TGT:ターゲットの配当推移

配当

ターゲット(TGT)配当関連指標(利回りや成長率、配当性向等の分析

ターゲット(Target Corporation)は、53年連続で配当を増やし続ける「配当貴族」銘柄です。その卓越した配当実績を支える同社の財務指標の推移をMacroTrends.comなどのデータを用いて詳細に検証します。

まず、配当利回りと株価をチャート(直近90日間)で見てみましょう。

配当利回りと株価の推移:3ヶ月チャート

(この株価データはグーグルファイナンス関数から取得。直近の配当関連情報はStockprice.comを参照)

データソースの制約について

**重要な注意事項**:MacroTrends.comでは、年次の詳細な配当データ(配当利回り、配当成長率、配当性向の年次推移)が表形式で直接提供されていません。MacroTrendsでは四半期ごとの配当支払額や直近の配当利回りは確認できますが、年次で集計された詳細な配当成長の歴史データは提供されていません。

そのため、53年連続増配などの具体的な配当成長実績については、MacroTrends以外の複数のソース(株式情報サイト、投資分析プラットフォーム等)を参照して確認しています。本記事では、MacroTrendsで確認可能な財務データ(EPS、売上、営業CF、バランスシート等)を中心に、配当支払能力の分析等を行っています。

配当成長の実績(複数ソース統合分析)

年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当($)の推移について、MacroTrendsとそれ以外の信頼できる配当専門サイトのデータを統合して分析します。

配当データ* 平均株価** 年EPS**
平均利回り 成長率 配当性向 年間配当
2025 4.62% 3% 51% 4.48 94.29 8.86
2024 4.12% 12% 50% 4.00 95.15 8.94
2023 3.24% 18% 60% 3.56 105.82 5.98
2022 2.35% 20% 21% 3.02 147.25 14.10
2021 1.82% 30% 29% 2.52 204.50 8.64
2020 2.45% 8% 38% 2.32 114.85 6.36
2019 2.48% 7% 39% 2.16 94.72 5.51
2018 3.12% 9% 38% 2.02 68.15 5.29
2017 4.21% 25% 40% 1.85 55.38 4.69
2016 2.91% 16% 28% 1.48 72.45 5.31
2015 3.15% 1.28 76.84 -2.56
2014 2.79% 14% 42% 1.18 59.98 3.07
2013 2.25% 20% 23% 1.04 62.17 4.52
2012 2.17% 18% 20% 0.88 58.85 4.28
2011 2.85% 13% 19% 0.74 51.97 4.00
2010 3.52% 11% 20% 0.66 54.15 3.30
2009 4.12% 5% 21% 0.60 28.96 2.86

* 配当データは複数の投資情報サイトから統合
** EPSと平均株価はMacroTrends.comより

連続増配年数
53年
配当成長率(平均)
13%
2025年配当性向
51%
2025年配当
$4.48

着実な配当成長の実績

ターゲット(TGT)は、大手ディスカウント小売業界のリーダーとして、**53年連続で配当を増額し続けている「配当貴族」**の地位を確立しています。2009年から2025年にかけて、1株配当は0.60ドルから4.48ドルへと647%増加し、年平均成長率は約13%を記録しています。

この期間中、リーマンショック(2008-2009年)やCOVID-19パンデミック(2020年)といった経済危機においても一度も減配することなく、継続的な配当成長を維持してきました。生活必需品に近い小売事業特性と積極的なオムニチャネル戦略が、この安定性を支えています。

財務パフォーマンスと成長見通し

主要財務指標の推移

以下の表では、売上高、営業CF、純利益をM$(百万ドル)単位、営業CFマージンは%単位で表示しています。

年度 売上高 (M$) 営業CF (M$) 同マージン (%) 純利益 (M$)
2025 106,566 7,367 6.9 4,074
2024 107,412 8,621 8.0 4,134
2023 109,120 4,018 3.7 2,781
2022 106,005 8,625 8.1 6,946
2021 93,561 10,525 11.3 4,368
2020 78,112 7,117 9.1 2,942
2019 75,356 5,973 7.9 2,937
2018 72,714 6,935 9.5 2,934
2017 70,271 5,444 7.7 2,737
2016 73,785 5,958 8.1 3,363
2015 72,618 4,465 6.1 -1,636
2014 71,279 6,520 9.1 1,971
2013 73,301 5,325 7.3 2,999
2012 69,865 5,434 7.8 2,929
2011 67,390 5,271 7.8 2,920
2010 65,357 5,881 9.0 2,488
2009 64,948 4,430 6.8 2,214

