MO(アルトリア)今後の見通し
アルトリアグループ(Altria Group, Inc.)の今後の見通しを考えるために、まず、金利と株価チャートの推移を参照し、次に、直近の決算を確認します。
目標株価やPERなどの情報も踏まえて主な指標についても掲載します。
金利と株価:過去~現在
※チャート左目盛り:青線は株価推移、赤線は200日移動平均線
※チャート右目盛り:緑線は10年国債利回り
※株価の成長率や前日比(前日始値~前日終値)、52週高値/安値のほか、PER(株価収益率)、時価総額、株式数、取引の出来高などの内容を更新。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。
銘柄比較については関連記事(PMとMOを比較:フィリップモリスとアルトリア)を参照
直近決算
MO(アルトリア)は7月30日(米国時間)に決算を発表しました。
★業績
《四半期》
・EPS:予想1.38$→結果1.44$
・売上高:予想52億$→結果61億$(前年同期比-2%)
★ガイダンス
《通年》
・EPS:予想5.38$→結果5.35~5.45$
★出所
・IRプレスリリース
・予想値はstreet insiderを参照しました。
企業概要
アルトリア・グループ(Altria Group, NYSE: MO)は、米国を代表するたばこメーカーであり、グループ傘下のPhilip Morris USA(PM USA)が「マールボロ」「パーラメント」「バージニアスリム」などを展開しています。
米国たばこ業界で最大手(PM USA)として、紙巻きたばこに加え、葉巻(Black & Mild)や口腔用たばこ(モイスト・スモークレス・タバコ〈Copenhagen, Skoal〉、ニコチンパウチ〈on!〉)、電子たばこ(NJOY)まで製品ポートフォリオを拡充しています。
かつてワイン事業(Ste. Michelle Wine Estates)を保有していましたが、現在は売却済みで、事業の中核は米国内のたばこ・スモークフリー製品に集中しています。
主に以下のセグメントで事業を展開しています。
★米国内たばこ(スモーカブル)事業:米国市場向けに紙巻き(Marlboroほか)と機械巻き葉巻(Black & Mild)を販売。
最新の年次報告では、グループの売上高(Net revenues)約240億ドルのうち約88%をスモーカブル事業が占める主要な収益源です。
★無煙たばこ・スモークフリー関連:U.S. Smokeless Tobacco Company(Copenhagen, Skoal)と、子会社Helix Innovations(ニコチンパウチon!)による口腔用たばこ。
電子たばこは2023年にNJOYを買収して米国で展開(NJOY ACE等)。
(*国際たばこ事業のPhilip Morris International(PMI)は2008年にアルトリアから分離独立し、現在は米国外を担当。米国内と海外で分業しています。なお、IQOSの米国内販売権は2024年4月にPMIへ完全移管済み)
アルトリアは強力なブランドと広範なディストリビューションに支えられ、安定的なキャッシュフローを確保。配当や自己株買いによる株主還元を継続しつつ、スモークフリー領域(ニコチンパウチ、電子たばこ、将来の加熱式たばこJV)への投資を進めています。
社名・組織の沿革:2003年に持株会社名を「フィリップ・モリス」から「アルトリア・グループ」に変更。2007年に「クラフト・フーズ」を、2008年に「フィリップ・モリス・インターナショナル」をスピンオフし、事業の専門性を高めました。
ワンポイント用語解説
- スモークフリー:煙を出さないニコチン製品の総称。ニコチンパウチや電子たばこなど。
- PMTA/MGO:米FDAの市場許可(Premarket Tobacco Application)。許可付与(MGO)があると合法的に販売継続できる。
- ニコチンパウチ:たばこ葉を使わず、ニコチンを含む小袋を口腔内で使用する製品(on! など)。
【出典(代表)】
- 公式HP / IR
- Form 10-K(2024年期)・2024年アニュアルレポート
- NJOY買収(2023/6/1)
- Ste. Michelle Wine Estates売却(2021/7/9)
- JT(JTI)と加熱式たばこJV「Horizon」(2022/10/27)
- IQOS米国権利のPMI移管(2024/4/30発効)
- U.S. Smokeless公式(Copenhagen, Skoal)
四半期決算(EPSと売上)の推移:予想と結果
最後に、四半期決算について予想と結果を確認します。
売上高とEPSについて、マーケットのアナリスト平均値と企業の発表を比べてみます。
(単位はEPSがドル、売上高が100万ドル)。
【出典】