【高配当通信株対決】AT&T(T) vs ベライゾン(VZ)！減配の巨人か、安定の高利回りか？

両社は成熟産業で高成長は期待しにくい一方、通信は生活インフラであり、配当（インカム）目的で注目されやすいセクターです。ここでは「事業の違い」「直近の業績」「配当の持続性」を中心に整理します。

※本ページの数値は特記なき限り通期（米国会計・連結）。配当利回り・PERは 2026年2月7日（日本時間）に参照した株価目安（米国時間では概ね2/6の価格表示）で試算。[7] EPSは原則2025通期を使用。[3][4]

比較サマリー：戦略転換のT、配当継続のVZ

項目 AT&T (T) ベライゾン (VZ)
事業内容 5Gワイヤレス、光ファイバー（FTTH/固定ブロードバンド）などの通信事業
近年の戦略 WarnerMedia分離後は通信へ再集中。フリーキャッシュフローを「配当＋負債削減＋成長投資」に配分する方針。[1][3] 通信集中を継続。ネットワーク品質・顧客基盤・価格／付加価値の運営で収益確保を狙う。[4]
配当の状況 2022年に年率$1.11へリセット後、足元も四半期$0.2775を継続。[6] 連続増配を継続。直近の宣言（2026-01-30）では四半期$0.7075。[5]
配当利回り（直近株価ベース） 約4.1%
年率$1.11（$0.2775×4）／株価$27.13[6][7] 		約6.1%
年率$2.83（$0.7075×4）／株価$46.31[5][7]
PER（目安） 約12.8倍
株価$27.13 ÷ 調整後EPS(2025)=$2.12[3][7] 		約11.4倍
株価$46.31 ÷ GAAP EPS(2025)=$4.06[4][7]

最重要ポイント：AT&Tの「2022年の配当リセット」

AT&TはWarnerMedia分離に伴い配当を年率$1.11へリセットし、その後は通信へ再集中。2025通期ではフリーキャッシュフローを確保しつつ、設備投資と財務改善（レバレッジ低下）を同時に進める方針を示しています。[1][3]

業績と成長性の詳細分析（売上の推移）

通信は成熟市場で急成長しにくい一方、料金改定、付加価値（固定回線・付帯サービス）、コスト削減などで収益を積み上げる構造です。ここでは売上（直近4年＋2025通期）で傾向を確認します。

年 AT&T 売上高（前年比） ベライゾン 売上高（前年比）
2025 $125.6 B (+2.7%)[3] $138.2 B (+2.5%)[4][9]
2024 $122.3 B (-0.1%)[10] $134.8 B (+0.6%)[9]
2023 $122.4 B (+1.4%)[10] $134.0 B (-2.1%)[9]
2022 $120.7 B (-9.9%)[10] $136.8 B (+2.4%)[9]

※B=10億ドル。AT&Tは2022年に事業構成が大きく変化しているため、分離前（2021以前）との単純比較は注意。[1]

配当の詳細比較：継続のVZ、再スタートのT

VZは連続増配を継続し、直近の四半期配当は$0.7075。Tは配当リセット後、四半期$0.2775を継続しています。[5][6]

年 T 年間配当（概算・注記あり） VZ 年間配当（実績/年率・注記あり）
2026 $1.11（年率：$0.2775×4）[6] $2.83（年率：$0.7075×4）[5]
2025 $1.11（$0.2775×4）[6] $2.735（年間実績）[5]
2024 $1.11（$0.2775×4）[6] $2.685（年間実績）[5]
2023 $1.11（$0.2775×4）[6] $2.635（年間実績）[5]
2022 $1.11*（年率：分離後レート）[1][6] $2.585（年間実績）[5]
2021 $2.08（$0.52×4）[6] $2.535（年間実績）[5]
2020 $2.08（$0.52×4）[6] $2.485（年間実績）[5]

*AT&Tの2022年は「年率$1.11」へ移行した年で、2月支払分（$0.52）を含む暦年実績は年率換算と一致しません。[6]

結論：あなたに合うのはどちら？

「配当の水準と連続性」を重視するなら → ベライゾン (VZ)

直近の宣言ベースで年率配当は$2.83、株価目安（2026-02-07参照）では利回り約6%台。配当の連続性を軸にインカムを狙いたい人に向きます。[5][7]

「財務改善と通信回帰の成果」を見て判断したいなら → AT&T (T)

2025通期は増収（+2.7%）で、調整後EPSは$2.12。一方でGAAP EPSは一時要因（資産売却益など）の影響を受けやすいため、PERは「調整後EPS」など複数の目線で確認するのが無難です。[3]

※本ページの分析は2026年2月8日（日本時間）時点の公開情報に基づきます。投資判断は自己責任でお願いします。