AMAT(アプライドマテリアルズ) 半導体装置の巨人、AI時代の成長性と配当力の両立

半導体,情報技術,配当

【2026年9月版】Applied Materials (AMAT) 徹底分析:AI・HBM投資で最高益更新、成長と株主還元を両立できるか

はじめに
Applied Materials(アプライド・マテリアルズ、以下AMAT)は、半導体製造装置市場のリーダーの一角を占める企業です。特定の工程に特化したASMLとは対照的に、AMATは成膜、エッチング、イオン注入、熱処理、検査、プロセス制御、サービスなど、半導体製造の多岐にわたる工程で不可欠な装置・ソリューションを提供しています。

本記事では、半導体業界の景気循環の波を受けながらも、AMATがどのようにして「持続的な成長」と「株主還元」を両立させているのかを財務データから整理します。年次データはFY2025(2025年10月26日終了年度)まで、最新四半期はFY2026 Q3(2026年7月26日終了四半期)まで反映しています。FY2026 Q3は売上高91.15億ドル、GAAP EPS 3.17ドル、Non-GAAP EPS 3.50ドルで、売上高とNon-GAAP EPSはいずれも過去最高でした。[1][2]

最重要ポイント:AMATのビジネスモデル「半導体製造装置の総合プラットフォーム」

AMATの最大の強みは、その業界でも屈指の幅広い製品ポートフォリオにあります。半導体チップは数百の工程を経て製造されますが、AMATはその多くの工程で必要とされる装置、材料工学、プロセス制御、サービスを提供しています。

AI向け半導体では、より高性能で省電力なチップが必要になります。その結果、最先端ロジック、DRAM、HBM、先端パッケージング、配線、GAAトランジスタなどの難易度が上がり、AMATの成膜・エッチング・材料工学・プロセス制御の重要性が増しています。FY2026 Q3ではSemiconductor Systems売上が70.40億ドル、前年同期比約27%増となり、DRAMの売上構成比も前年同期の22%から26%へ上昇しました。会社は2026年後半について、DRAM、先端Foundry/Logic、先端パッケージングを主要成長領域として挙げています。[2]

【免責事項および出典について】

  • 本記事の財務データは、主にApplied Materials, Inc.のForm 10-K、四半期決算発表、公式IR資料、SEC提出資料に基づいて作成しています。[1][2]
  • AMATの会計年度は、10月最終日曜日付近で終了します。FY2025は2025年10月26日終了年度、FY2026 Q3は2026年7月26日終了四半期です。最新のForm 10-Qは2026年8月20日に提出されました。[3]
  • 記事内のCAGR、利益率、自己資本比率、ROE、FCF配当カバー率などは、公式数値をもとに筆者が算出した概算を含みます。
  • 本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨または勧誘するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

【2026年9月更新】
FY2026 Q3決算、Q3 Form 10-Q、Q4ガイダンス、9月10日の配当宣言、9月17日時点のインド投資計画報道を反映しました。FY2026 Q3は売上高91.15億ドル(前年比+25%)、GAAP営業利益30.80億ドル、GAAP EPS3.17ドル(+43%)、Non-GAAP EPS3.50ドル(+41%)でした。営業CFは30.37億ドル、Non-GAAP FCFは23.30億ドルまで回復しています。[2]

Q4 FY2026の会社ガイダンスは売上高102.5億ドル±5億ドル、Non-GAAP EPS4.02ドル±0.20ドルです。会社は2026年後半のDRAM、先端Foundry/Logic、先端パッケージング需要を強く見ており、2027年も成長継続を見込んでいます。[2]

また、2026年9月17日には、Applied Materialsが「India Vision 2035」の一環として今後10年間にインドへ50億ドルを投資する計画を発表したとReutersが報じました。R&D、現地サプライチェーン、人材基盤の拡充が中心で、地域分散の長期戦略として注目されます。この記事では同日報道のため、一次IR資料ではなくReuters報道を補助情報として扱います。[4]

1. 業績分析:景気循環を乗り越える力強い成長

AMATの業績は、顧客である半導体メーカーの設備投資に左右されます。したがって短期では景気循環や輸出規制の影響を受けますが、長期ではAI、HBM、先端ロジック、先端パッケージング、IoT、自動車、データセンターといった半導体需要の拡大が追い風になります。

