マリオット(MAR)の配当推移・今後の見通し

消費財,配当,カジノ・クルーズ・ホテル・旅行

【2026年5月更新】 2025年通期決算、2026年第1四半期決算、2026年2月宣言の最新四半期配当、2026年通期見通しを反映しました。2025年通期の売上高は261.86億ドル、営業CFは32.12億ドル、純利益は26.01億ドル、調整後EPSは10.02ドルでした。2026年第1四半期は売上高66.54億ドル、調整後EPS2.72ドル、世界全体のRevPAR成長率4.2%となっています。[1][2]

マリオット(MAR)配当関連指標(利回りや成長率、配当性向等の分析)

マリオット・インターナショナル(Marriott International, Inc.)は、世界最大級のホテルチェーンとして、世界各地でホテル、レジデンス、タイムシェア、ヨット、アウトドア宿泊などをフランチャイズ、運営、ライセンス展開しています。2025年末時点では、145の国と地域に9,805物件、約178万室を展開し、開発パイプラインは約61万室に達しています。[1]

ポストコロナの旅行需要回復局面で力強く復配した同社について、配当戦略と財務指標の推移を、2025年通期実績と2026年第1四半期時点の最新情報を用いて検証します。

まず、配当利回りと株価をチャート(直近90日間)で見てみましょう。

配当利回りと株価の推移:3ヶ月チャート

データソースと計算方法について

重要な注意事項:マリオットは2020年のCOVID-19パンデミックで配当を停止し、2022年に復配しました。2025年の年間配当は、会社の10-Kに記載された1株あたり2.64ドルを使用しています。一方、2026年5月時点の利回りは、最新四半期配当0.67ドルを4倍した現行年率配当2.68ドルで計算しています。配当利回りは、株価が大きく上昇すると低下するため、2026年5月時点では1%を下回っています。

配当成長の実績

年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当の推移について、2025年通期実績と2026年時点の最新配当を含めて分析します。

配当データ 平均株価 年EPS
(報告)
調整後EPS
平均利回り 成長率 配当性向 年間配当
2026E 約0.76%
(5月8日)
約2% 約23〜24%
(調整後EPS見通し比)
2.68
(現行年率)
352.05
(5月8日)
11.38〜11.63
2025 約0.99% 約10% 28%
(報告EPS比)
26%
(調整後EPS比)
2.64 約268.00 9.51 10.02
2024 約0.89% 約23% 29%
(報告EPS比)
2.41 約270.00 8.33 9.33
2023 約0.94% 63% 19% 1.96 約208.00 10.18
2022 0.89% 復配 16% 1.20 148.00 7.24
2021 0% 0% 0% 0.00 138.00 3.34
2020 0% -100% 0% 0.00 116.00 -0.27
2019 1.30% 21% 45% 1.85 135.00 4.11
2018 1.33% 23% 41% 1.56 117.00 3.77
2017 1.17% 20% 31% 1.28 105.00 4.14
2016 1.46% 28% 31% 1.10 73.00 3.51
2015 1.52% 25% 35% 0.875 72.00 2.51
2014 1.55% 40% 27% 0.70 61.00 2.58
2013 1.51% 23% 31% 0.50 42.00 1.62
2012 1.66% 27% 36% 0.405 32.00 1.13
2011 1.53% 50% 39% 0.32 25.00 0.82
2010 1.00% 33% 31% 0.213 25.00 0.69
2009 1.10% 0% 32% 0.16 16.00 0.50
2008 1.15% 20% 38% 0.16 15.00 0.42

※2025年の年間配当は、会社の10-Kに記載された1株あたり2.64ドルを使用しています。2025年の配当性向は、報告EPS9.51ドルに対して約28%、調整後EPS10.02ドルに対して約26%です。2026Eは、2026年5月8日時点の株価352.05ドルと現行年率配当2.68ドルで計算しています。

