JPM配当の今後　将来性を徹底分析

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【2026年4月更新】JPM配当と将来性を徹底検証 ─ 2010年以降の長期データで見る「稼ぐ力」と株主還元


【2026年4月更新】JPM配当と将来性を徹底検証 ─ 2010年以降の長期データで見る「稼ぐ力」と株主還元

アップデート概要（2026年Q1決算まで反映）

$6.00
現行の年換算配当（$1.50/四半期）[1][5]
$5.80
2025年通期の年間配当（宣言ベース）[3]
$5.94
2026年Q1の希薄化後EPS[2]
約29%
2025年通期の配当性向（$5.80 ÷ EPS $20.02）[3]
2025年通期では、純利益$57.0bn、希薄化後EPS$20.02、ROTCE20%、マネージド収益$185.6bnが開示されています。さらに2026年Q1は、純利益$16.5bn、マネージド収益$50.5bn、ROTCE23%と、年初も高水準で始まりました。[4][2]
注意： 本稿は情報提供目的であり、投資勧誘ではありません。最終判断はご自身の責任でお願いします。

長期ヒストリーで見る「稼ぐ力」：総収入・PPNR・純利益（2010–2025）

銀行の配当余力を見るうえで、貸倒引当前の本源的利益であるPPNR（Pre-Provision Profit）は重要な土台です。JPMは2010年代を通じて収益規模を広げ、2023年以降はさらに一段高い水準へ移っています。[6][4]

総収入・PPNR・純利益の長期推移（単位：$bn, 2010–2025）
年度 総収入 PPNR 純利益 出典
2010 $102.7 $41.5 $17.4 年次報告書
2011 $97.2 $34.3 $19.0 年次報告書
2012 $97.0 $32.3 $21.3 年次報告書
2013 $96.6 $26.1 $17.9 年次報告書
2014 $97.9 $32.9 $21.7 年次報告書
2015 $93.5 $34.5 $24.4 年次報告書
2016 $95.7 $39.9 $24.7 年次報告書
2017 $99.6 $41.2 $24.4 年次報告書
2018 $109.0 $45.6 $32.5 年次報告書
2019 $115.7 $50.5 $36.4 年次報告書
2020 $120.0 $53.3 $29.1 年次報告書
2021 $121.6 $50.3 $48.3 年次報告書
2022 $128.7 $52.6 $37.7 年次報告書
2023 $158.1 $70.9 $49.6 年次報告書
2024 $177.6 $85.8 $58.5 Form 10-K
2025 $185.6 $90.0 $57.0 4Q25/FY25決算

注：2025年のPPNRは、FY2025のマネージド収益$185.6bnから非金利費用$95.6bnを差し引いた概算です。2026年Q1のPPNRは、報告ベースで$23.0bn、マネージドベースで$23.7bnでした。[4][5]

表の読み方：
・総収入＝純金利収入＋非金利収入の合計。
・PPNR＝総収入 − 非金利費用。貸倒引当前の本業利益。
・純利益＝最終利益。配当や買い戻しの原資。
PPNR = Total net revenue − Noninterest expense
3行で要点：

  1. JPMの配当余力は、単年度の純利益よりもPPNRの厚みで見るとブレにくいです。
  2. 2023年以降は、総収入・PPNRともに一段上のレンジへ移りました。
  3. 2025年通期はApple Card関連の一時要因がありましたが、それでも本業の収益力は高水準でした。[4]

1株当たり利益と会社の資本効率（2015–2025）

1株の「稼ぐ力」はEPS、資本の使い方はROE/ROTCEで確認します。JPMは2025年通期でもROE17%、ROTCE20%を維持しており、依然として業界上位の収益性です。2026年Q1もROE19%、ROTCE23%と好スタートでした。[4][2]

1株当たり指標と収益性比率（希薄化後EPS・ROA・ROE・ROTCE）
年度 EPS ROA ROE ROTCE 出典
2015 $6.00 0.99% 11% 13% 年次報告書
2016 $6.19 1.00% 10% 13% 年次報告書
2017 $6.31 0.96% 10% 12% 年次報告書
2018 $9.00 1.24% 13% 17% 年次報告書
2019 $10.72 — 15% 19% 年次報告書
2020 $8.88 — 12% 14% 年次報告書
2021 $15.36 — 19% 23% 年次報告書
2022 $12.09 0.98% 14% 18% Form 10-K
2023 $16.23 1.30% 17% 21% Form 10-K
2024 $19.75 1.43% 18% 22% Form 10-K
2025 $20.02 — 17% 20% 4Q25/FY25決算
最新四半期の補足： 2026年Q1の希薄化後EPSは$5.94、ROEは19%、ROTCEは23%でした。年次表には入れていませんが、直近の勢いを確認するうえでは重要です。[2][5]

