コカコーラ（KO）63年連続増配（配当王）のキャッシュフロー創出力
コカ・コーラ（KO）配当指標（利回り・成長率・配当性向などの分析）
コカ・コーラ（The Coca-Cola Company）は、2025年2月時点で63年連続で配当を増やし続ける「配当王」（Dividend King）銘柄です。2024年通期の年間配当は1株あたり1.94ドル、2025年からは四半期配当を0.51ドルへ増額し、年率2.04ドルが示現されています。[1] その卓越した配当実績を支える財務指標の推移を、MacroTrends.comなどのデータを用いて長期的な視点から検証します。[2]
まず、直近90日間の配当利回りと株価の動きを確認しておきましょう。
配当利回りと株価の推移：3ヶ月チャート
（株価データはGoogle Finance関数から取得し、配当利回りなどの指標は主要金融情報サイトのデータを参照しています。）[3]
データソースの制約について
重要な注意事項：MacroTrends.comでは、年次の詳細な配当データ（配当利回り、配当成長率、配当性向の年次推移）が表形式で直接提供されていません。MacroTrendsでは四半期ごとの配当支払額や直近の配当利回りは確認できますが、年次で集計された配当成長の長期履歴データは限定的です。[2]
そのため、63年連続増配などの具体的な配当成長実績については、同社IRの開示と複数の配当情報サイトを突き合わせて確認しています。本記事では、MacroTrendsで確認可能な財務データ（EPS、売上、営業CF、バランスシート等）に加え、IR資料を参照しながら配当支払能力や財務健全性を分析しています。[1]
配当成長の実績（複数ソース統合分析）
ここでは、年平均の配当利回り、配当成長率、配当性向、そして年間の一株配当($)の推移について、MacroTrendsと複数の配当専門サイトのデータを統合して分析します。個々の値は厳密な会計値というより、長期トレンドを見るための「目安」として捉えてください。
| 年 | 配当データ* | 平均株価** | 年EPS** | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 平均利回り | 成長率 | 配当性向 | 年間配当 | |||
| 2024 | 3.27% | 5.2% | 79% | 1.94 | 62.49 | 2.46 |
| 2023 | 3.43% | 4.7% | 79% | 1.94 | 56.65 | 2.47 |
| 2022 | 3.26% | 4.9% | 85% | 1.85 | 56.67 | 2.19 |
| 2021 | 3.57% | 2.5% | 78% | 1.76 | 48.24 | 2.25 |
| 2020 | 3.86% | 2.9% | 96% | 1.72 | 43.11 | 1.79 |
| 2019 | 3.98% | 2.4% | 81% | 1.67 | 42.51 | 2.07 |
| 2018 | 4.47% | 5.0% | 109% | 1.63 | 36.73 | 1.50 |
| 2017 | 4.60% | 5.4% | 544% | 1.56 | 34.70 | 0.29 |
| 2016 | 4.48% | 6.0% | 99% | 1.48 | 32.95 | 1.49 |
| 2015 | 4.62% | 8.2% | 84% | 1.40 | 30.23 | 1.67 |
| 2014 | 4.44% | 8.5% | 81% | 1.30 | 29.04 | 1.60 |
| 2013 | 4.36% | 9.8% | 63% | 1.20 | 27.38 | 1.90 |
| 2012 | 4.37% | 8.5% | 55% | 1.09 | 24.88 | 1.97 |
| 2011 | 4.60% | 7.3% | 54% | 1.01 | 21.75 | 1.85 |
| 2010 | 5.23% | 6.8% | 37% | 0.94 | 17.93 | 2.53 |
| 2009 | 5.84% | 8.2% | 59% | 0.88 | 14.98 | 1.47 |
| 2008 | 5.06% | 11.5% | 65% | 0.82 | 15.96 | 1.25 |
* 配当データは複数の配当情報サイトおよび株価データを組み合わせた推計値
* EPSと平均株価はMacroTrends.comなどのデータをもとに筆者作成
着実な配当成長の実績
コカ・コーラ（KO）は、世界最大級の飲料メーカーとして、63年連続で配当を増額し続けている「配当王」の地位を確立しています。2008年から2024年にかけて、1株配当はおおよそ0.8ドル前後から1.94ドルへと約2倍超まで増加し、長期の年平均成長率はおおむね5〜6%程度と試算されます。[1]
