ADBE（アドビ）今後の見通し
アドビ（Adobe Inc）の今後の見通しを考えるために、まず、金利と株価チャートの推移を参照し、次に、直近の決算を確認します。
目標株価やPERなどの情報も踏まえて主な指標についても掲載します。
金利と株価：過去～現在
※チャート左目盛り：青線は株価推移、赤線は200日移動平均線
※チャート右目盛り：緑線は10年国債利回り
※株価の成長率や前日比（前日始値～前日終値）、52週高値／安値のほか、PER（株価収益率）、時価総額、株式数、取引の出来高などの内容を更新。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。
銘柄比較については関連記事（ADBE／ADSK：アドビとオートデスクを比較）を参照
直近決算
米国時間で9月11日にADBEは四半期決算を発表しました。
★業績
《四半期》
・EPS：予想5.18$→結果5.31$
・売上高：予想59.1億$→結果59.9億$（前年同期比＋11%)
★ガイダンス
《四半期》
・EPS：予想5.34$→結果5.35～5.4$
・売上高：予想60.9億$→結果60.8～61.3億$
《通年》
・EPS：予想20.6$→結果20.8～20.85$
・売上高：予想235.8億$→結果236.5～237億$
★出典：IRページ
★出所
・IRプレスリリース
・予想値はstreetinsiderを参照しました
企業概要
アドビ（Adobe Inc.）は、クリエイティブ制作・文書業務・顧客体験（マーケティング）を支えるソフトウェアとクラウドサービスを提供する企業です。本社は米カリフォルニア州サンノゼにあります［1］。
PhotoshopやIllustratorなどのデザインツール、AcrobatによるPDF業務、そして企業のデジタルマーケティングを支援するアプリ群まで、個人から企業まで幅広いユーザーに向けて革新的なデジタルソリューションを提供しています。近年は生成AI群Adobe FireflyやAcrobat AI Assistantを中核に、作業効率と品質の底上げを進めています［2］［3］。
その主要事業領域と製品ポートフォリオは以下の通りです（アドビの報告セグメントはDigital Media／Digital Experience／Publishing & Advertisingの3区分）。［4］［5］
- クリエイティブクラウド（Creative Cloud）：Photoshop、Illustrator、InDesign、Premiere Pro、After Effects、Adobe Expressなどをサブスクリプションで提供。Firefly Image 3などの最新生成AIモデルを活用し、画像生成・生成塗りつぶし・テキストからベクター生成などを実現します［2］。
- ドキュメントクラウド（Document Cloud）：Acrobatを中心にPDFの作成・編集・共有・OCR、電子署名のAcrobat Sign（旧Adobe Sign）を提供。2024年以降はAcrobat AI Assistantで文書要約・質疑応答・要点抽出等が可能です［3］［6］［7］。
- デジタルエクスペリエンス（Digital Experience）：Adobe Experience Cloud（Adobe Experience Platform, Real-Time CDP, Journey Optimizer, Customer Journey Analytics, AEM, Workfront など）。2024〜25年にGenStudioやAIエージェント群が加わり、生成AIを用いたコンテンツ制作〜配信〜検証までの統合が進みました［8］［9］［10］。
- パブリッシング＆アドバータイジング（Publishing & Advertising）：eラーニング（例：Captivate）や技術文書（FrameMaker等）などのレガシー領域と広告関連を含む小規模セグメントです［4］［11］。
社史をさかのぼると、ADBEは1982年にジョン・ウォーノックとチャールズ・ゲシキによって創業。ポストスクリプトで商業印刷を刷新し、その後クリエイティブ分野で標準的なツール群を展開しました。
- 1990年：Photoshop 1.0が登場（※1988年ではなく1990年に初版リリース）［12］。
- 1993年：PDFフォーマットを公開し、文書管理の標準へ［1］。
- 2005年：Macromediaを買収（Flash, Dreamweaver 等が加わる）。
- 2009年：ウェブ解析大手Omnitureを買収（現Experience Cloudの礎）［13］。
- 2012年：広告最適化のEfficient Frontier買収を完了［14］。
- 2012年：サブスク型Creative Cloudへ本格移行。