指標のカンタン読み解き

ROE = 純利益 ÷ 平均株主資本 × 100
ROTCE = 純利益 ÷ 有形普通株主資本 × 100
  • ROE/ROTCEが高いほど、資本を効率よく利益に変えられています。
  • ROTCEは無形資産の影響を薄めるため、銀行の実力を測る際によく使われます。
  • EPSの中長期的な伸びが、配当の持続性を支える土台です。
目安：ROE 15％以上 / ROTCE 17％以上なら、概ねトップ級の収益性

1株あたり指標と配当（2010–2025実績）

JPMの配当を見るときは、「現在の四半期配当」と「通期の年間配当（宣言ベース）」を分けて見るのが大切です。2025年は増配が年の途中で実施されたため、現行年換算配当$6.00と、2025年通期の年間配当$5.80は一致しません。[1][3]

EPS（希薄化後）・年間配当（宣言ベース）・配当性向（1株ベース）
年度 EPS 年間配当 配当性向 出典
2010 $3.96 $0.20 5.1% 年次報告書
2011 $4.48 $1.00 22.3% 年次報告書
2012 $5.20 $1.20 23.1% 年次報告書
2013 $4.35 $1.44 33.1% 年次報告書
2014 $5.29 $1.58 29.9% 年次報告書
2015 $6.00 $1.72 28.7% 年次報告書
2016 $6.19 $1.88 30.4% 年次報告書
2017 $6.31 $2.12 33.6% 年次報告書
2018 $9.00 $2.72 30.2% 年次報告書
2019 $10.72 $3.40 31.7% 年次報告書
2020 $8.88 $3.60 40.5% 年次報告書
2021 $15.36 $3.80 24.7% 年次報告書
2022 $12.09 $4.00 33.1% 年次報告書
2023 $16.23 $4.10 25.3% 年次報告書
2024 $19.75 $4.80 24.3% Form 10-K
2025 $20.02 $5.80 29.0% Form 10-K

重要な修正点： 2025年の年間配当は、支払タイミングベースでなく会社開示の「Cash dividends declared per share」に合わせて$5.80へ修正しています。現行の四半期配当$1.50を維持した場合、2026年の年換算配当は$6.00です。[3][1][5]

株主還元（配当＋自社株買い）と資本配分

JPMは、配当だけでなく自社株買いを組み合わせて資本を返す会社です。2025年通期は、配当総額$16.1bn、純ベースの自社株買い$30.6bnと、還元規模がかなり大きくなりました。2026年Q1も、普通株配当$4.1bnと$8.1bnの自社株買いを実行しています。[3][2]

総株主還元のスナップショット（通期・直近四半期）
期間 普通株配当総額 自社株買い 総還元額 還元率の見方 メモ
2024年通期 $13.8bn $17.8bn $31.6bn 対 common equity利益で約55% 買い戻しは前年より増加
2025年通期 $16.1bn $30.6bn $46.6bn 対 common equity利益で約83% FY25の大幅還元
2026年Q1 $4.1bn $8.1bn $12.2bn Net payout LTM 82% 四半期ベースでも高水準
用語の補足： Net payout LTM は、直近12カ月の配当と自社株買いを利益と照らしてみる指標です。2026年Q1時点でも82%と開示されており、JPMが依然として積極的な資本還元を続けていることが分かります。[2]

会社の体力（健全性）は大丈夫か？

配当の持続性は、利益だけではなく資本の厚みにも左右されます。JPMは2026年Q1時点でも、Standardized CET1比率14.3%、Advanced CET1比率14.1%を確保しており、依然として厚い自己資本を維持しています。[2][5]

指標 2024年末 2025年末 2026年Q1末 コメント
CET1比率（Standardized） 15.7% 14.5% 14.3% 依然として高水準
CET1比率（Advanced） 15.8% 14.1% 14.1% Apple Card関連RWAの影響を含む
SLR 6.1% 5.8% 5.6% 補完的レバレッジ規制も上回る
BVPS $116.07 $126.99 $128.38 1株純資産は増加継続
TBVPS $97.30 $107.56 $108.87 有形純資産も積み上がり

用語ミニ辞典

CET1比率：最も質の高い自己資本 ÷ リスク加重資産。銀行の「損失耐性」を見る基本指標です。

SLR：Tier 1資本 ÷ 総エクスポージャー。RWAだけでは測れないレバレッジ規制です。

BVPS / TBVPS：1株当たりの簿価と有形簿価。とくにTBVPSは、買い戻しや配当の余力を考えるうえで見ておきたい指標です。

キャッシュフローと流動性の安定性

銀行は一般企業のような営業CFだけでは見づらいため、実務ではLCRやHQLAの厚みを重視します。JPMは2026年Q1時点で、Firm LCR112%、Bank LCR120%、HQLAと非担保市場性有価証券の合計$1.505T、超過HQLA$272bnを確保していました。[2][5]

指標 2025年Q1 2025年末 2026年Q1
Firm LCR（平均） 113% 111% 112%
Bank LCR（平均） 124% 115% 120%
超過HQLA $292bn $232bn $272bn
HQLA＋非担保市場性有価証券 $1.516T $1.464T $1.505T
ポイント： LCRは「短期の耐久力」、HQLAは「いざという時に動かせる流動性の厚み」と考えると把握しやすいです。