配当再開年
2022年
現行四半期配当
$0.67
2026年5月時点利回り
約0.76%
現行年率配当
$2.68

ポストコロナの配当回復戦略

マリオットは、ホテル・宿泊業界のリーダーとして、2022年に配当を再開し、その後も増配を継続しています。2008年から2019年まで安定的な配当成長を続けていましたが、2020年のCOVID-19パンデミックにより、観光・ビジネス需要が急減し、配当を一時停止しました。

2022年の復配以降、年間配当は1.20ドルから2025年の2.64ドルへ増加しました。2026年2月には四半期配当0.67ドルが宣言されており、現行年率配当は2.68ドルです。これは、旅行需要の回復と、フランチャイズ・マネジメント手数料を中心としたアセットライトなビジネスモデルの強みを反映しています。[3]

ただし、2026年5月時点では株価が352.05ドルまで上昇しているため、現行配当利回りは約0.76%です。したがって、マリオットは「高配当株」ではなく、復配後の配当成長と自社株買いを含む総還元を評価する銘柄と見るべきです。

財務パフォーマンスと成長見通し

主要財務指標の推移

以下の表では、売上高、営業CF、純利益をM$(百万ドル)単位、営業CFマージンは%単位で表示しています。

年度 売上高
(M$)
営業CF
(M$)
同マージン
(%)
純利益
(M$)
調整後EBITDA
(M$)
2026 Q1 6,654 858 12.9 648 1,398
2025 26,186 3,212 12.3 2,601 5,383
2024 25,100 2,749 11.0 2,375 4,981
2023 23,713 3,170 13.4 3,083 4,720
2022 20,773 2,363 11.4 2,358 3,740
2021 13,857 1,177 8.5 1,099 2,150
2020 10,571 1,639 15.5 -267 1,230
2019 20,972 2,750 13.1 1,273 3,650
2018 20,758 2,967 14.3 1,907 3,420
2017 22,894 2,725 11.9 1,372 3,280
2016 17,072 2,216 13.0 780 2,890
2015 14,486 1,900 13.1 859 2,450

2025年通期は、売上高261.86億ドル、営業利益41.41億ドル、純利益26.01億ドル、報告EPS9.51ドル、調整後EPS10.02ドル、調整後EBITDA53.83億ドルでした。2025年の世界全体RevPARは前年比2.0%増、国際市場は5.1%増、米国・カナダは0.7%増でした。[1]

2026年第1四半期は、売上高66.54億ドル、営業利益10.64億ドル、純利益6.48億ドル、報告EPS2.43ドル、調整後EPS2.72ドル、調整後EBITDA13.98億ドルでした。世界全体RevPARは4.2%増、米国・カナダは4.0%増、国際市場は4.6%増となっています。[2]

配当支払能力の分析

営業キャッシュフローによる配当カバー分析

マリオットの配当支払能力は堅実です。2025年通期の営業キャッシュフローは32.12億ドルで、現金配当支払額7.18億ドルを大きく上回りました。営業CF ÷ 配当支払額で見ると、配当カバー比率は約4.5倍です。2026年第1四半期も営業CF8.58億ドルを計上しており、現行配当を支えるキャッシュ創出力は維持されています。[1][2]

配当支払余力の推移(2008年以降)

以下の表では、営業CF、年間配当支払額をM$(百万ドル)単位、配当カバー比率を倍数で表示しています。

年度 営業CF
(M$)
年間配当支払額
(M$)
配当カバー比率
2025 3,212 718 4.5
2024 2,749 682 4.0
2023 3,170 587 5.4
2022 2,363 321 7.4
2021 1,177 0
2020 1,639 0
2019 2,750 560 4.9
2018 2,967 487 6.1
2017 2,725 409 6.7
2016 2,216 351 6.3
2015 1,900 282 6.7

配当支払余力の分析結果:

