SBUX（スターバックス）今後の見通し
スターバックス（Starbucks Corporation）の今後の見通しを考えるために、まず、金利と株価チャートの推移を参照し、次に、直近の決算を確認します。
目標株価やPERなどの情報も踏まえて主な指標についても掲載します。
金利と株価：過去～現在
※チャート左目盛り：青線は株価推移、赤線は200日移動平均線
※チャート右目盛り：緑線は10年国債利回り
※株価の成長率や前日比（前日始値～前日終値）、52週高値／安値のほか、PER（株価収益率）、時価総額、株式数、取引の出来高などの内容を更新。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。
銘柄比較については関連記事（MCDとSBUXを比較：ﾏｸﾄﾞﾅﾙﾄﾞとｽﾀｰﾊﾞｯｸｽ）を参照
直近決算
スターバックスは10月30日（米国時間）に決算を発表しました。
★業績
《四半期》
・EPS：予想0.56$→結果0.52$
・売上高：予想93.5億$→結果95.7億$（前年同期比＋5%)
★出所
・IRプレスリリース
・予想値はstreet insiderを参照しました。
企業概要
スターバックス（Starbucks Corporation, Nasdaq: SBUX）は、世界最大級のコーヒーチェーンとして、87の市場で事業を展開しています（2024通期）。事業セグメントは「North America」「International」「Channel Development」の3区分で、店舗事業に加えて消費者向けパッケージ商品（CPG）やフードサービス向け製品を扱います。[1]
メニューは自社焙煎のアラビカ種コーヒー、エスプレッソ、ティー、コールドドリンク、ベーカリーや軽食などを中心に、多様な嗜好に対応。世界の店舗数は2025年Q3末で41,097店（米国17,230店、中国7,828店）に達し、ブランド力の基盤となっています。[2]
その事業は3つの領域に分かれています。[1]
■店舗運営事業（North America／International）
直営店とライセンス店による小売販売がコアです。各店舗では、バリスタによる手作りのコーヒーやエスプレッソ、ティー、フラペチーノなどの飲料、フード、グッズを提供。リザーブ・ロースタリー（シアトル、シカゴ、ニューヨーク、上海、東京、ミラノの6拠点）では、限定焙煎や体験型の上位ブランド体験を展開しています。[3]
■デジタル・モバイル戦略
モバイルオーダー＆ペイ、デジタル決済、ロイヤリティプログラム（Starbucks Rewards）を軸に、来店体験の効率化と継続利用を促進。米国では配達チャネルの拡張として、Grubhubとの提携（2024年6月発表）を加え、既存の配達ネットワークを補完しています。中国ではAlibaba（Ele.me）との提携で高品質のデリバリー基準を共同で構築しました。[4][5][1]
■サプライチェーンおよびグローバル展開（Channel Development）
Nestléとの「Global Coffee Alliance」（2018年）により、店舗外チャネル（家庭用・業務用）でスターバックスブランド製品の世界的ライセンス販売を展開（対価71億5,000万ドル、永続的ライセンス）。これによりCPG/フードサービス分野での国際展開が加速しました。[6]
社史をさかのぼると、1971年にシアトルのパイクプレイスマーケットで創業。[1] 企業文化として「サードプレイス」を掲げ、家庭や職場に次ぐくつろぎの場の提供を重視しています。
主要なM&A・再編として、2014年にスターバックス コーヒー ジャパンを完全子会社化。[7] 2017年には中国・East China合弁を約13億ドルで完全子会社化し、同時に台湾合弁の持分を売却しました。[8] また、TAZOブランドは2017年にUnileverへ売却し、ティー事業はTeavanaへ集中。その後、Teavanaのモール型直営小売は2018年までに全店閉鎖されました。[9][10] Evolution Freshは2022年にBolthouse Farmsへ売却しています。[11]
デジタル時代の販売チャネルでは、米国での配達提携（Grubhubほか）やアプリ経由の注文・決済により利便性を高め、店舗（North America/International）×チャネル（Channel Development）を補完し合うポートフォリオで持続的成長を目指します（2024通期〜2025年）。[1][4]
ミニ解説：直営・ライセンスの店舗網（2025年Q3末で約4.1万店）に、Global Coffee Alliance（Nestlé）とデリバリー提携を重ねる二層構造。店舗外収益（Channel Development）を拡張しつつ、デジタル会員・モバイルの“粘着力”で客数と客単価の改善を図る設計です。[2][6]
【注】（出典リンク）
- 事業区分・市場数（87市場）、会社概要（2024通期） → SEC Form 10-K（2024年9月期）（確認日：2025-09-25） ↩
- 店舗数の最新値（2025年Q3末：41,097店、米国/中国の内訳） → IRニュース（2025-07-29、Exhibit 99.1） → IRページ（補助）（確認日：2025-09-25） ↩
- リザーブ・ロースタリーの拠点（Seattle/Chicago/New York/Shanghai/Tokyo/Milano） → Starbucks Reserve公式（確認日：2025-09-25） ↩
- 米国デリバリー拡張（Grubhub提携） → Company Press（2024-06-06） → Reuters（補助）（確認日：2025-09-25） ↩
- 中国のデリバリー推進（Alibaba/Ele.meと戦略提携） → Company Press（2018-08-01）（確認日：2025-09-25） ↩
- NestléとのGlobal Coffee Alliance（永続ライセンス、対価$7.15B） → Company Press（2018-05-07） → Nestlé Release（補助）（確認日：2025-09-25） ↩
- スターバックス コーヒー ジャパンの完全子会社化 → Company Press（2014-09-23） → Reuters（補助）（確認日：2025-09-25） ↩
- East China合弁の完全子会社化（約$1.3B、2017年） → Company Stories（2017-07-27） → Reuters（補助）（確認日：2025-09-25） ↩
- TAZOブランドの売却（Unileverへ、$384M、2017年） → Company Press（2017-11-02）（確認日：2025-09-25） ↩
- Teavana小売の全店閉鎖（2017発表〜2018実行） → Nation’s Restaurant News（2017-07-27） → Fortune（補助）（確認日：2025-09-25） ↩
- Evolution Freshの売却（2022年、Bolthouse Farmsへ） → Business Wire（2022-05-24） → Evolution Fresh告知（補助）（確認日：2025-09-25） ↩
四半期決算（EPSと売上）の推移：予想と結果
最後に、四半期決算について予想と結果を確認します。
売上高とEPSについて、マーケットのアナリスト平均値と企業の発表を比べてみます。
（単位はEPSがドル、売上高が100万ドル）。
EPSと売上：予想:結果
【出典】