1.1. 売上・利益・キャッシュフローの推移

会計年度 売上高
百万$
営業CF
百万$
純利益
百万$
EPS
GAAP・希薄化後$
2014 9,072 1,800 1,072 0.88
2015 9,659 1,163 1,377 1.16
2016 10,825 2,566 1,721 1.54
2017 14,537 3,789 3,434 3.17
2018 16,803 3,787 4,174 4.01
2019 14,608 3,247 2,706 2.84
2020 17,202 3,804 3,619 3.92
2021 23,063 5,442 5,888 6.40
2022 25,785 5,399 6,525 7.44
2023 26,517 8,700 6,856 8.11
2024 27,176 8,677 7,177 8.61
2025 28,368 7,958 6,998 8.66
CAGR(年平均成長率)
過去10年
FY2015→FY2025
約11.4% 約21.2% 約17.7% 約22.3%
過去5年
FY2020→FY2025
約10.5% 約15.9% 約14.1% 約17.2%

注)FY2023〜FY2025はForm 10-Kの公式値。CAGRは筆者算出。[1][5]

  • FY2025は過去最高売上:FY2025の売上高は283.68億ドル、前年比+4%でした。GAAP希薄化後EPSは8.66ドル、Non-GAAP希薄化後EPSは9.42ドルでした。[1]
  • 利益は高水準だが税金・在庫の影響あり:FY2025のGAAP純利益は69.98億ドルで、FY2024の71.77億ドルから小幅減少しました。営業CFは79.58億ドルで、税金支払いと在庫増加の影響によりFY2024の86.77億ドルから減少しました。[1]
  • 長期成長は非常に強い:FY2015→FY2025の売上CAGRは約11.4%、EPS CAGRは約22.3%です。売上成長に加え、利益率改善と自社株買いが1株当たり利益の成長を押し上げました。

1.2. FY2026 Q3実績:売上・利益・FCFがそろって改善

項目 FY2026 Q3 前年同期比
売上高 91.15億ドル +25%
GAAP粗利益率 50.3% +1.5pt
GAAP営業利益率 33.7% +3.1pt
GAAP純利益 25.38億ドル +43%
GAAP EPS 3.17ドル +43%
Non-GAAP営業利益率 34.0% +3.3pt
Non-GAAP EPS 3.50ドル +41%
Non-GAAP FCF 23.30億ドル +14%
配当・自社株買い 8.60億ドル 四半期実績

注)FY2026 Q3は2026年7月26日終了四半期。[2]

  • 売上は過去最高:FY2026 Q3の売上高は91.15億ドル、前年同期比+25%となり、会社史上最高でした。GAAP営業利益30.80億ドル、営業利益率33.7%も過去最高水準です。[2]
  • Semiconductor Systemsが牽引:同セグメント売上は70.40億ドルで前年同期の55.64億ドルから約27%増加しました。売上構成はFoundry/Logic等67%、DRAM26%、Flash7%で、DRAM比率は前年同期の22%から上昇しています。[2]
  • サービスも過去最高:Applied Global Services(AGS)の売上は17.81億ドルで前年同期比約22%増、営業利益率は30.1%でした。装置稼働台数の拡大と部品・サービス需要が、装置販売の景気変動を緩和する役割を強めています。[2]
  • FCFが急回復:FY2026 Q3の営業CFは30.37億ドル、設備投資は7.07億ドル、Non-GAAP FCFは23.30億ドルでした。Q2のFCF2.10億ドルから大きく改善し、成長投資と株主還元を両立できるキャッシュ創出力が戻っています。[2]
  • FY2026 Q4ガイダンス:会社は売上高102.5億ドル±5億ドル、Non-GAAP EPS4.02ドル±0.20ドルを見込んでいます。中央値ベースではQ3からさらに約12%の増収を想定する強い内容です。[2]

地域別売上の読み方:FY2026 Q3の中国向け売上は25.06億ドルで全社売上の28%でした。前年同期は25.48億ドル、構成比35%だったため、金額は約1.6%減にとどまる一方、全社売上が大きく伸びたことで依存度は低下しています。米国は13.67億ドルで前年同期比ほぼ倍増、台湾20.25億ドル、韓国15.21億ドルとなりました。なお決算説明では、Semiconductor Systems+AGSに限った中国比率は26%と説明されています。[2]

