米国の消費財ETF（一般消費財＝Consumer Discretionary）のデータを比較してみます。
その代表は、バンガード社の【VCR】、ステート・ストリート社の【XLY】ですが、世界各国の消費財企業に投資する【RXI】の内容も紹介してみます。
【RXI】はグローバル型でありながら、米国比率が58.42%（2025-12-31時点）と高く、グローバル消費財ETFの中でも米国への投資比重が大きい点が特徴です。[3]
このページでは積立や資産運用の参考となるように、ETF（投資信託）の概要（連動するインデックス等）や株価チャート、配当利回り、ポートフォリオ等の詳細を整理してみましょう。
（注）本ページの主なデータは、XLY：2026-01-28〜2026-01-29時点、VCR：2025-12-31時点、RXI：2025-12-31時点の公式開示を中心に記載しています。構成比・保有銘柄は日々変動します。最新情報は各公式資料（脚注）をご確認ください。
【徹底比較】一般消費財ETF VCR vs XLY おすすめは？景気敏感セクターを解説
自動車、アパレル、ホテル、レストラン、贅沢品など、私たちの生活を豊かにする「一般消費財・サービスセクター」。このセクターは、景気循環の影響を受けやすい（＝景気が強い局面では伸びやすく、弱い局面では業績が振れやすい）典型的な「景気敏感セクター」です。[2]
そして代表的なETFであるVCRとXLYは、どちらも特定銘柄への集中度が高いという共通点がある一方で、分散の「幅」に重要な違いがあります。
この記事では、一般消費財セクターの特性とリスクを押さえたうえで、代表ETFの戦略の違いを比較します。
【はじめに】一般消費財セクターは「景気の体温計」
一般消費財・サービスセクターとは、生活に必須ではない「欲しいもの（Wants）」に関連する企業群です。景気と消費者マインドの影響を受けやすく、上昇局面では成長が期待できる一方、後退懸念が高まると買い控えの影響が出やすい点が特徴です。[2]
主要 一般消費財ETF 比較一覧表（確認日：2026-01-30）
まずは、今回ご紹介するETFの「個性」が一目でわかる比較表をご覧ください。「トップ2銘柄への集中度」が、これらのETFを理解する上で重要なポイントです。
| ティッカー | 投資戦略 | 経費率(年率) | トップ2集中度(目安) | キーワード |
|---|---|---|---|---|
| XLY | 【超大型・集中型】 | 0.08%（2026-01-29）[1] | 約43%（AMZN+TSLA、2026-01-28） | AMZN・TSLAに超集中（S&P 500の一般消費財を代表） |
| VCR | 【トップ集中・幅広分散型】 | 0.09%（2025-12-31）[2] | 約39%（AMZN+TSLA、2025-12-31） | トップ2は集中、以下は大型〜小型まで広く分散 |
| RXI | 【グローバル型】 | 0.39%（2025-12-31）[3] | 約20%（AMZN+TSLA、2025-12-31） | 米国比率は高いが、日欧中などにも分散 |
※トップ2集中度は、各社開示の上位構成比（AMZN＋TSLA）の合計（目安）。構成比は日々変動します。
【米国一般消費財ETF対決】XLY vs VCR
米国一般消費財セクターに投資するなら、この2つが中心的な選択肢です。どちらも上位2銘柄への集中度が高い一方で、銘柄の裾野（分散の広さ）が異なります。
【XLY】一般消費財セレクト・セクターSPDRファンド（超大型・集中型）
- 投資対象: S&P 500の一般消費財を代表する48銘柄（2026-01-28時点）。[1]
- ポートフォリオの特徴: 上位2銘柄の比重が非常に大きく、Amazon（23.67%）＋Tesla（19.51%）で約43%（2026-01-28時点）。値動きはこの2社の影響を強く受けます。[1]
- コスト: 経費率0.08%（2026-01-29時点）。[1]
【VCR】バンガード・米国消費財・サービスセクターETF（トップ集中・幅広分散型）
- 投資対象: 米国一般消費財セクターに288銘柄で幅広く分散（2025-12-31時点）。[2]
- ポートフォリオの特徴: 上位2銘柄はAmazon（21.2%）＋Tesla（18.1%）で約39%（2025-12-31時点）と高集中ですが、その下の層が厚く、サブ業種・サイズの分散が効きやすい設計です。[2]
- コスト: 経費率0.09%（2025-12-31時点）。[2]
【グローバルな選択肢】RXI
【RXI】iシェアーズ グローバル消費財サービス ETF
- 特徴: 米国58.42%（2025-12-31時点）に加え、日本12.76%、中国7.54%、フランス5.40%などへ分散（2025-12-31時点）。[3]
- トップ2集中度: Tesla（9.91%）＋Amazon（9.91%）で約20%（2025-12-31時点）と、米国セクターETFより集中が緩めです。[3]
- 保有銘柄数: 133（2025-12-31時点）。[3]
- コスト: 経費率0.39%（2025-12-31時点）。[3]
- ベンチマーク: S&P Global 1200 Consumer Discretionary Sector Capped Index（Net）。また、RXIは2019-09-23に追随指数が「Capped」版へ変更されています。[3]
【重要】一般消費財セクター投資の主なリスク
景気の動向に敏感なこのセクターには、特有のリスクが伴います。
- 景気後退リスク: 失業率上昇や消費マインド悪化は、旅行・外食・高額商品の「選択的消費」を直撃し、業績を圧迫しやすい。
- 集中リスク: 特にXLY・VCRは上位2銘柄（AMZN・TSLA）の影響が大きく、ニュースや業績でセクター全体以上に値動きが振れやすい。
- 金利上昇リスク: 自動車ローンや住宅関連消費の減速、割引率上昇による株式バリュエーション調整で、関連企業の収益・株価が悪化しやすい。
免責事項
本記事は情報提供のみを目的とし、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
【注】（出典リンク）
- XLY 公式（経費率0.08%：2026-01-29／保有銘柄数48・上位構成：2026-01-28） → SSGA（XLY公式） → SSGA（XLY Fact Sheet PDF） ↩（確認日：2026-01-30）
- VCR 公式（経費率0.09%・保有銘柄数288・上位構成：2025-12-31／ベンチマーク説明含む） → Vanguard（VCR Fact Sheet PDF） → Vanguard（VCR プロフィール） ↩（確認日：2026-01-30）
- RXI 公式（経費率0.39%・保有銘柄数133・国別配分・上位構成：2025-12-31／指数変更：2019-09-23） → BlackRock/iShares（RXI Fact Sheet PDF） → iShares（RXI プロダクトページ） ↩（確認日：2026-01-30）