  • 十分なカバー比率:2025年は営業CF32.12億ドルに対し、配当支払は7.18億ドルで、約4.5倍のカバーを維持
  • アセットライトモデルの強み:フランチャイズ手数料とマネジメント報酬中心の収益構造により、比較的少ない投資でキャッシュを創出
  • 復配後も慎重な配当政策:2025年の調整後EPS比配当性向は約26%で、配当余力は十分
  • 自社株買いが主な還元手段:配当よりも自社株買いの金額が大きく、2025年は33.00億ドルの自社株買いを実施

キャッシュフロー創出力と資金配分戦略

以下の表では、営業CF、投資CF、財務CFをM$(百万ドル)単位、営業CF成長率を%単位で表示しています。

年度 営業CF
(M$)
成長率
(%)
投資CF
(M$)
財務CF
(M$)
投資支出・設備投資
(M$)
自社株買い
(M$)
2026 Q1 858 33 700
2025 3,212 16.8 -948 -2,318 604 3,300
2024 2,749 -13.3 -734 -1,956 750 3,762
2023 3,170 34.2 -465 -2,864 452 3,953
2022 2,363 100.8 -297 -2,962
2021 1,177 -28.2 -187 -463
2020 1,639 -40.4 35 -1,033
2019 2,750 -7.3 -194 -2,620
2018 2,967 8.9 -230 -2,727
2017 2,725 23.0 -1,175 -1,576
2016 2,216 16.6 -765 -1,440
2015 1,900 23.0 -593 -1,337

キャッシュフロー分析のポイント

営業キャッシュフロー

  • 2025年は増加:2025年の営業CFは32.12億ドルで、2024年の27.49億ドルから4.63億ドル増加
  • アセットライトモデルの威力:ホテル不動産の保有を抑え、フランチャイズ・マネジメント契約中心でキャッシュを創出
  • 2026年第1四半期も堅調:2026年第1四半期の営業CFは8.58億ドルで、前年同期を上回る

投資キャッシュフロー

  • 効率的な投資:2025年の資本・技術支出は6.04億ドルで、売上規模に対して抑制的
  • ブランド・契約取得への投資:契約取得コスト、ローン、戦略投資なども含めた投資支出を管理
  • 2026年見通し:会社は2026年通期の投資支出を10.5億〜11.5億ドルと見込んでいます。[2]

財務キャッシュフロー

  • 大規模な株主還元:2025年は配当7.18億ドル、自社株買い33.00億ドルを実施
  • 2026年も還元継続:2026年第1四半期は7億ドルの自社株買いを実施し、2026年4月29日までに配当と自社株買いで12億ドル超を株主に還元
  • 2026年通期見通し:会社は2026年通期で44億ドル超の株主還元を見込んでいます。[2]

バランスシート分析と財務健全性評価

以下の表では、総資産、総負債、株主資本をM$(百万ドル)単位、自己資本率およびROEを%単位で表示しています。なお、マリオットは長年の自社株買いにより株主資本がマイナスとなっているため、自己資本率・ROEは通常の製造業のようには解釈できません。

年度 総資産
(M$)
総負債
(M$)
株主資本
(M$)
自己資本率
(%)
ROE
(%)
負債比率
(%)
2025 27,540 31,311 -3,771 マイナス
2024 26,182 29,174 -2,992 マイナス
2023 25,674 26,356 -682 マイナス
2022 24,815 24,247 568 2.3 415 4,269
2021 25,553 24,139 1,414 5.5 78 1,707
2020 24,699 24,271 430 1.7 -62 5,644
2019 24,350 23,647 703 2.9 181 3,363
2018 24,036 23,218 818 3.4 233 2,838
2017 23,689 22,412 1,277 5.4 107 1,755
2016 17,128 13,625 3,503 20.5 22 389
2015 16,903 13,502 3,401 20.1 25 397