2. 株主還元:安定と加速の配当政策

AMATは、半導体製造装置企業として景気循環の影響を受けながらも、配当と自社株買いを組み合わせて株主還元を継続してきました。近年は配当成長も加速しています。

2.1. 配当実績

連続増配年数
9年
直近増配率
+15%
配当性向
FY2025 EPS基準
約24%
年間配当
現行・年換算
$2.12
  • 9年連続増配:AMATは2026年3月、四半期配当を0.46ドルから0.53ドルへ15%引き上げました。これにより9年連続増配となりました。[6]
  • 直近配当:2026年9月10日、取締役会は1株0.53ドルの四半期配当を維持しました。基準日・権利落ち日は2026年11月19日、支払日は2026年12月10日です。2026年9月17日時点ではいずれも将来日です。[6]
  • 配当性向はまだ低い:現行年換算配当2.12ドルをFY2025のGAAP EPS8.66ドルで割ると、配当性向は約24%です。半導体装置企業として景気循環はありますが、配当余力は比較的厚い水準です。
  • 配当と自社株買いの併用:FY2025は配当13.84億ドル、自社株買い48.95億ドルを実施しました。FY2026 Q3には配当4.20億ドル、自社株買い4.40億ドル、合計8.60億ドルを株主に還元しました。FY2026最初の9か月では配当11.50億ドル、自社株買い11.77億ドルです。[3]

2.2. フリーキャッシュフローで見る配当の安全性

AMATの配当は、潤沢なフリーキャッシュフローによって支えられています。ただしFY2026 Q2は、需要増に備えた設備投資の増加により、四半期ベースのFCF配当カバー率が一時的に低下しました。配当の持続性を見る際は、単四半期ではなく通期の営業CF、設備投資、在庫投資、自社株買いの優先順位を合わせて確認する必要があります。

会計年度 営業CF
百万$
設備投資
百万$
FCF
百万$
配当支払額
百万$
FCF配当
カバー率
2021 5,442 831 4,611 817 5.6倍
2022 5,399 1,182 4,217 868 4.9倍
2023 8,700 1,106 7,594 975 7.8倍
2024 8,677 1,190 7,487 1,192 6.3倍
2025 7,958 2,260 5,698 1,384 4.1倍
FY2026 Q1 1,690 650 1,040 365 2.8倍
FY2026 Q2 845 635 210 365 0.6倍
FY2026 Q3 3,037 707 2,330 420 5.5倍
FY2026上期 2,531 1,281 1,250 730 1.7倍
FY2026 9か月 5,568 1,988 3,580 1,150 3.1倍

注)FCFは営業CF-設備投資。FY2026 Q1〜Q3は会社発表・Form 10-Qを基に整理。FY2026 9か月は55.68億ドル-19.88億ドル=35.80億ドル。[2][3]

  • 9か月ベースで配当余力は回復:FY2026最初の9か月のFCFは35.80億ドル、配当支払額は11.50億ドルで、FCF配当カバー率は約3.1倍です。Q2単体では0.6倍まで低下しましたが、Q3単体は約5.5倍へ回復しました。[2][3]
  • Q2のFCF低下はQ3で反転:FY2026 Q2のFCFは2.10億ドルに落ち込みましたが、Q3は23.30億ドルまで回復しました。設備投資は高水準でも、売上・利益・運転資本の改善により営業CFが30.37億ドルへ拡大しています。[2]
  • 自社株買いは抑制気味:FY2026最初の9か月の自社株買いは11.77億ドルで、前年同期の40.44億ドルを下回りました。一方、Q3末時点の自社株買い承認残高は約128億ドルあり、会社はFCFの80〜100%を配当と自社株買いで還元する方針を維持しています。[2][3]

3. 財務分析:盤石な財務基盤

AMATは、装置産業として研究開発や生産能力への投資を増やしながらも、強いバランスシートを維持しています。FY2026 Q3末(2026年7月26日)の総資産は435.22億ドル、総負債178.96億ドル、株主資本256.26億ドルで、自己資本比率は約58.9%です。現金・現金同等物と短期・長期投資の合計は145.01億ドルでした。[3]

会計年度末 総資産
百万$
総負債
百万$
株主資本
百万$
自己資本比率 ROE
概算
2021 25,825 13,578 12,247 47.4% 48.1%
2022 26,726 14,532 12,194 45.6% 53.5%
2023 30,729 14,380 16,349 53.2% 42.0%
2024 34,409 15,408 19,001 55.2% 40.6%
2025 36,299 15,884 20,415 56.2% 35.6%
FY2026 Q3末
参考
43,522 17,896 25,626 約58.9% —

注)自己資本比率は株主資本÷総資産。FY2026 Q3末は2026年7月26日時点の四半期データで、ROEは季節性が大きいため省略。[1][3][5]

  • 自己資本比率は高水準:FY2026 Q3末の株主資本は256.26億ドル、自己資本比率は約58.9%で、FY2025末の56.2%から上昇しました。[3]
  • 手元流動性:FY2026 Q3末の現金・現金同等物は70.37億ドル、短期投資21.96億ドル、長期投資52.68億ドルで、合計145.01億ドルでした。[3]
  • 債務:FY2026 Q3末の短期債務は12.99億ドル、長期債務は52.45億ドルで、合計65.44億ドルです。現金・投資有価証券の合計がこれを大きく上回っています。[3]

