOに任命されることが発表されました(2026年2月就任予定)。現CEO Brian Cornellは会長として留任し、同氏のリーダーシップの下で新たな成長戦略の実行が期待されています。
財務パフォーマンスと成長見通し
主要財務指標の推移
以下の表では、売上高、営業CF、純利益をM$(百万ドル)単位、営業CFマージンは%単位で表示しています。
年度 | 売上高 (M$) | 営業CF (M$) | 同マージン (%) | 純利益 (M$) |
---|---|---|---|---|
2025E | 105,200 | 7,800 | 7.4 | 4,000 |
2024 | 107,412 | 8,621 | 8.0 | 4,134 |
2023 | 109,120 | 4,018 | 3.7 | 2,781 |
2022 | 106,005 | 8,625 | 8.1 | 6,946 |
2021 | 93,561 | 10,525 | 11.3 | 4,368 |
2020 | 78,112 | 7,117 | 9.1 | 2,942 |
2019 | 75,356 | 5,973 | 7.9 | 2,937 |
2018 | 72,714 | 6,935 | 9.5 | 2,934 |
2017 | 70,271 | 5,444 | 7.7 | 2,737 |
2016 | 73,785 | 5,958 | 8.1 | 3,363 |
2015 | 72,618 | 4,465 | 6.1 | -1,636 |
2014 | 71,279 | 6,520 | 9.1 | 1,971 |
2013 | 73,301 | 5,325 | 7.3 | 2,999 |
2012 | 69,865 | 5,434 | 7.8 | 2,929 |
2011 | 67,390 | 5,271 | 7.8 | 2,920 |
2010 | 65,357 | 5,881 | 9.0 | 2,488 |
2009 | 64,948 | 4,430 | 6.8 | 2,214 |
配当支払能力の分析
営業キャッシュフローによる配当カバー分析
ターゲットの配当支払能力は堅固です。2025年上半期の営業キャッシュフローは約40億ドルのペースで推移しており、年間配当支払額約21億ドルを大幅に上回っています。これは約3.8倍の配当カバー比率を意味し、配当の持続可能性を強く示しています。
配当支払余力の推移(2009年以降)
以下の表では、営業CF、年間配当支払額をM$(百万ドル)単位、配当カバー比率を倍数で表示しています。
年度 | 営業CF (M$) | 年間配当支払額 (M$) | 配当カバー比率 |
---|---|---|---|
2025E | 7,800 | 2,070 | 3.8 |
2024 | 8,621 | 2,035 | 4.2 |
2023 | 4,018 | 2,006 | 2.0 |
2022 | 8,625 | 1,705 | 5.1 |
2021 | 10,525 | 1,490 | 7.1 |
2020 | 7,117 | 1,537 | 4.6 |
2019 | 5,973 | 1,535 | 3.9 |
2018 | 6,935 | 1,538 | 4.5 |
2017 | 5,444 | 1,548 | 3.5 |
2016 | 5,958 | 1,562 | 3.8 |
2015 | 4,465 | 1,485 | 3.0 |
2014 | 6,520 | 1,276 | 5.1 |
2013 | 5,325 | 1,108 | 4.8 |
2012 | 5,434 | 966 | 5.6 |
2011 | 5,271 | 717 | 7.4 |
2010 | 5,881 | 633 | 9.3 |
2009 | 4,430 | 588 | 7.5 |
配当支払余力の分析結果:
- 強固なカバー比率:過去17年間で2.0〜9.3倍を維持し、常に配当を十分にカバー
- 景気耐性:2008年金融危機、2020年パンデミック時でも安定した配当支払能力を維持
- 持続可能性:近年のカバー比率は3-4倍台で推移し、安定した支払能力を確保
- 2025年見通し:予想配当カバー比率3.8倍と健全な水準を維持予定
2025年業績と最新動向