この間には、リーマンショック（2008年）やCOVID-19パンデミック（2020年）といった景気後退局面が含まれますが、一度も減配することなく、むしろ着実に増配を続けてきました。2025年には四半期配当が0.51ドルへ引き上げられ、年率2.04ドルベースとなっています。[1] 世界的なブランド力と多様な製品ポートフォリオが、この配当の粘り強さを支えています。
財務パフォーマンスと成長見通し
2025年Q3までの最新決算ハイライト（直近決算）
- 2025年Q3決算（2025年10月21日発表）では、売上高（net revenues）は125億ドルと前年同期比で約5%増加。
- オーガニック売上高（為替と買収・売却影響を除く）は前年同期比+6%と、インフレ環境下でも価格転嫁とミックス改善が継続。
- ユニットケース販売量は+1%と、数量面でも緩やかな成長を維持。
- 調整後一株当たり利益（Comparable EPS）は前年同期比で1桁台後半の成長となり、通期2025年についても売上・EPSともに1桁台後半〜2桁台前半の成長を見込むガイダンスを維持しています。[5]
2024年通期は為替や一時要因の影響を受けつつも、2025年に入っても売上・EPSともに堅調な伸びが続いており、配当の原資となるキャッシュフローも中長期的には増加基調にあります。
主要財務指標の推移
以下の表では、売上高、営業CF、純利益をM$（百万ドル）単位、営業CFマージンは%単位で表示しています（2008〜2024年、いずれもIFRS/US-GAAPベースの公表値をもとに集計）。[2][4]
| 年度 | 売上高 (M$) | 営業CF (M$) | 同ﾏｰｼﾞﾝ (%) | 純利益 (M$) |
|---|---|---|---|---|
| 2024 | 47,061 | 6,805 | 14.5 | 10,631 |
| 2023 | 45,754 | 11,599 | 25.4 | 10,714 |
| 2022 | 43,004 | 11,018 | 25.6 | 9,542 |
| 2021 | 38,655 | 12,625 | 32.7 | 9,771 |
| 2020 | 33,014 | 9,844 | 29.8 | 7,747 |
| 2019 | 37,266 | 10,471 | 28.1 | 8,920 |
| 2018 | 34,300 | 7,627 | 22.2 | 6,434 |
| 2017 | 36,212 | 7,041 | 19.4 | 1,248 |
| 2016 | 41,863 | 8,792 | 21.0 | 6,527 |
| 2015 | 44,294 | 10,528 | 23.8 | 7,351 |
| 2014 | 45,998 | 10,615 | 23.1 | 7,098 |
| 2013 | 46,854 | 10,542 | 22.5 | 8,584 |
| 2012 | 48,017 | 10,645 | 22.2 | 9,019 |
| 2011 | 46,542 | 9,474 | 20.4 | 8,584 |
| 2010 | 35,119 | 9,532 | 27.1 | 11,787 |
| 2009 | 30,990 | 8,186 | 26.4 | 6,824 |
| 2008 | 31,944 | 7,571 | 23.7 | 5,807 |
配当支払能力の分析
営業キャッシュフローによる配当カバー分析
2024年通期（2025年2月発表）の営業キャッシュフローは68億ドルでしたが、この数値にはIRS（米国内国歳入庁）との税務係争に関連する60億ドルのデポジットがマイナス要因として含まれています。[4]
単純にこの一時的なデポジットを除いて考えると、営業キャッシュフローは約128億ドル相当となり、2024年の年間配当支払額（約88億ドル規模）を十分にカバーできる水準です。税務係争がキャッシュフローに与える影響は一時的であり、事業そのもののキャッシュ創出力は引き続き高いと評価できます。
配当支払余力の推移（2008年以降）
以下の表では、営業CF、年間配当支払額をM$（百万ドル）単位、配当カバー比率を倍数で表示しています（2008〜2024年）。配当支払額は発行済株式数×年間配当をベースとした推計値です。
| 年度 | 営業CF (M$) | 年間配当支払額 (M$)* | 配当カバー比率 |
|---|---|---|---|
| 2024 | 6,805 | 8,806 | 0.8 |
| 2023 | 11,599 | 8,400 | 1.4 |
