INTC（インテル）今後の見通し

半導体,情報技術,株価•決算

インテル(Intel Corporation）の今後の見通しを考えるために、まず、金利と株価チャートの推移を参照し、次に、直近の決算を確認します。

目標株価やPERなどの情報も踏まえて主な指標についても掲載します。

金利と株価：過去～現在

※チャート左目盛り：青線は株価推移、赤線は200日移動平均線

※チャート右目盛り：緑線は10年国債利回り

※株価の成長率や前日比（前日始値～前日終値）、52週高値／安値のほか、PER（株価収益率）、時価総額、株式数、取引の出来高などの内容を更新。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。



銘柄比較については関連記事（INTCとAMDを比較：ｲﾝﾃﾙとｱﾄﾞﾊﾞﾝｽﾄ･ﾏｲｸﾛ･ﾃﾞﾊﾞｲｾｽﾞ）を参照

直近決算

INTC（インテル）は7月24日（米国時間）に決算を発表しました。
★業績
《四半期》
・EPS：予想0.01$→結果-0.1$
・売上高：予想119.5億$→結果129億$（前年同期比＋0%)
★ガイダンス
《四半期》
・売上高：予想126.2億$→結果126～136億$
★出所
・IRプレスリリース
・予想値はstreet insiderを参照しました。

企業概要

インテル（Intel Corporation）は1968年に創業された、米国カリフォルニア州サンタクララ本社の大手半導体メーカーです。社名は「Integrated Electronics（集積エレクトロニクス）」に由来し、PC・サーバー向けCPUなどのプロセッサを中心に、データセンター、ネットワーク／エッジ、AIアクセラレータなど幅広い半導体製品・技術を提供しています。[1][2]

2024年度通期売上高は約531億ドル。2025年は事業開示を「Intel Products（製品）」と「Intel Foundry（受託製造）」の二本柱で示しつつ、構造改革と資本効率重視の方針を強めています。[3][14] CEOは2025年3月就任のリップ・ブー・タン（Lip-Bu Tan）氏です。[15]

米国内の製造強化では、CHIPS法に基づく直接補助最大78.6億ドル（商用製造・先端パッケージ）と、国防向け「Secure Enclave」プログラムで最大30億ドルの支援が合意・発表されています。一方、オハイオ州の新工場（Ohio One）は工程見直しにより稼働時期が2030年以降へ後ろ倒しとなっています。[4][5][13]

同社は生産受託ビジネス「Intel Foundry」を加速し、2030年までに世界第2位のファウンドリーを目標としています。顧客基盤拡大の一環として、マイクロソフトがインテルの先端プロセス「Intel 18A」を採用する計画も公表されています。[6][7]

製品面では、データセンター向けCPU「Xeon 6（Sierra Forest／Granite Rapids）」の投入、AI推論・学習向けアクセラレータ「Intel Gaudi 3」の提供拡大、ワークステーション／AI用途GPUの新製品などを展開しています。[8][9][10]

資産ポートフォリオの再編も進めており、2019年にスマホ向けモデム事業をアップルへ売却したほか、2025年にはFPGA事業「Altera」の51%をシルバーレイクに売却することで独立性を高め、インテルは49%を保有する形に移行します。自動運転子会社Mobileyeは2022年にIPOを実施し、上場子会社として運営されています。[11][12]

主な事業領域

★ Intel Products（製品）：PC向け（Core／Core Ultraなど）、データセンター向け（Xeon 6）、ネットワーク／エッジ、AIアクセラレータ（Gaudi 3）など、同社の設計・製品群を総称。AI PCやサーバー更新需要の取り込みを狙います。[14]

★ Intel Foundry（受託製造）：外部顧客向けの半導体製造・パッケージング・設計支援を提供。Intel 18Aなどの先端ノード、先進パッケージ技術を武器に、2030年の世界2位を目標。[6]

最近のトピック

  • CHIPS法支援の確定／進捗：商用製造・先端パッケージ向け最大78.6億ドル（2024年11月公表）、国防向けSecure Enclaveで最大30億ドル（2024年9月）。[4][5]
  • Ohio Oneの工程見直し：新工場の完成・稼働は2030〜2032年方向へ再計画。[13]
  • 製品ロードマップ：Xeon 6（Sierra Forest／Granite Rapids）の投入、Gaudi 3の提供拡大、Arc Pro GPU新製品。[8][9][10]
  • ガバナンス／経営体制：2024年末にPat Gelsinger氏が退任、2025年3月にLip-Bu Tan氏がCEO就任。[15]
  • 資産再編：Alteraの過半売却で独立性を高め、インテルは持分法で関与。Mobileyeは上場子会社として運営。[12]
  • 業績の足元：2025年Q2売上129億ドル、Q3ガイダンスは126〜136億ドル。[14]

ミニ解説（かんたんに言うと）

インテルは「自分でチップを設計して売る会社」と「他社の設計チップも作る工場（ファウンドリー）」の二刀流を目指しています。前者がProducts、後者がFoundry。米政府の補助金で国内工場を整備しつつ、AI向け計算用チップ（Xeon 6／Gaudi 3）と次世代製造技術（Intel 18Aなど）で巻き返しを狙う、というのが現在の大方針です。

【注】（出典リンク）

  1. 会社概要／本社（一次） → Intel Company Overview（確認日：2025-09-24） ↩
  2. 創業（1968年・Noyce/Moore）（一次） → Intel’s Founding（確認日：2025-09-24） ↩
  3. 2024通期売上$53.1B、区分（一次） → Form 10-K 2024（確認日：2025-09-24） ↩
  4. CHIPS法78.6億ドル（一次） → Intel Newsroom（Chips Act）／（二次）—（確認日：2025-09-24） ↩
  5. Secure Enclave最大30億ドル（一次） → DoD/Commerce声明 ／（二次）Reuters（確認日：2025-09-24） ↩
  6. Foundry方針・2030年世界2位目標（一次） → Intel Foundry Updates（確認日：2025-09-24） ↩
  7. MicrosoftのIntel 18A採用計画（一次）— ／（二次）Reuters（確認日：2025-09-24） ↩
  8. Xeon 6投入（一次） → Intel Data Center & AI Press Kit（確認日：2025-09-24） ↩
  9. Gaudi 3提供拡大（一次） → Intel Newsroom（Gaudi 3）（確認日：2025-09-24） ↩
  10. Arc Pro GPU新製品（一次） → Intel Newsroom（Arc Graphics）（確認日：2025-09-24） ↩
  11. スマホ向けモデム売却完了（一次） → Intel IR（確認日：2025-09-24） ↩
  12. Altera過半売却・Mobileye上場（一次） → Intel IR ／（二次）Reuters（確認日：2025-09-24） ↩
  13. Ohio One遅延（一次）— ／（二次）AP News（確認日：2025-09-24） ↩
  14. 2025年Q2実績・Q3ガイダンス（一次） → Intel IR（確認日：2025-09-24） ↩
  15. CEO交代：Lip-Bu Tan氏就任（一次） → Intel Newsroom ／（二次）Reuters（確認日：2025-09-24） ↩

四半期決算（EPSと売上）の推移：予想と結果

最後に、四半期決算について予想と結果を確認します。

売上高とEPSについて、マーケットのアナリスト平均値と企業の発表を比べてみます。

（単位はEPSがドル、売上高が100万ドル）。

【出典】

Posted by 南 一矢