ミニ解説:FY2026 Q3は「AI関連の設備投資が装置メーカーの売上と利益に実際に波及している」ことが確認できる決算です。Q2は設備投資・運転資本負担でFCFが落ち込みましたが、Q3にはFCFが23.30億ドルへ回復しました。一方、中国売上は全社の28%と依然大きく、輸出規制と顧客設備投資の両方を見る必要があります。売上成長率だけでなく、Semiconductor SystemsのDRAM・Foundry/Logic構成、AGS、地域別売上、FCF、Q4ガイダンスをセットで確認するのが実務的です。[2][6]

4. 投資判断のヒント:AMATの強みとリスク

AMATへの投資を検討するうえでは、その幅広い事業基盤と、半導体装置業界特有のサイクル、輸出規制、技術競争を同時に理解する必要があります。

Applied Materialsの強み

  • 幅広い製品ポートフォリオ:成膜、エッチング、イオン注入、熱処理、プロセス制御、サービスなど、半導体製造の複数工程に装置を提供しています。
  • EPIC Centerによる共同開発:FY2026 Q3時点で、EPIC CenterのR&Dパートナーシップは主要チップメーカー、大学、イノベーションパートナーを含む11件に拡大しました。顧客との共同開発を早期段階から行うことで、次世代装置の採用確度と開発速度を高める狙いがあります。[2]
  • 先端技術トレンドへの露出:AI、GAA、HBM、DRAM、先端パッケージング、先端Foundry/Logicの複雑化がAMATの材料工学需要を押し上げています。FY2026 Q3のSemiconductor SystemsではDRAM構成比が26%へ上昇し、会社は2026年後半もDRAM・先端Foundry/Logic・先端パッケージングの強さを見込んでいます。[2]
  • サービス事業の安定性:Applied Global ServicesはFY2026 Q3に17.81億ドルの過去最高売上を記録し、前年同期比約22%増でした。装置の稼働台数拡大に伴うサービス・部品・アップグレード需要が、装置販売より安定しやすい収益基盤になります。[2]
  • 強力なキャッシュ創出力:FY2026 Q3の営業CFは30.37億ドル、FCFは23.30億ドルでした。9か月累計FCFも35.80億ドルまで回復し、成長投資と配当を支える余力があります。[2][6]
  • 株主還元の継続:2026年3月に四半期配当を0.53ドルへ15%増額し、9月にも0.53ドルを維持しました。Q3には配当4.20億ドル、自社株買い4.40億ドルを実施しています。[2][6]

注意すべきリスク要因

  1. 半導体産業の景気循環:AMATの業績は、顧客である半導体メーカーの設備投資動向に大きく左右されます。需要が鈍化すれば、短期的な業績は下振れしやすくなります。
  2. 中国向け・輸出規制リスク:FY2026 Q3の中国向け売上は25.06億ドルで全社売上の28%でした。前年同期の35%から構成比は低下したものの、依然として重要市場です。2026年2月にはBISとの輸出管理問題で2.525億ドルの和解に合意し、Q2に支払いました。和解には内部監査・研修・報告義務と、条件付きで停止された3年間のdenial orderも含まれるため、規制対応は引き続き重要です。[2][3]
  3. 技術競争:Lam Research、東京エレクトロン、KLA、ASMLなどとの競争は激しく、研究開発投資を続けなければ競争力を失うリスクがあります。
  4. AI投資期待の反動:AI関連の設備投資期待が高まるほど、株価にも高い成長期待が織り込まれやすくなります。ガイダンスや受注見通しが期待を下回ると、株価変動が大きくなる可能性があります。
  5. 在庫・供給能力リスク:FY2026 Q3末の在庫は65.64億ドルでFY2025末の59.15億ドルから増加し、売掛金も76.91億ドルへ増えました。会社は需要増に備え、2028年までの装置供給能力拡大と、その先の需要も見据えた追加投資を進めています。AI投資が想定を下回れば、在庫・設備稼働率・固定費が重荷になる可能性があります。[3]

5. FY2026 Q4と2027年に向けた見通し

FY2026 Q4ガイダンス(2026年8月13日発表時点)

AMATはFY2026 Q4について、売上高102.5億ドル±5億ドル、Non-GAAP希薄化後EPS4.02ドル±0.20ドルを見込んでいます。中央値ベースではQ3の91.15億ドルからさらに約12%の増収となる計算です。会社はSemiconductor Systemsの2026年暦年売上見通しをさらに引き上げ、2027年も強い成長年になるとの見方を示しています。[2]

