PG(ﾌﾟﾛｸﾀｰ･ｱﾝﾄﾞ･ｷﾞｬﾝﾌﾞﾙ) の配当推移

プロクター＆ギャンブル（The Procter & Gamble Company）の配当利回りと株価をチャート（直近90日間）で見てみます。2025年6月期本決算および2025年11月時点の情報を反映しています。^[2]

権利落ち日や配当性向（1株配当÷EPS、EPS比で配当を払い過ぎていないかを図る指標）等も確認してみます。

配当利回りと株価の推移：3ヶ月チャート

年間利回り、配当成長率、配当性向、EPS等

年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当($)、平均株価、通年EPSの推移を確認してみます。2025年行は2025年6月期本決算の実績値ベースです。^[1][2]

（＊平均株価は7月1日～6月30日の期間で計算しています）

※備考：2025年の年間配当は4.08ドル（四半期配当1.0568ドル×4）、希薄化後EPSは6.51ドル（GAAPベース）。配当性向63%は会社開示値に基づく概算です。^[1][2]

配当王としての確固たる実績

プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）の配当実績は、生活必需品企業としての安定性を象徴しています。同社は69年連続で配当を増額し続けている「配当王」として、S&P500の中でも最も信頼性の高い配当株の一つです。2008年から2025年にかけて、1株配当は1.45ドルから4.08ドルへと約181%増加し、年平均成長率は概ね6〜7%のレンジに収まっています。^[1]この期間中、一度も減配することなく、リーマンショック（2008年）やCOVID-19パンデミック（2020年）といった経済危機においても着実な配当成長を維持してきました。

また、135年間連続で配当を支払い続けているという歴史は、同社の事業安定性と株主還元への強いコミットメントを証明しています。2025年4月には四半期配当を約5%増額する決定を行い、69年連続増配を更新しました。^[1]

配当成長率の推移

P&Gの配当成長率は安定性が際立っています：

• 2008〜2012年：高成長期（年間7〜13%の安定成長）
• 2013〜2016年：成熟期への移行（年間2〜7%の穏やかな成長）
• 2017〜2019年：安定成長期（年間2〜4%の持続的成長）
• 2020〜2024年：回復・加速期（年間4〜9%の成長率向上）
• 2025年：実績ベースで約7%の増配（四半期配当は前年から約5%引き上げ）

このパターンは、生活必需品企業特有の安定性と、P&Gの戦略的なブランド・ポートフォリオ最適化の成果を反映しています。特に2020年以降の配当成長率の持ち直しは、巣籠もり需要やeコマース対応、値上げによる単価改善などが重なった結果といえます。同社の配当政策は「持続可能な成長」を重視しており、短期的な利益最大化よりも長期的な株主価値創造を優先しています。

配当利回りの安定性

P&Gの配当利回りは、一般的に2.5%〜3.5%の範囲で推移し、生活必需品セクターとしては魅力的な水準を維持しています。2025年11月時点の株価はおおよそ150ドル前後、年間配当4.08ドルから逆算した配当利回りは約2.7%です。^[3]

• 安定した利回り水準：過去17年間で大きな変動が少なく、予測可能性が高い
• インフレ対応力：配当の継続的な増額により、実質的な購買力を維持
• 株価の安定性：配当利回りの安定は、株価の相対的な安定性も示唆
• 競争力のある水準：生活必需品セクターの中でも、成長性と利回りのバランスが良い

P&Gの配当利回りは、高配当株ではないものの、配当成長と株価上昇の組み合わせによる総リターンの魅力があります。生活必需品という景気耐性の高い事業モデルにより、経済環境の変動に関わらず安定した配当収入を期待できる点が、長期投資家にとっての大きな魅力となっています。

配当性向の健全性

P&Gの配当性向は、健全な水準で安定しています。2008年の40%から2025年の約63%へと上昇傾向にありますが、これは同社の成熟度を反映した自然な変化です。^[1][2] 特に注目すべき点は：

安定した配当性向の推移：

• 2008〜2014年：40〜61%の安定した範囲
• 2015年：107%の一時的上昇（事業リストラクチャリングによる利益減少）
• 2016〜2025年：おおむね48〜76%の健全な水準で推移
• 2019年の203%：一時的な純利益減少による計算上の異常値
• 2025年：63%前後の適正水準を維持（EPS回復により安全域を確保）