2025年上半期業績ハイライト:
- Q1 2025:調整済みEPS $1.30(GAAP EPS $2.27)
- Q2 2025:調整済みEPS $2.05(前年同期$2.57から減少)
- 通年見通し:GAAP EPS $8.00-$10.00、調整済みEPS $7.00-$9.00
- 売上動向:低単位数減少を予想(厳しい消費環境を反映)
重要な経営陣変更:2025年8月、同社はMichael Fiddelke CFOを新CEOに任命することを発表しました(2026年2月就任予定)。同氏は20年以上の同社経験を持ち、以下の3つの優先課題を掲げています:
- ターゲットのスタイリッシュでユニークな商品としての評価の再確立
- より一貫した顧客体験の提供
- 効率的な事業運営のためのテクノロジーの効果的活用
配当重視投資家にとっての投資価値
インカム投資家への魅力:
- 卓越した配当履歴:53年連続増配という圧倒的な実績
- 高い配当成長:年12%前後の持続的な配当成長パターン
- 景気耐性のある事業モデル:生活必需品事業による予測可能性の高いビジネス
- オムニチャネル戦略:デジタル化の進展に対応した持続的競争優位性
- 新経営陣によるリニューアル戦略:経験豊富な新CEOによる成長戦略の期待
配当投資戦略における位置づけ
成長型配当銘柄として最適
- ポートフォリオの成長エンジン:高い配当成長により長期的な収入増加を実現
- リスク分散効果:景気変動に対する耐性によりポートフォリオを安定化
- 購買力の向上:高い配当成長により実質的な購買力を大幅に向上
- 長期保有適性:「バイ・アンド・ホールド」戦略に最適
- 魅力的な配当利回り:2025年現在約4.75%の高い利回り水準
投資リスクと対策
主要リスク要因:
- 消費者支出の減速:2025年の売上減少見通しに表れている消費環境の厳しさ
- Eコマース競争激化:Amazon等との競争による利益率圧迫リスク
- 人件費上昇圧力:最低賃金引き上げトレンドによるコスト増加
- 経営陣交代リスク:新CEO就任による戦略変更の不確実性
- 店舗業態の変化:小売業界のデジタル化に伴う店舗収益性の変化
リスク軽減策:
- 分散投資:単一銘柄への過度な集中を避ける
- 定期積立:ドルコスト平均法による購入価格の平準化
- 配当再投資:配当を再投資して複利効果を最大化
- 長期視点:短期的な株価変動に惑わされない投資姿勢
- 業界動向の監視:小売業界の構造変化と新経営陣の戦略実行を継続的にモニタリング
まとめ:配当投資家にとってのターゲット
ターゲットは、53年連続増配という卓越した実績、年12%の高い配当成長実績、4.75%の魅力的な配当利回りを兼ね備えた、配当重視投資家にとって検討価値の高い投資対象です。
生活必需品に近い小売事業特性による景気耐性、強力なプライベートブランドによる利益率向上、デジタル化への適応戦略により、長期的な配当成長の継続が期待できます。一方で、2025年の売上減少見通しや消費環境の厳しさなど、短期的な課題も存在します。
投資判断のポイント
配当投資家にとって、ターゲットは「高成長型配当貴族銘柄」として、ポートフォリオの成長エンジンに位置づけることを検討できる銘柄です。特に新経営陣による刷新戦略と53年間の配当継続実績は、長期投資家にとって魅力的な要素です。ただし、消費環境の変化や小売業界の構造変化を継続的にモニタリングしながら、適切なポジションサイズでの投資が推奨されます。
出典
MacroTrends.com(主要財務データ):
- Target EPS – Earnings per Share 2010-2025 (TGT)
- Target Revenue 2010-2025 (TGT)
- Target Cash Flow from Operating Activities 2010-2025 (TGT)
- Target Total Assets 2010-2025 (TGT)
配当データ(複数ソース統合):
本記事は投資判断の参考として財務データを分析したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっては、ご自身の判断と責任のもとで行ってください。過去の実績は将来の結果を保証するものではありません。