ORCL（オラクル）今後の見通し
オラクル（Oracle Corporation）の今後の見通しを考えるために、まず、金利と株価チャートの推移を参照し、次に、直近の決算を確認します。
目標株価やPERなどの情報も踏まえて主な指標についても掲載します。
金利と株価：過去～現在
※チャート左目盛り：青線は株価推移、赤線は200日移動平均線
※チャート右目盛り：緑線は10年国債利回り
※株価の成長率や前日比（前日始値～前日終値）、52週高値／安値のほか、PER（株価収益率）、時価総額、株式数、取引の出来高などの内容を更新。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。
直近決算
6月11日（米国時間）にORCLは決算を発表しました。
★業績
《四半期》
・EPS：予想1.64$→結果1.7$
・売上高：予想155.8億$→結果159億$（前年同期比＋11%)
★出所
・IRプレスリリース
・予想値はstreetinsiderを参照しました
企業概要
オラクル（Oracle Corporation）は企業向けソフトウェアとクラウドサービスを提供する多国籍企業です（本社はカリフォルニア州レッドウッドシティ）
データベース管理システム（DBMS）、エンタープライズアプリケーション、クラウドインフラ、AIなど先端技術を活用したソリューションを提供し、世界中の企業や政府機関のIT基盤を支えています。
Oracle Databaseは、長年にわたり主要なRDBMSの一つとして、オンプレミスとクラウドの両面で企業のIT基盤の中核を担っています。
近年はAIを活用した自己管理型データベース（Oracle Autonomous Databaseなど）により運用コストの削減とセキュリティの向上を実現。
これにより、企業は効率的なデータ管理と迅速な意思決定が可能となりました
事業内容と製品群は以下の通りです
★データベースおよびミドルウェア
Oracle Database: 主要なRDBMSの一つ。高い信頼性、拡張性、セキュリティを兼ね備え、OLTP、データウェアハウス、ビッグデータ解析など、幅広い用途に対応。
Oracle Fusion Middleware: アプリケーション統合、データ管理、業務プロセスの自動化を支援するソフトウェア群。企業のデジタルトランスフォーメーションを促進。
★エンタープライズアプリケーション
ERP・CRMソリューション: Oracle E-Business Suite、Oracle Cloud ERP、Oracle CX Cloudなど、企業の基幹業務と顧客関係管理を支援する製品群を提供し、業務効率の向上とコスト削減を実現。
意思決定支援ツール: ビジネスインテリジェンスやデータ解析ツールにより、企業の経営判断を支援するソリューションを展開。
★クラウドサービスと運用管理
Oracle Cloud Infrastructure (OCI): 高性能なコンピューティング、ストレージ、データ解析、AIなど多岐にわたるクラウドサービスを提供するプラットフォーム。柔軟かつ拡張性の高いIT基盤を構築することを助ける。
クラウドアプリケーション: Oracle Cloud Applicationsは、ERP、HCM、CXなど、企業の業務プロセス全体のデジタル化を支援するサービス。
運用管理およびコンサルティング: ソフトウェアだけでなく、運用管理サービスやコンサルティングも提供し、企業のIT環境の最適化をサポート。
★ハードウェアおよびエンジニアリングシステム
Oracle Exadata: 高性能なデータベース専用ハードウェアシステム。ミッションクリティカルなデータベース運用を支えるための高い処理能力と信頼性を提供。
社史をさかのぼると、オラクルは1977年に創業者ラリー・エリソン、ボブ・マイナー、エド・オーツによって設立されました。
当初は関係データベース管理システム（RDBMS）の開発に注力し、1979年にOracle V2をリリースしました。
これは、企業向けデータ管理技術の礎となりました。
1980～90年代に、Oracle Databaseは多くの大企業や政府機関に採用され、RDBMS市場において高いシェアを獲得しました。
2007年以降の組織再編により、従来のオンプレミス製品に加えてクラウドサービスへのシフトが進みました。
2010年にはサンマイクロシステムズ買収によりサーバーなどハードウェア部門にも進出し、Javaの権利も取得しました。
近年、OracleはSaaSやAI分野への投資も強化し、Oracle Cloud Infrastructure（OCI）や自律運用型データベース（Oracle Autonomous Database）など革新的な製品を提供しています。
一方で、NoSQL市場ではMongoDBなどの競合も台頭しており、今後の市場環境には注意が必要です。
【出典】