原油·天然ガスETFを比較(USO•BNO•UGA•UNG)

コモディティ


USO・BNO・UGA・UNGを比較|原油・天然ガス先物ETPの仕組み・費用・税務(2026年10月9日更新)

【2026年10月9日更新】 2025年12月期の各商品Form 10-Kと、2026年6月期Form 10-Qを照合しました。2025年通期と2026年上半期の総費用率(年率換算)を同一の開示基準で再集計し、USOの5営業日ロール、2026年上半期のNAV騰落率、K-1/K-3と非米国投資家のPTP源泉徴収上の注意点を更新しました。[1][2]

原油、ガソリン、天然ガスの価格に連動することを目指す米国上場のコモディティETPを比較します。[3]

USO、BNO、UGA、UNGは一般に「ETF」と呼ばれますが、1940年投資会社法に基づく一般的な株式ETFではありません。商品先物を利用するコモディティ・プールとして組成され、法規制、税務、リターンの仕組みが株式ETFとは異なります。

※重要な前提:4商品は原油・ガソリン・天然ガスの現物を保有する商品ではなく、主として先物契約を利用するコモディティ・プール(上場パートナーシップ)です。担保として米国短期国債・現金同等物などを保有します。一般の1940年投資会社法に基づく株式ETFとは、投資目標、費用構造、税務が異なり、K-1・K-3の発行対象となります。[3][4]

【要注意】USO・BNO・UGA・UNGを比較|原油・天然ガス先物ETPの特性と投資上の留意点

4商品は、特定のエネルギー先物の短期的な値動きへ投資する手段です。しかし、商品価格の現物指標を長期的にそのまま再現する商品ではありません。

リターンには、保有する先物価格の変化、ロール損益、担保資産から得られる利息、管理報酬、取引費用などが影響します。このため、原油や天然ガスの現物価格が上昇しても、ETPの基準価額が同じ割合で上昇するとは限りません。

先物型ETPの核心|ロールと先物カーブ

  • 先物契約のロール:先物には期限があるため、継続して投資するには、期限の近い契約を売却し、より先の期限の契約へ乗り換える必要があります。
  • コンタンゴ:同一商品の期先先物が期近より高い状態です。期近中心の運用では、先物カーブが不変なら、満期接近に伴う期近価格の収束などがリターンの逆風となり得ます。
  • バックワーデーション:期先先物が期近より安い状態です。先物カーブが不変なら、期近の価格収束によるリターンが追い風になり得ます。
  • 担保利息:先物では投資額の全額を証拠金として差し入れないため、残りの資金は短期国債などで運用されます。金利が高い局面では、担保から得られる利息が費用やロール損の一部を補うことがあります。

重要:「安い期近を売り、高い期先を買った瞬間、その価格差がそのまま損失として確定する」という説明は厳密ではありません。ロール時には建玉数量も調整され、先物カーブの形状、相場の変化、保有期間の先物価格の動きが合成してリターンに影響します。コンタンゴなら必ず損失、バックワーデーションなら必ず利益というわけでもありません。担保利息、諸経費、約定価格もNAVに反映されます。[1]

主要4商品の比較

商品 主な投資対象 基準となる先物 2025年通期総費用率 2026年上半期総費用率(年率換算) ロールの概要
USO WTI原油 NYMEX軽質スイート原油先物 0.86%[2] 0.73%[1] 2026年1月以降、月初に原則5営業日で期近から翌限月へ[5]
BNO ブレント原油 ICEブレント原油先物 1.15%[2] 0.91%[1] 原則4営業日をかけて期近から翌限月へ[6]
UGA 米国ガソリン NYMEX RBOBガソリン先物 1.08%[2] 0.97%[1] 期近先物から翌限月へ(取引予定は変更され得る)[7]
UNG 米国天然ガス NYMEXヘンリーハブ天然ガス先物 1.17%[2] 1.22%[1] 期限前の原則4営業日に期近から翌限月へ[8]

※2025年通期は2025年12月期Form 10-K、2026年上半期は2026年6月期Form 10-Qの「Financial Highlights」にある管理報酬とその他費用率の合計。2026年上半期は監査前・年率換算値であり、確定した2026年通期費用率ではありません。担保資産の利息は費用から控除していません。実際の負担率は運用資産・取引量等によって変動します。[2][1]