バランスシート分析の重要な観点

自己資本率ではなく、債務とキャッシュフローを見る

  • 2025年末は株主資本がマイナス:2025年末の総資産は275.40億ドル、株主資本はマイナス37.71億ドル
  • 自社株買いの影響が大きい:2025年末の自己株式は279.00億ドルで、長年の自社株買いにより株主資本が圧縮されています
  • 通常の自己資本率評価は不向き:自己資本が小さい、またはマイナスのため、ROEや負債比率は実態を歪めやすい
  • 見るべき指標:総債務、営業CF、調整後EBITDA、利払い負担、株主還元総額を確認する必要があります

債務水準の確認

  • 2025年末の総債務は162億ドル、現金及び現金同等物は4億ドルでした
  • 2026年第1四半期末の総債務は165億ドル、現金及び現金同等物は5億ドルでした
  • 2026年第1四半期の利息費用は2.14億ドルで、前年同期の1.92億ドルから増加しています

総合評価

マリオットの財務戦略は「アセットライトモデルで生み出したキャッシュを、配当と自社株買いで株主に大きく還元する設計」と評価できます。ただし、2025年末時点で株主資本はマイナスであり、負債・利息費用・景気循環リスクには注意が必要です。配当そのものは営業CFに対して十分に小さい一方、総還元は大きいため、景気悪化時には自社株買いが調整弁になりやすいと考えられます。

配当重視投資家にとっての投資価値

インカム投資家への魅力:

  1. 復配後の配当成長:2022年復配後、2025年まで増配を継続
  2. 低い配当性向:2025年の調整後EPS比配当性向は約26%、2026年見通しでは約23〜24%
  3. アセットライトモデル:フランチャイズ・マネジメント手数料中心の収益構造
  4. 旅行需要の恩恵:2026年第1四半期も世界RevPARが4.2%増加
  5. 自社株買いを含む総還元:2026年通期で44億ドル超の株主還元を見込む

配当投資戦略における位置づけ

高配当株ではなく、配当成長+総還元銘柄

  • 配当利回りは低い:2026年5月時点の配当利回りは約0.76%
  • 配当余力は大きい:配当性向は低く、営業CFによる配当カバーも十分
  • 自社株買いの比重が高い:2025年の自社株買いは33.00億ドルで、配当7.18億ドルを大きく上回る
  • 景気敏感性に注意:旅行・出張・国際観光需要の影響を受けるため、ディフェンシブ配当株とは性格が異なる

投資リスクと対策

主要リスク要因:

  1. 景気循環リスク:経済不況時に旅行需要・出張需要が急減する可能性
  2. 地政学リスク:中東情勢や国際紛争が国際旅行に影響
  3. 高い債務水準:2026年第1四半期末の総債務は165億ドル
  4. 株主資本マイナス:自社株買いにより株主資本がマイナスで、通常の自己資本率分析が使いにくい
  5. 新たな宿泊形態との競争:Airbnbやバケーションレンタルとの競争
  6. 低利回りリスク:株価上昇により配当利回りが1%未満まで低下

リスク軽減策:

  • 段階的投資:配当成長とRevPARの動向を確認しながら投資する
  • 景気サイクルの理解:景気拡大局面では強いが、不況時には旅行需要が落ちやすい
  • 長期投資姿勢:短期的なRevPAR変動より、客室数成長とブランド力を見る
  • 総還元の確認:配当だけでなく、自社株買いと債務水準を合わせて見る
  • バリュエーション監視:配当利回り、PER、調整後EPS見通し、RevPAR成長率を定期的に確認する

2026年見通しと投資戦略

2026年の成長見通し

継続的な成長が期待される要因

  • RevPAR成長:2026年通期の世界RevPAR成長率は2.0〜3.0%を見込む
  • 客室数成長:2026年末のネット客室数成長率は4.5〜5.0%を見込む
  • 開発パイプライン:2026年第1四半期末時点で4,107物件、約61.8万室の開発パイプライン
  • 調整後EBITDA:2026年通期の調整後EBITDA見通しは58.80億〜59.70億ドル
  • 調整後EPS:2026年通期の調整後EPS見通しは11.38〜11.63ドル
  • 株主還元:2026年通期で44億ドル超の株主還元を見込む