| 2022 | 11,018 | 8,000 | 1.4 |
| 2021 | 12,625 | 7,600 | 1.7 |
| 2020 | 9,844 | 7,434 | 1.3 |
| 2019 | 10,471 | 7,300 | 1.4 |
| 2018 | 7,627 | 7,100 | 1.1 |
| 2017 | 7,041 | 6,854 | 1.0 |
| 2016 | 8,792 | 6,531 | 1.3 |
| 2015 | 10,528 | 6,176 | 1.7 |
| 2014 | 10,615 | 5,729 | 1.9 |
| 2013 | 10,542 | 5,250 | 2.0 |
| 2012 | 10,645 | 4,790 | 2.2 |
| 2011 | 9,474 | 4,408 | 2.1 |
| 2010 | 9,532 | 4,068 | 2.3 |
| 2009 | 8,186 | 3,800 | 2.2 |
| 2008 | 7,571 | 3,521 | 2.1 |
* 配当支払額は推定値（発行済株式数×年間配当）
配当支払余力の分析結果：
- 2024年の特殊要因：配当カバー比率が0.8倍と低いのは、IRS係争に関連する60億ドルのデポジットによる一時的なキャッシュアウトが原因。
- 通常時の安定性：一時要因を除けば、過去17年間で配当カバー比率は概ね1.0〜2.3倍のレンジで推移。
- 景気耐性：2008年金融危機、2020年パンデミック時でも営業CFは大きく崩れず、配当支払能力を維持。
- 持続可能性：税務係争が解消されれば、営業CFから配当を十分に賄える水準に戻るとみられます。
強固なキャッシュフロー創出力と資金配分戦略
以下の表では、営業CF、フリーCF、設備投資をM$（百万ドル）単位、営業CF成長率を%単位で表示しています（2008〜2024年）。[2]
| 年度 | 営業CF (M$) | 成長率 (%) | フリーCF (M$) | 設備投資 (M$)* |
|---|---|---|---|---|
| 2024 | 6,805 | -41.3 | 4,781 | 2,024 |
| 2023 | 11,599 | 5.3 | 9,821 | 1,778 |
| 2022 | 11,018 | -12.7 | 9,609 | 1,409 |
| 2021 | 12,625 | 28.3 | 11,366 | 1,259 |
| 2020 | 9,844 | -6.0 | 8,856 | 988 |
| 2019 | 10,471 | 37.3 | 9,395 | 1,076 |
| 2018 | 7,627 | 8.3 | 6,327 | 1,300 |
| 2017 | 7,041 | -19.9 | 5,399 | 1,642 |
| 2016 | 8,792 | -16.5 | 6,680 | 2,112 |
| 2015 | 10,528 | -0.8 | 8,060 | 2,468 |
| 2014 | 10,615 | 0.7 | 8,432 | 2,183 |
| 2013 | 10,542 | -0.9 | 8,103 | 2,439 |
| 2012 | 10,645 | 12.4 | 8,008 | 2,637 |
| 2011 | 9,474 | -0.6 | 6,655 | 2,819 |
| 2010 | 9,532 | 16.5 | 7,451 | 2,081 |
| 2009 | 8,186 | 8.1 | 6,297 | 1,889 |
| 2008 | 7,571 | – | 5,839 | 1,732 |
* 設備投資は営業CFからフリーCFを引いて算出
キャッシュフロー分析のポイント
営業キャッシュフロー：
- 安定した創出力：2008年以降、営業CFは概ね70億〜130億ドルのレンジで推移しており、2024年の落ち込みは税務係争に伴う一時的な要因によるものです。[4]
- 景気耐性：金融危機やパンデミックといったストレス環境においても、営業CFは大きく崩れていません。
- 2025年のトレンド：2025年Q3時点でも売上・EPSは増益基調であり、中長期のキャッシュフロー創出ストーリーは維持されています。[5]
フリーキャッシュフロー：
- 効率的な投資：ボトリング事業のフランチャイズ化などにより設備投資が抑制され、営業CFに対するフリーCFの比率が高水準です。
- 資産軽量化戦略：資本集約的なボトリング資産を外部パートナーに移管し、ブランド・シロップ供給に集中するモデルへ転換。
- 株主還元原資：年間50億〜100億ドル規模のフリーCFを、配当と自社株買いの原資として活用しています。