- 2015年：マイクロストックFotoliaを買収。
- 2016年：動画広告DSPのTubeMogulを買収。
- 2018年：EC基盤Magento、MAのMarketoを買収。
- 2023年：生成AIAdobe Fireflyを投入し、Photoshop/Illustrator/Expressに統合開始［15］。
- 2023年12月：Figma買収は規制当局の懸念で合意解除、アドビは$10億の違約金を支払い［16］［17］。
- 2024〜25年：Firefly Image 3などモデル強化、Acrobat AI AssistantをGA、GenStudioおよびAIエージェントを発表・提供拡大。Fireflyは2025年に他社モデル（OpenAI/Google など）も選べる形で統合を進めています［2］［3］［8］［9］［10］［18］。
サブスクリプションモデルへの移行と製品クラウド化により、安定した収益構造を確立。近年は以下を重点テーマにしています。
- クリエイティブ基盤の強化：Firefly（画像/ベクター/デザイン）をCC各製品やExpressに統合し、発想〜量産のスピードを向上［2］［15］。
- ドキュメントの高度化：AcrobatとAcrobat Sign、AI Assistantで文書理解と合意形成を効率化（契約要点の抽出・比較等も）［6］［7］。
- マーケティングの統合運用：Experience Platformを中核にReal-Time CDP＋Journey Optimizer＋GenStudio＋AIエージェントで「作る・届ける・改善する」を一気通貫化［8］［9］［10］。
- 製品の整理：レガシー機能の提供終了（例：Creative Cloud Synced filesの廃止）や一部プロダクトの終売を通じ、開発投資を重点領域へ再配分［19］［20］。
【出典】
注
- 本社所在地（San Jose, CA）。公式「Contact us」に明記。:contentReference[oaicite:0]{index=0}
- Firefly Image 3（2024/4 公開）。:contentReference[oaicite:1]{index=1}
- Acrobat AI Assistantの導入（2024/2 ベータ発表 → 2024/4 GA、企業向け展開）。:contentReference[oaicite:2]{index=2}
- 報告セグメント（Digital Media／Digital Experience／Publishing & Advertising）。:contentReference[oaicite:3]{index=3}
- Publishing & Advertisingの位置づけ。:contentReference[oaicite:4]{index=4}
- Journey Optimizer / Real-Time CDPの最新ドキュメント。:contentReference[oaicite:5]{index=5}
- GenStudio（2024/10 GA、25年に連携強化）。:contentReference[oaicite:6]{index=6}
- AIエージェント群（2025/3 発表、25年9月時点で提供拡大）。:contentReference[oaicite:7]{index=7}
- Figma買収の合意解除（2023/12、違約金$1B）。:contentReference[oaicite:8]{index=8}
- Omniture買収（2009）。:contentReference[oaicite:9]{index=9}
- Efficient Frontier買収完了（2012/1）。:contentReference[oaicite:10]{index=10}
- Photoshopの初版リリース年（1990）。:contentReference[oaicite:11]{index=11}
- Creative Cloud統合の生成AI（Firefly）発表（2023/9）。:contentReference[oaicite:12]{index=12}
- Fireflyに外部モデル（OpenAI, Google 等）統合（2025/4）。:contentReference[oaicite:13]{index=13}
- Creative Cloud Synced files の提供終了告知。:contentReference[oaicite:14]{index=14}
四半期決算（EPSと売上）の推移：予想と結果
最後に、四半期決算について予想と結果を確認します。
売上高とEPSについて、マーケットのアナリスト平均値と企業の発表を比べてみます。
（単位はEPSがドル、売上高が100万ドル）。
【出典】