まとめ:配当投資家にとってのマリオット

マリオットは、ポストコロナの配当回復アセットライトモデルによる高いキャッシュ創出力自社株買いを含む大規模な株主還元を兼ね備えた、配当成長投資家にとって検討価値のある銘柄です。

2025年は売上高261.86億ドル、営業CF32.12億ドル、純利益26.01億ドル、調整後EPS10.02ドル、調整後EBITDA53.83億ドルを達成しました。2026年第1四半期もRevPARが4.2%増加し、調整後EPSは2.72ドルへ伸びています。[2]

一方で、2026年5月時点の配当利回りは約0.76%にとどまるため、現在のインカム収入を重視する投資家には物足りない水準です。マリオットは「高配当株」ではなく、旅行需要、客室数成長、調整後EPS、自社株買いを含めた総還元を評価する銘柄です。

投資判断のポイント

配当投資家にとって、マリオットは「高利回りではないが、配当余力と総還元力が高いホテル運営銘柄」です。2026年5月時点の利回りは低いものの、2026年通期の調整後EPS見通しに対する配当性向は約23〜24%にとどまります。投資判断では、配当利回りだけでなく、RevPAR成長、客室数成長、債務水準、自社株買いを含めた総還元を確認することが重要です。

※本記事は投資判断の参考として財務データを整理・分析したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資にあたっては、ご自身の判断と責任のもとで行ってください。

数値はいずれも公表資料にもとづきますが、簡略化や四捨五入により実際の開示値と若干異なる場合があります。詳細な出典は本文末の【注】をご確認ください。

ミニ解説: マリオットは、配当だけを見ると低利回りです。しかし、営業CFに対する配当支払は小さく、2026年の調整後EPS見通しに対する配当性向も約23〜24%です。配当投資では「今の利回り」よりも、復配後の増配余地、自社株買い、ホテル需要サイクルを見る銘柄です。

【注】(出典リンク)

  1. 2025年通期決算・売上高・EPS・営業CF・配当支払・自社株買い・バランスシート → 一次情報:Marriott 2025 Form 10-K(SEC)Marriott「Fourth Quarter and Full Year 2025 Results」(確認日:2026-05-08)
  2. 2026年第1四半期決算・RevPAR・調整後EPS・2026年通期見通し → 一次情報:Marriott「First Quarter 2026 Results」Marriott SEC Filings(確認日:2026-05-08)
  3. 2026年2月宣言の四半期配当0.67ドル → 一次情報:Marriott「Quarterly Cash Dividend, February 12, 2026」Marriott Dividend History(確認日:2026-05-08)
  4. 株価・配当利回り計算 → 参考情報:Google Finance「MAR:NASDAQ」 → 補助:Macrotrends「Marriott Stock Price History」(確認日:2026-05-08)
  5. 長期財務データ・過去年次比較 → 一次情報:Marriott Annual Reports → 補助:Macrotrends「Marriott Financial Statements」(確認日:2026-05-08)

変更箇所(今回)