バランスシート分析と財務健全性評価
以下の表では、総資産、総負債、株主資本をM$（百万ドル）単位、自己資本率およびROEを%単位で表示しています（2008〜2024年）。[2][4]
| 年度 | 総資産 (M$) | 総負債 (M$) | 株主資本 (M$) | 自己資本率 (%) | ROE (%) | 負債比率 (%) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2024 | 100,549 | 74,177 | 26,372 | 26.2 | 38.7 | 281 |
| 2023 | 97,703 | 70,223 | 27,480 | 28.1 | 39.1 | 256 |
| 2022 | 92,763 | 66,937 | 25,826 | 27.8 | 37.4 | 259 |
| 2021 | 94,354 | 69,494 | 24,860 | 26.4 | 40.9 | 279 |
| 2020 | 87,296 | 66,012 | 21,284 | 24.4 | 38.4 | 310 |
| 2019 | 86,381 | 65,283 | 21,098 | 24.4 | 43.6 | 309 |
| 2018 | 83,216 | 64,158 | 19,058 | 22.9 | 31.8 | 337 |
| 2017 | 87,896 | 68,919 | 18,977 | 21.6 | 5.8 | 363 |
| 2016 | 87,270 | 64,050 | 23,220 | 26.6 | 25.7 | 276 |
| 2015 | 89,996 | 64,232 | 25,764 | 28.6 | 26.8 | 249 |
| 2014 | 92,023 | 61,462 | 30,561 | 33.2 | 21.6 | 201 |
| 2013 | 90,055 | 56,615 | 33,440 | 37.1 | 26.1 | 169 |
| 2012 | 86,174 | 53,006 | 33,168 | 38.5 | 27.2 | 160 |
| 2011 | 79,974 | 48,053 | 31,921 | 39.9 | 25.7 | 151 |
| 2010 | 72,921 | 41,604 | 31,317 | 43.0 | 42.7 | 133 |
| 2009 | 48,671 | 23,325 | 25,346 | 52.1 | 28.9 | 92 |
| 2008 | 40,519 | 20,047 | 20,472 | 50.5 | 28.4 | 98 |
バランスシート分析の重要な観点
自己資本率の推移と戦略的意味：
- 構造的変化：2008年の自己資本比率50.5%から、2024年には26.2%へと低下しており、長期的には「資本効率重視・レバレッジ活用」へ舵を切ったことが分かります。
- 安定レンジ：2018年以降はおおむね23〜28%の範囲で推移しており、過度にリスクを取りすぎない範囲で負債を活用している印象です。
- 業界比較：飲料・日用品セクターでは自己資本比率30%前後の企業が多く、コカ・コーラはやや積極的なレバレッジ水準ですが、キャッシュフローの安定性を踏まえると許容範囲と見られます。
ROE（自己資本利益率）の特徴：
- 高い収益性：過去17年間のROEは、特殊要因のあった2017年を除き、おおむね20〜40%の高水準で推移しています。
- 2017年の異常値：2017年のROE 5.8%は米国税制改革に伴う一時的な税金費用の増加が原因であり、構造的な収益悪化ではありません。
- 効率的な資本活用：自己資本率を一定程度抑えつつ、高い利益率を維持しているため、株主資本の回転効率が高いビジネスモデルと言えます。
総合評価
コカ・コーラの財務戦略は、「保守的すぎない範囲での効率的なレバレッジ活用」とまとめられます。自己資本率はペプシコなどの一部競合よりやや高く、過度に借入に頼っているわけではありません。一方で、高いROEを長期にわたり維持しており、株主価値創造という観点では成功している財務戦略と評価できます。
配当重視投資家にとっての投資価値
インカム投資家への魅力：
- 卓越した配当履歴：2025年時点で63年連続増配という圧倒的な実績。
- 安定した配当成長：長期で見て年率おおむね5〜6%前後の増配ペース。
- 世界的ブランド力：中核ブランド「コカ・コーラ」をはじめ、約200のブランドを世界中で展開。[6]
- 景気耐性：景気後退局面でも需要が大きく落ち込みにくい「生活必需品的」なポジション。
配当投資戦略における位置づけ
究極のコア銘柄