  • AI・メモリ需要:DRAM、HBM、先端Foundry/Logic、先端パッケージングの装置需要がQ4と2027年の最大の成長ドライバーです。FY2026 Q3のSemiconductor Systems売上構成ではDRAMが26%まで上昇しました。[2]
  • サービス事業:AGSはQ3に17.81億ドルの過去最高売上となりました。装置出荷が増えるほど将来のサービス対象台数も増えるため、中長期の安定収益源として重要です。[2]
  • 中国:全社売上に占める中国比率はQ3に28%へ低下しましたが、会社は2026年暦年の中国売上が28nm Foundry/Logic投資などを背景に増加すると見込んでいます。輸出規制との綱引きが続くため、金額と売上比率を分けて追う必要があります。[2][6]
  • FCFと設備投資:Q3 FCFは23.30億ドルへ回復しましたが、9か月設備投資は19.88億ドルと前年同期の14.75億ドルから増えています。需要増に対応する生産能力投資が、今後もFCFをどの程度押し下げるかを確認する必要があります。[6]
  • 株主還元:Q3末の自社株買い承認残高は約128億ドルで、会社はFCFの80〜100%を配当と自社株買いで株主へ還元する方針です。一方、FY2026 9か月の買い戻し額は前年同期を大きく下回っており、成長投資優先の色も見えます。[2][6]
  • インド長期投資:2026年9月17日、ReutersはAMATが「India Vision 2035」の下で今後10年間に50億ドルを投資し、R&D、サプライチェーン、人材を拡充する計画を発表したと報じました。地域分散と将来の製造・研究基盤拡大という長期テーマですが、現時点では報道ベースの情報として扱います。[4]

6. まとめ

Applied Materialsは、半導体産業全体の技術的複雑化から恩恵を受けやすい「ピックス&ショベル」企業です。FY2026 Q3は売上高91.15億ドル、GAAP EPS3.17ドル、Non-GAAP EPS3.50ドル、Non-GAAP FCF23.30億ドルとなり、AI・DRAM・HBM・先端Foundry/Logic・先端パッケージング需要が業績へ強く反映されました。Semiconductor SystemsとAGSもともに高成長となり、Q4ガイダンスも売上高102.5億ドル±5億ドルと強い内容です。[2]

投資家目線では、AMATの強みは「幅広い製品ポートフォリオ」「AI・先端半導体投資への露出」「AGSの継続収益」「50%前後の高い粗利益率」「低い配当性向」「大きな自社株買い余力」の組み合わせにあります。

一方、半導体装置企業である以上、顧客の設備投資サイクル、輸出規制、中国売上、AI投資の反動、在庫・設備能力の先行投資には注意が必要です。FY2026 Q3はFCFが大きく回復しましたが、9か月設備投資は前年同期より増えています。今後はQ4売上・EPS、Semiconductor SystemsのDRAM比率、AGS成長、中国売上、FCF、設備投資、自社株買いをセットで追うのが有効です。[2][6]

【注】(出典リンク)

  1. FY2025 Form 10-K・通期実績 → 一次情報:SEC Form 10-K(FY2025) → 一次情報:Applied Materials FY2025 Results(確認日:2026-09-17) ↩
  2. FY2026 Q3実績、Q4ガイダンス、セグメント・地域別売上、FCF → 一次情報:Applied Materials Q3 FY2026 Results → 一次情報:SEC Exhibit 99.1 → 一次情報:Q3 FY2026 Earnings Call Published Script(確認日:2026-09-17) ↩
  3. FY2026 Q3 Form 10-Q、BS、9か月CF、輸出管理和解 → 一次情報:SEC Form 10-Q(2026年7月26日) → 一次情報:Applied Materials Form 10-Q(確認日:2026-09-17) ↩
  4. India Vision 2035・インド50億ドル投資計画 → 二次情報:Reuters(2026年9月17日) → 一次情報:Applied Materials SEMICON India 2026 event page(確認日:2026-09-17) ↩
  5. Applied Materials過年度データ → 一次情報:Applied Materials Annual Report & Proxy → 一次情報:SEC EDGAR Applied Materials filings(確認日:2026-09-17) ↩
  6. 2026年配当増配・直近配当 → 一次情報:2026年3月15%増配 → 一次情報:Applied Materials Dividend History(確認日:2026-09-17) ↩

本記事は公開情報に基づく筆者分析であり、特定の投資行動を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。正確性・完全性には注意していますが、内容を保証するものではありません。

最終更新日時:2026年9月17日(FY2026 Q3決算/Q4ガイダンス/Q3 Form 10-Q/直近配当/India Vision 2035報道を反映)

Posted by 南 一矢