  • 更新時点を「2025年9月時点」から「2026年5月時点」に変更しました。
  • 冒頭説明を、2024年実績中心から2025年通期実績・2026年第1四半期決算中心に更新しました。
  • ホテル数・客室数を、2025年末時点の9,805物件・約178万室へ更新しました。
  • 2026年第1四半期末時点の開発パイプライン4,107物件・約61.8万室を追加しました。
  • 2026年5月8日時点の株価352.05ドルを反映しました。
  • 最新四半期配当を0.67ドル、現行年率配当を2.68ドルへ更新しました。
  • 2026年5月8日時点の配当利回りを約0.76%へ更新しました。元記事の「約1.0%」は現在株価では高すぎるため修正しました。
  • 2025年の年間配当を2.68ドルから、10-K記載の1株あたり2.64ドルへ修正しました。
  • 2025年の報告EPSを11.50ドルから9.51ドルへ修正しました。
  • 2025年の調整後EPS10.02ドルを追加しました。
  • 2025年の配当性向を23%から、報告EPS比28%・調整後EPS比26%へ修正しました。
  • 2024年の年間配当を2.52ドルから、10-K記載の1株あたり2.41ドルへ修正しました。
  • 2024年の報告EPSを10.33ドルから8.33ドルへ修正しました。
  • 2024年の調整後EPS9.33ドルを追加しました。
  • 2026E行を配当表に追加し、調整後EPS見通し11.38〜11.63ドル、配当性向約23〜24%を反映しました。
  • 2025年通期の売上高を25,100Mドルから26,186Mドルへ修正しました。
  • 2025年通期の営業CFを推計4,650Mドルから実績3,212Mドルへ修正しました。
  • 2025年通期の営業CFマージンを18.5%から12.3%へ修正しました。
  • 2025年通期の純利益を2,690Mドルから2,601Mドルへ修正しました。
  • 2025年通期の調整後EBITDAを5,383Mドルへ更新しました。
  • 2024年通期の営業CFを4,650Mドルから実績2,749Mドルへ修正しました。
  • 2024年通期の純利益を2,690Mドルから2,375Mドルへ修正しました。
  • 2024年通期の調整後EBITDAを5,240Mドルから4,981Mドルへ修正しました。
  • 2026年第1四半期の売上高6,654Mドル、営業CF858Mドル、純利益648Mドル、調整後EBITDA1,398Mドルを追加しました。
  • 2026年第1四半期のRevPAR成長率4.2%、米国・カナダ4.0%、国際市場4.6%を追加しました。
  • 2026年通期見通しとして、RevPAR成長率2.0〜3.0%、ネット客室数成長率4.5〜5.0%、調整後EBITDA5,880〜5,970Mドル、調整後EPS11.38〜11.63ドルを追加しました。
  • 配当カバー比率を、2024年7.5倍から2025年4.5倍へ修正しました。元記事の2024年営業CF46.5億ドルは実績と異なるため修正しました。
  • 2025年の配当支払額を718Mドル、自社株買いを3,300Mドルへ更新しました。
  • 2025年の投資CFを-948Mドル、財務CFを-2,318Mドルへ更新しました。
  • 2025年の資本・技術支出604Mドルを追加しました。
  • 2026年第1四半期の自社株買い700Mドル、2026年4月29日までの株主還元12億ドル超を追加しました。
  • 2026年通期の株主還元見通しを44億ドル超へ更新しました。
  • バランスシートの2025年総資産を27,540Mドルへ更新しました。
  • 2025年の総負債を31,311Mドルへ更新しました。
  • 2025年の株主資本をマイナス3,771Mドルへ修正しました。
  • 元記事の「2024年自己資本率4.9%」という表現を削除し、2024年以降は株主資本がマイナスであるため通常の自己資本率・ROE分析が不向きであると明記しました。
  • 2025年末の総債務162億ドル、現金及び現金同等物4億ドルを追加しました。
  • 2026年第1四半期末の総債務165億ドル、現金及び現金同等物5億ドルを追加しました。
  • 「高成長配当復活銘柄」という表現を、低利回りだが配当余力と総還元力が高い銘柄という表現に修正しました。
  • 脚注を本文末の「【注】(出典リンク)」に統一し、本文中の生URLや旧式の出典表記を削除しました。
  • 元記事の構成を維持しつつ、2025年通期実績、2026年第1四半期決算、最新配当、最新株価、2026年通期見通しを反映しました。:contentReference[oaicite:0]{index=0}

Posted by 南 一矢