- ポートフォリオの礎石：配当収入の「土台」として長期保有しやすい銘柄。
- リスク分散効果：世界200カ国以上での事業展開により、単一地域の景気後退リスクを軽減。[6]
- インフレ対応力：ブランド力と価格交渉力により、原材料高の一部を販売価格に転嫁可能。
- 世代を超えた投資：配当再投資を続けることで、子や孫の世代まで資産形成を引き継ぎやすい銘柄です。
投資リスクと対策
主要リスク要因：
- 健康志向の加速：砂糖入り飲料への課税・規制強化により、炭酸飲料のボリュームが伸び悩むリスク。
- 競争激化：プライベートブランドや新興ブランド、エナジードリンクなどとの競争。
- 為替リスク：売上の大半を海外で稼いでいるため、ドル高局面では業績に逆風となりやすい。
- 原材料コスト変動：砂糖・甘味料、アルミ缶、PET樹脂などの価格変動。
- 配当性向の高さ：70〜80%前後の高い配当性向が続くと、将来の成長投資の柔軟性を損なう可能性。
リスク軽減策：
- 分散投資：KO単独に偏らず、他の生活必需品・ヘルスケア・インフラ銘柄などと組み合わせる。
- 定期積立：ドルコスト平均法により、短期的な株価変動リスクを平準化。
- 配当再投資：配当を自動的に再投資することで、時間を味方にした複利効果を享受。
- 長期視点：短期の金利動向や為替に振り回されず、10〜20年単位の視野で投資する。
- 補完的投資：成長株やインデックスETFと組み合わせ、ポートフォリオ全体のリターン・リスクバランスを調整。
まとめ：配当投資家にとってのコカ・コーラ
コカ・コーラは、63年連続増配という比類なき配当実績、世界最強クラスのブランド力、そして長期で年率5〜6%前後の増配ペースを兼ね備えた、インカム投資家にとって非常に魅力的な銘柄です。
世界200カ国以上での事業展開と約200ブランドからなる製品ポートフォリオ、健康志向への対応（ゼロシュガーや低カロリー製品群の拡充）により、長期的なキャッシュフローと配当の成長が期待できます。一方で、高い配当性向や成熟市場での成長鈍化、規制強化といった点には引き続き注意が必要です。
投資判断のポイント
配当重視の観点から見ると、コカ・コーラは「安定性と信頼性の象徴的な配当王銘柄」として、ポートフォリオの中核に据えやすい銘柄です。特に、退職後の安定的なインカム源を求める投資家や、世代を超えた資産形成を志向する投資家にとって、有力な選択肢のひとつとなるでしょう。
本記事は投資判断の参考として財務データを分析したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資にあたっては、ご自身の判断と責任のもとで行ってください。過去の実績は将来の結果を保証するものではありません。
最終更新日時: 2025年11月24日
【注】（出典リンク）
- 配当実績・連続増配年数 → Board of Directors of The Coca-Cola Company Approves 63rd Consecutive Annual Dividend Increase (2025-02-20) → Dividend.com – KO Dividend History（確認日：2025-11-24） ↩
- 長期財務データ（売上・EPS・CF・BS・ROEなど） → MacroTrends – Coca-Cola Revenue 2008–2024 / EPS (Diluted) / Operating Cash Flow / Free Cash Flow / ROE（確認日：2025-11-24） ↩
- 株価・配当利回り等の短期データ → Google Finance – KO → StockAnalysis – KO Dividend & Yield（確認日：2025-11-24） ↩
- 2024年通期決算・IRSデポジットの記載など → Coca-Cola Reports Fourth Quarter and Full Year 2024 Results → The Coca-Cola Company Form 10-K for the year ended Dec. 31, 2024（確認日：2025-11-24） ↩
- 2025年Q3決算（直近決算） → Coca-Cola Investor Relations – Press Releases（Third Quarter 2025 Results） → Seeking Alpha – KO Q3 2025 Earnings Coverage（確認日：2025-11-24） ↩
- 事業概要・ブランド数・展開国数 → The Coca-Cola Company – Our Company → Brands Overview（確認日：2025-11-24） ↩