配当支払能力の分析

営業キャッシュフローによる配当カバー分析

ターゲットの配当支払能力は堅固です。2025年の営業キャッシュフローは74億ドルで、配当支払額約20億ドルを大幅に上回っています。これは**3.7倍の配当カバー比率**を意味し、配当の持続可能性を強く示しています。

配当支払余力の推移(2009年以降)

以下の表では、営業CF、年間配当支払額をM$(百万ドル)単位、配当カバー比率を倍数で表示しています。

年度 営業CF (M$) 年間配当支払額 (M$) 配当カバー比率
2025 7,367 2,046 3.6
2024 8,621 2,011 4.3
2023 4,018 1,836 2.2
2022 8,625 1,548 5.6
2021 10,525 1,343 7.8
2020 7,117 1,330 5.4
2019 5,973 1,335 4.5
2018 6,935 1,338 5.2
2017 5,444 1,348 4.0
2016 5,958 1,362 4.4
2015 4,465 1,205 3.7
2014 6,520 1,006 6.5
2013 5,325 869 6.1
2012 5,434 750 7.2
2011 5,271 609 8.7
2010 5,881 496 11.9
2009 4,430 465 9.5

配当支払余力の分析結果:

  • **強固なカバー比率**:過去17年間で2.2〜11.9倍を維持し、常に配当を十分にカバー
  • **景気耐性**:2008年金融危機、2020年パンデミック時でも安定した配当支払能力を維持
  • **持続可能性**:近年のカバー比率低下は増配ペース加速によるもので、絶対的な支払能力は十分

強固なキャッシュフロー創出力と資金配分戦略

以下の表では、営業CF、投資CF、財務CFをM$(百万ドル)単位、営業CF成長率を%単位で表示しています。

年度 営業CF (M$) 成長率 (%) 投資CF (M$) 財務CF (M$)
2025 7,367 -14.5 -2,860 -3,550
2024 8,621 114.6 -4,760 -2,285
2023 4,018 -53.4 -5,504 -2,196
2022 8,625 -18.1 -3,154 -8,071
2021 10,525 47.9 -2,592 -1,995
2020 7,117 19.1 -3,471 -4,306
2019 5,973 -13.9 -3,034 -4,711
2018 6,935 27.4 -3,557 -2,489
2017 5,444 -8.6 -2,607 -3,982
2016 5,958 33.4 -3,542 -3,106
2015 4,465 -31.5 -2,681 -2,445
2014 6,520 22.5 -2,103 -4,126
2013 5,325 -2.0 -1,808 -3,906
2012 5,434 3.1 -4,368 -1,953
2011 5,271 -10.4 -4,451 -1,506
2010 5,881 32.8 -4,142 -1,395
2009 4,430 -3,217 -1,304

キャッシュフロー分析のポイント

**営業キャッシュフロー**:

  • **変動性のある創出力**:2009年以降、営業CFは40億ドル〜105億ドルの範囲で推移
  • **パンデミック好調**:2020-2021年はEコマース需要増で特に良好な業績
  • **近年の調整**:2023年は業績調整により40億ドルまで落ち込むも、2024年に回復

**投資キャッシュフロー**:

  • **継続的投資**:年間20億〜55億ドルの投資を継続実行
  • **デジタル投資増加**:2020年以降、オムニチャネル強化で投資額増加
  • **効率的投資**:近年は30億〜50億ドルの適度な投資水準を維持

**財務キャッシュフロー**:

  • **株主還元重視**:ほぼ全ての年でマイナス、配当と自社株買いによる積極的な株主還元
  • **2022年の大幅還元**:81億ドルの大幅なマイナス(大規模自社株買い実施)
  • **バランス型戦略**:配当継続と機動的な自社株買いの組み合わせ

バランスシート分析と財務健全性評価

以下の表では、総資産、総負債、株主資本をM$(百万ドル)単位、自己資本率およびROEを%単位で表示しています。

年度 総資産 (M$) 総負債 (M$) 株主資本 (M$) 自己資本率 (%) ROE (%) 負債比率 (%)
2025 57,769 43,103 14,666 25.4 27.8 294
2024 55,356 41,924 13,432 24.3 30.8 312
2023 53,335 42,103 11,232 21.1 24.8 375
2022 53,811 40,984 12,827 23.8 54.2 320
2021 51,248 36,808 14,440 28.2 30.3 255
2020 42,779 30,946 11,833 27.7 24.9 262
2019 41,290 29,993 11,297 27.4 26.0 265
2018 40,303 28,652 11,651 28.9 25.2 246
2017 37,431 26,478 10,953 29.3 25.0 242
2016 40,262 27,305 12,957 32.2 26.0 211
2015 41,172 27,175 13,997 34.0 -11.7 194
2014 44,553 28,322 16,231 36.4 12.1 175
2013 48,163 31,605 16,558 34.4 18.1 191
2012 46,630 30,809 15,821 33.9 18.5 195
2011 43,705 28,218 15,487 35.4 18.9 182
2010 44,533 29,186 15,347 34.5 16.2 190
2009 44,106 30,394 13,712 31.1 16.1 222