2026年上半期のNAV騰落率:USOは+52.68%、BNOは+42.84%、UGAは+66.04%、UNGは-3.44%でした。いずれも2025年12月31日から2026年6月30日までの1口当たりNAV変化率であり、取引所での投資家の実際の売買損益や現物エネルギー価格の騰落率ではありません。この期間の結果から今後の値動きを推測することはできません。[1]

主要銘柄の基本情報

【USO】United States Oil Fund

USOは、米国オクラホマ州クッシング渡しのWTI原油価格について、ベンチマーク先物の日々の変化率を通じて連動することを目指します。原則としてNYMEXの期近WTI原油先物を基準とします。[5]

正式名称 United States Oil Fund, LP
主な投資対象 NYMEX、ICE Futures Europe、ICE Futures U.S.などで取引される原油先物。必要に応じてスワップ、フォワード、その他の原油関連契約も利用します。
投資目標 ベンチマーク先物価格の日々の変化率に、担保利息を加え、費用を差し引いた値動きをNAVへ反映すること。
ロール方法 2026年1月から、ベンチマークは原則月初の5営業日に期近WTI先物から翌限月の先物へ、日ごとに概ね均等に移行します。実際の保有銘柄は市場環境・規制・リスク管理で異なることがあります。[5]
2025年通期の費用率 総費用率0.86%(管理報酬+その他費用)。[2]
2026年上半期の総費用率 0.73%(年率換算、2026年6月末時点)[5]
法的形態 デラウェア州のリミテッド・パートナーシップとして設立されたコモディティ・プール。
主なリスク WTI先物価格、先物カーブ、ロール、流動性、取引制限、スワップの取引相手、担保資産、規制変更など。

USOはWTI現物価格へ直接投資する商品ではありません。公式資料でも、USOへの投資をベンチマーク先物や原油そのものへの直接投資とみなすべきではないと説明されています。

また、USOは2020年の原油市場混乱後、必要に応じて複数限月やスワップなどを利用できる設計となりました。2026年時点ではベンチマークのロールを5営業日に分散していますが、実際の保有資産は市場環境やリスク管理によって変わる場合があります。

【BNO】United States Brent Oil Fund

BNOは、ICE Futures Europeで取引されるブレント原油先物を通じ、ブレント原油価格の日々の変化率への連動を目指します。ブレントは欧州、アフリカ、中東産原油の国際的な価格指標として広く利用されています。[6]

正式名称 United States Brent Oil Fund, LP
主な投資対象 ICE Futures Europeのブレント原油先物。必要に応じて、その他の原油先物、フォワード、スワップも利用します。
ベンチマーク先物 原則としてICEブレント原油の期近契約を用い、満期が近づくと翌限月へ移行します。ロール取引は原則4営業日に分散されます。[6]
2025年通期の費用率 総費用率1.15%(管理報酬+その他費用)。[2]
2026年上半期の総費用率 0.91%(年率換算、2026年6月末時点)[6]
法的形態 リミテッド・パートナーシップとして設立されたコモディティ・プール。
主なリスク ブレント先物価格、OPECプラスの政策、地政学、海上輸送、先物カーブ、為替、取引所規制など。

WTIとブレントはどちらも原油指標ですが、受渡地点、輸送環境、地域需給が異なります。このため、USOとBNOの価格は長期的に近い方向へ動くことが多いものの、短期的なリターンには差が生じます。

【UGA】United States Gasoline Fund

UGAは、ニューヨーク港渡しのRBOBガソリン価格について、NYMEX上場先物の日々の変化率への連動を目指します。ガソリン価格は原油価格に加え、製油所の稼働率、在庫、季節需要、ハリケーンなどの影響を受けます。[7]

正式名称 United States Gasoline Fund, LP
主な投資対象 NYMEXで取引されるRBOBガソリン先物。必要に応じて、その他のガソリン関連先物、フォワード、スワップも利用します。
ベンチマーク先物 原則として期近のRBOBガソリン先物。期近契約の満期まで2週間以内となった場合は次の限月を使用します。
2025年通期の費用率 総費用率1.08%(管理報酬+その他費用)。[2]
2026年上半期の総費用率 0.97%(年率換算、2026年6月末時点)[7]
法的形態 リミテッド・パートナーシップとして設立されたコモディティ・プール。
主なリスク 原油価格、精製マージン、製油所停止、米国のガソリン在庫、夏季需要、気象、環境規制など。

UGAは単純な原油ETPではありません。原油価格が上昇しても、製油能力やガソリン在庫、需要が弱ければ、RBOBガソリン価格が同じ割合で上昇しないことがあります。反対に、製油所停止などでガソリン供給が減少すれば、原油以上に上昇する場合があります。