与信リスクと金利感応度

JPMは景気循環に応じて引当金を増減させますが、足元では高いPPNRがクレジットコストを吸収できています。2025年通期のCredit Costsは$14.2bn、純損失（NCO）は$9.8bnでした。2026年Q1のCredit Costsは$2.5bn、NCOは$2.3bnです。[4][2]

クレジット・金利感応度の要点（実績と見通し）
項目 2024年 2025年通期 2026年Q1 補足
Credit Costs $10.7bn $14.2bn $2.5bn 2025年はApple Card関連引当を含む
純損失（NCO） $8.6bn $9.8bn $2.3bn 四半期ベースでは横ばい圏
Card Services NCO率 — 3.14%（2025年4Q） 3.47% 1Q26実績
2026年のCard Services NCO率見通し — — 約3.4% 会社ガイダンス
用語解説： Credit Costs＝NCO＋引当金繰入。NCO＝実際に損失処理した金額。2025年通期では、Apple Cardポートフォリオの将来取得に関連する$2.2bnの貸倒引当が一時要因として含まれていました。[4]

2026年の会社ガイダンス

2026年Q1決算時点でも、JPMは年初に示した2026年見通しを維持しています。収益面では純金利収入の増加を見込む一方、費用は成長投資で増える前提です。[2][4]

項目 2025年実績 2026年ガイダンス 2026年Q1実績 見方
純金利収入（NII） $95.9bn 約$103bn $25.5bn 年初は順調
NII（Markets除き） $92.6bn 約$95bn $23.3bn 利下げ影響を吸収しつつ増加見通し
調整後費用 $95.3bn 約$105bn $26.6bn 投資負担は重いが計画線
Card Services NCO率 3.14%（2025年4Q） 約3.4% 3.47% ガイダンス近辺で推移
ガイダンスの背景： 2026年はNIIの伸びが期待される一方、費用はバンカー・アドバイザー増員、テクノロジー投資、マーケティング、オートリース償却などで増加する想定です。つまり、JPMは「守り」よりも「成長とシェア拡大」に資本を使っている局面だと読めます。[2][4]

競合他行との比較分析（指標の見方）

JPMの配当を評価する際は、利回りだけでなく、資本効率（ROTCE）と健全性（CET1）を合わせて見るのが実務的です。2025年通期のROE17%、ROTCE20%、2026年Q1末のStandardized CET114.3%という組み合わせは、依然として業界トップクラスです。[2][4]

読み方のコツ： ROTCEは「利益の質」、CET1は「損失吸収力」です。両方が高いと、配当と買い戻しを続けやすい構造になりやすいです。

本稿の結論

2010年以降の長期データで見ると、JPMのPPNRは構造的に拡大しており、配当はその上に比較的無理のない形で積み上がってきました。2025年通期では、EPS$20.02に対し年間配当（宣言ベース）$5.80、配当性向約29%です。2026年Q1も、EPS$5.94、ROE19%、ROTCE23%と高水準で、配当を支える「稼ぐ力」はなお強いと整理できます。[3][2]

もちろん、クレジットコストや金利環境の変化で短期の振れはあります。ただ、JPMは利益の厚み、資本の厚み、流動性の厚みを同時に持っているため、配当の持続性という観点では依然としてかなり強い部類です。配当だけを見る銘柄ではありませんが、「本業が強いからこそ増配できる銀行」として見ると、本質がつかみやすいと思います。

免責・出典

本レポートは公開情報に基づき作成しています。将来予想には不確実性が伴います。

主要出典： 年次報告書 / Form 10-K / Quarterly Earnings / Earnings Supplement / Earnings Presentation

最終更新日： 2026年4月15日

【注】（出典リンク）

  1. 配当引き上げ方針 → JPMorganChase Plans Dividend Increase and Has Authorized a New Common Share Repurchase Program（確認日：2026-04-15）↩
  2. 2026年Q1決算と2026年見通し → JPM 1Q26 Earnings Press Release（PDF） → JPM 1Q26 Earnings Presentation（PDF）（確認日：2026-04-15）↩
  3. 2025年通期のEPS・年間配当・自己資本関連 → JPM 2025 Form 10-K（PDF） → JPM 2025 Annual Report（PDF）（確認日：2026-04-15）↩
  4. 2025年通期決算とApple Card関連の一時要因、2026年ガイダンス → JPM 4Q25 Earnings Press Release（PDF） → JPM 4Q25 Financial Results / Presentation（PDF）（確認日：2026-04-15）↩
  5. 2026年Q1の四半期配当・買い戻し・資本比率・流動性指標 → JPM 1Q26 Earnings Supplement（PDF）（確認日：2026-04-15）↩
  6. 2010–2024の長期ヒストリー → JPM Annual Report Archive → JPM Quarterly Earnings Archive（確認日：2026-04-15）↩



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Posted by 南 一矢