バランスシート分析の重要な観点

**自己資本率の推移と戦略的意味**:

  • **歴史的変化**:2009年の31.1%から2014年の36.4%まで改善後、近年は20%台前半まで低下
  • **戦略的転換**:2020年以降、積極的な株主還元により自己資本率が低下
  • **業界比較**:小売業界では25-30%が一般的で、ターゲットは下限近くの水準
  • **安定水準**:2023年以降は20%台前半で安定化の兆し

**ROE(自己資本利益率)の特徴**:

  • **高い収益性**:過去17年間で平均約23%の良好なROEを維持
  • **2022年の特異値**:54.2%は特別利益による一時的な押し上げ効果
  • **安定したパフォーマンス**:通常時は16〜30%の範囲で推移
  • **効率的な資本活用**:適度な財務レバレッジを活用してROEを向上

総合評価

ターゲットの財務戦略は**「バランス型の資本効率重視戦略」**と評価できます。自己資本率は業界標準の下限にありますが、安定したキャッシュフロー創出能力と強固な事業基盤により、現在の資本構成は適切と判断されます。ROEの高さは効率的な資本活用を示しており、株主価値創造の観点では成功している戦略といえるでしょう。

配当重視投資家にとっての投資価値

インカム投資家への魅力:

  1. **卓越した配当履歴**:53年連続増配という圧倒的な実績
  2. **高い配当成長**:年13%前後の持続的な配当成長パターン
  3. **景気耐性のある事業モデル**:生活必需品事業による予測可能性の高いビジネス
  4. **オムニチャネル戦略**:デジタル化の進展に対応した持続的競争優位性

配当投資戦略における位置づけ

成長型配当銘柄として最適

  • **ポートフォリオの成長エンジン**:高い配当成長により長期的な収入増加を実現
  • **リスク分散効果**:景気変動に対する耐性によりポートフォリオを安定化
  • **購買力の向上**:高い配当成長により実質的な購買力を大幅に向上
  • **長期保有適性**:「バイ・アンド・ホールド」戦略に最適

投資リスクと対策

主要リスク要因:

  1. **Eコマース競争激化**:Amazon等との競争による利益率圧迫リスク
  2. **人件費上昇圧力**:最低賃金引き上げトレンドによるコスト増加
  3. **消費者支出変動**:景気後退時の裁量支出減少リスク
  4. **店舗業態の変化**:小売業界のデジタル化に伴う店舗収益性の変化
  5. **自己資本率の低さ**:自己資本率25%と低く、金利上昇局面での負担増加リスク

リスク軽減策:

  • **分散投資**:単一銘柄への過度な集中を避ける
  • **定期積立**:ドルコスト平均法による購入価格の平準化
  • **配当再投資**:配当を再投資して複利効果を最大化
  • **長期視点**:短期的な株価変動に惑わされない投資姿勢
  • **業界動向の監視**:小売業界の構造変化を継続的にモニタリング

まとめ:配当投資家にとってのターゲット

ターゲットは、**53年連続増配という卓越した実績**、**年13%の高い配当成長実績**、**オムニチャネル戦略による競争優位性**を兼ね備えた、配当重視投資家にとって検討価値の高い投資対象です。

生活必需品に近い小売事業特性による景気耐性、強力なプライベートブランドによる利益率向上、デジタル化への適応戦略により、長期的な配当成長の継続が期待できます。一方で、Eコマース競争の激化や自己資本率の低さなど、投資家が注意すべきリスク要因も存在します。

投資判断のポイント

配当投資家にとって、ターゲットは**「高成長型配当貴族銘柄」**として、ポートフォリオの成長エンジンに位置づけることを検討できる銘柄です。ただし、小売業界の構造変化や財務レバレッジのリスクを継続的にモニタリングしながら、適切なポジションサイズでの投資が推奨されます。

**免責事項**
本記事は投資判断の参考として財務データを分析したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっては、ご自身の判断と責任のもとで行ってください。過去の実績は将来の結果を保証するものではありません。

Posted by 南 一矢