【UNG】United States Natural Gas Fund

UNGは、ルイジアナ州ヘンリーハブ渡しの天然ガス価格について、NYMEX上場先物の日々の変化率への連動を目指します。天然ガスは、気温、発電需要、生産量、LNG輸出、地下貯蔵量などの影響を強く受けます。[8]

正式名称 United States Natural Gas Fund, LP
主な投資対象 NYMEXで取引されるヘンリーハブ天然ガス先物。必要に応じて、その他の天然ガス関連先物、フォワード、スワップも利用します。
ベンチマーク先物 原則として期近の天然ガス先物。期近契約の満期まで2週間以内となった場合は次の限月を使用します。
管理報酬 純資産10億ドル未満の部分は0.60%、10億ドル以上の部分は0.50%。この表示には先物取引手数料などは含まれません。
2025年通期の費用率 総費用率1.17%(管理報酬+その他費用)。[2]
2026年上半期の総費用率 1.22%(年率換算、2026年6月末時点)[8]
ロール方法 原則として期近先物の満期約2週間前に始まる4営業日間で翌限月へ移します(市場環境で変更され得ます)。[8]
法的形態 リミテッド・パートナーシップとして設立されたコモディティ・プール。
主なリスク 天候、生産量、LNG輸出、地下貯蔵量、パイプライン、先物カーブ、急激な価格変動、取引制限など。

UNGは天然ガスの現物を保管する商品ではなく、期近先物を中心に運用します。天然ガス先物は季節性が強く、冬季や夏季の気温見通し、在庫統計、LNG施設の稼働状況によって急変する可能性があります。

また、天然ガス市場でコンタンゴが長期間続いた場合、ロール損が累積します。一方、供給不足などでバックワーデーションが続けば、ロールがプラスに寄与することもあります。「天然ガス価格が安いから長期保有すれば戻る」といった判断だけでは不十分です。

4商品の使い分け

想定する投資テーマ 候補 確認すべき点
米国WTI原油の短期的な上昇・下落 USO WTI先物カーブ、クッシング在庫、USOの実際の保有限月
国際的なブレント原油価格 BNO 中東・欧州情勢、OPECプラス、海上輸送、WTIとの価格差
米国ガソリン需給・ドライブシーズン UGA 製油所稼働率、ガソリン在庫、原油価格、季節需要
米国天然ガスの短期的な需給 UNG 天候、貯蔵量、生産量、LNG輸出、先物カーブ

投資上の注意点

  • 投資期間:各商品は日々のベンチマーク先物の値動きを中心に追跡します。長期保有自体は禁止されていませんが、数カ月・数年の保有では現物スポット価格との乖離や、ロール・費用・金利の影響が蓄積します。[1]
  • 先物カーブ:コンタンゴ・バックワーデーションの現状だけでなく、カーブの形が将来どう変わるかを確認します。「ロール日に買値と売値の差額がそのまま即時損失」という理解は正確ではありません。
  • 実際の保有資産:市場混乱、取引制限、流動性、リスク管理によって、ベンチマーク先物以外の限月、スワップ、フォワードを利用する場合があります。
  • 費用:管理報酬だけでなく、その他の運営費用、先物売買手数料、スワップ費用などが発生します。
  • 担保利息:短期金利が高い局面では担保資産の利息が支援材料になりますが、金利低下時にはその効果が小さくなります。
  • 価格変動:エネルギー先物は地政学、気象、在庫、政策などにより、短期間で大きく変動することがあります。
  • 市場価格とNAV:ETPの市場価格はNAVと乖離する場合があります。売買時にはプレミアム・ディスカウントとスプレッドを確認する必要があります。
  • 為替:米ドル建て商品であるため、日本の投資家にはドル円相場の影響が加わります。

日本の投資家が確認したい税務と取扱条件

USCFの公式税務ページによれば、USO・BNO・UGA・UNGは米国税務上のパートナーシップであり、米国の一般的な株式ETFと異なりSchedule K-1やK-3が発行されます。非米国居住者の申告義務が一律に決まるわけではなく、居住国・取引内容などにより扱いが異なります。[4]

さらに、米国の上場パートナーシップ(PTP)持分の売却では、米国税法1446(f)条により、非米国人の売却代金等に対して原則10%の源泉徴収が問題となる場合があります。ただし、発行体が公表するQualified Notice等による例外が適用できる場合があり、「必ず売却代金の10%を徴収される」とも言い切れません。証券会社ごとの取扱制限・口座区分・適用する例外を購入前に確認する必要があります。[9][4]

購入前に、次の点を証券会社へ確認してください。

  • 日本居住者による新規買付が可能か。
  • 特定口座、一般口座、NISAのどの口座で取り扱われるか。
  • 売却時や分配時の源泉徴収がどのように処理されるか。
  • PTPに関する米国源泉徴収の例外を適用できるか。
  • 税務書類や損益計算を証券会社がどこまで処理するか。

ミニ解説:先物型ETPは「短期専用」なのか

USO、BNO、UGA、UNGを長期保有してはいけないという一律の規則はありません。バックワーデーションや高い担保利息が続けば、長期間でも比較的良好なリターンになる可能性があります。

ただし、これらは日々の先物価格変化への連動を目標とする商品です。長期保有では、先物カーブ、ロール方法、費用、担保利息が累積し、投資家が想定する現物価格との連動から大きく外れる可能性があります。長期保有では「原油や天然ガスの価格予想」だけでなく、リターンの構造そのものを継続的に確認する必要があります。 2026年上半期のNAV実績でも4商品の騰落率には大きな差がありました。[1]

まとめ:投資家としての適切な向き合い方

USO、BNO、UGA、UNGは、原油、ガソリン、天然ガスの短期的な相場観をポートフォリオへ反映するための選択肢です。一方、現物商品を保有する代替手段や、長期的なエネルギー企業への株式投資とは性格が異なります。

投資前には、価格が上がるか下がるかだけでなく、次の点を確認することが重要です。

  • どの商品・地域の先物へ投資しているか。
  • 現在どの限月を保有しているか。
  • 先物カーブがコンタンゴかバックワーデーションか。
  • ロールを何日間で行うか。
  • 管理報酬以外を含む実際の費用率はいくらか。
  • 日本の証券会社でどのように取り扱われるか。

免責事項:本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。商品先物取引は高いリスクを伴い、投資額の全部または大部分を失う可能性があります。投資判断は最新の目論見書、保有資産、先物カーブ、税務・取扱条件を確認したうえで、ご自身の責任で行ってください。 確認基準日:2026年10月9日(日本時間)。

【注】(出典リンク)

  1. 2026年上半期:費用率・NAV騰落率(4商品) → SEC USO Form 10-Q / SEC BNO Form 10-Q / SEC UGA Form 10-Q / SEC UNG Form 10-Q(確認日:2026-10-09)。 ↩
  2. 2025年通期費用率(Financial Highlights):4商品Form 10-K → SEC USO 2025年Form 10-K / SEC BNO 2025年Form 10-K / SEC UGA 2025年Form 10-K / SEC UNG 2025年Form 10-K(確認日:2026-10-09)。 ↩
  3. 4商品の法的形態と投資商品としての注意事項 → USCF ETP商品開示(確認日:2026-10-09)。 ↩
  4. USCFのK-1・K-3およびQualified Notice → USCF Partnership Tax Information(確認日:2026-10-09)。 ↩
  5. USO:2026年6月期Form 10-Q、先物ベンチマーク・ロール・費用 → SEC USO 2026年6月期Form 10-Q / USCF USO(確認日:2026-10-09)。 ↩
  6. BNO:2026年6月期Form 10-Q、ブレント先物・費用 → SEC BNO 2026年6月期Form 10-Q / USCF BNO(確認日:2026-10-09)。 ↩
  7. UGA:2026年6月期Form 10-Q、ガソリン先物・費用 → SEC UGA 2026年6月期Form 10-Q / USCF UGA(確認日:2026-10-09)。 ↩
  8. UNG:2026年6月期Form 10-Q、天然ガス先物・費用 → SEC UNG 2026年6月期Form 10-Q / USCF UNG(確認日:2026-10-09)。 ↩
  9. 非米国投資家のPTP持分売却源泉徴収制度 → IRS Publication 515 (2026) / 米国税務規則 26 CFR 1.1446(f)-4(確認日:2026-10-09)。 ↩

株価:過去~現在

※チャート左目盛り:株価推移
※チャート右目盛り:緑線は米国10年国債利回り
※主要指標の単位 B:10億ドル、M:100万ドル。株価の成長率や前日比(前日始値~前日終値)、52週高値/安値のほか、総資産、経費率などの情報を整理。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。


Posted by 南 一矢