健全性の背景：P&Gの配当性向が健全である理由は、生活必需品事業の特性にあります。同社の製品（洗剤、歯磨き粉、シャンプーなど）は日常的に消費され、景気変動の影響を受けにくいため、収益の予測可能性が高く、配当支払いの持続可能性も確保されています。また、強力なブランド力により価格決定力を持っており、インフレ環境下でも利益率を維持できる構造的優位性があります。

2015年と2019年の配当性向上昇は、事業再編に伴う一時的な利益減少によるものであり、キャッシュフロー・ベースでは十分な配当支払い能力を維持していました。これは、P&Gが収益の質と配当の持続可能性を重視していることを示しています。^[2]

財務パフォーマンスと成長見通し

以下の表では、売上高、営業CF、純利益はM$（百万ドル）単位、営業CFマージン（表記は同ﾏｰｼﾞﾝ）は%単位で表示しています。長期の連続性を保つため、一部の数値は四捨五入や外部データベースを用いた概算を含みます。^[2]

主要財務指標の推移

2025年通期の業績動向と堅調な成長

P&Gの2025年度（2024年7月〜2025年6月）の業績は、難しいコスト環境の中でも堅実な成長を示しました。^[2]

• 売上高：84.3Bドル（前年比ほぼ横ばい、オーガニック売上成長は+2%）
• 純利益：16.0Bドル（前年比+8%）
• 希薄化後EPS：6.51ドル（前年比+8%）、コアEPSは6.83ドル（前年比+4%）
• 営業CF：約19Bドル台と高水準を維持し、営業CFマージンは20%超
• 株主還元：配当と自社株買いを合わせて約200億ドル弱を株主に還元
• 2026年度見通し：売上高のオーガニック成長率1〜5%、コアEPSは2025年度比で0〜4%増を見込む慎重なガイダンス

原材料価格や為替、物流コストの逆風が続く一方で、値上げとミックス改善、生産性向上によりマージンを維持しているのが特徴です。2026年度にかけては、米国の関税政策の影響により、累計で約10億ドル規模の追加コストが発生する見通しであり、価格改定やコスト削減策でどこまで吸収できるかが今後の焦点になります。^[4]

収益性と効率性の継続的改善

P&Gの財務データからは、生活必需品企業としての強固な収益基盤と継続的な効率性改善が見てとれます。^[2]

• 売上高は2014〜2016年の調整期を経て、2020年代に再び増加基調に復帰し、2025年には84.3Bドル規模を維持
• 営業CFマージンは長期的に19〜25%の高水準で安定し、2025年も20%超の健全な水準
• 純利益は事業再編の影響で変動があったものの、近年は140億〜160億ドルのレンジで安定
• 2020年のパンデミック時には逆に業績が向上（巣籠もり需要とeコマース加速）

特に注目すべきは、2014〜2016年の「集中と選択」戦略による一時的な売上減少と、その後の収益性向上です。同社は収益性の低いブランドを売却し、コア・ブランドに集中することで、売上規模は調整局面を経たものの、利益率は大きく改善しました。2020年以降の成長再加速は、この戦略転換の成果が表れたものと考えられます。

優秀なキャッシュフロー創出力

以下の表では、営業CF、投資CF、財務CFはM$（百万ドル）単位、営業CF成長率（表記は「成長率」）は%単位で表示しています。長期のトレンド把握を目的とした概算値です。^[2]

P&Gの最大の強みは、安定したキャッシュフロー創出能力にあります。生活必需品企業として、景気変動に左右されにくい収益構造を持っています：

• 営業CFは過去17年間で概ね13,000M$〜19,000M$台の安定した範囲で推移
• 2020年のパンデミック時にはむしろ営業CFが向上
• 2024〜2025年は過去最高水準の営業CFを維持しつつ、高水準の株主還元を継続
• 投資CFは比較的少額で、asset-lightなビジネスモデルを反映
• 財務CFの大幅なマイナスは、積極的な株主還元（配当と自社株買い）を示す

投資CFの特徴として、特定年度にプラスとなる年は事業売却や資産売却による収入が主因です。通常は年間2,000M$〜6,000M$程度の設備投資を行っており、製造業としては相対的に設備投資負担が軽いことが分かります。

財務CFの大幅なマイナスは、P&Gが「株主還元重視」の資本配分を行っていることを示しています。とくに直近数年は、安定した営業CFを背景に、自社株買いと配当の両輪で株主還元を拡大しています。

キャッシュフロー分析のポイント：P&Gのキャッシュフローパターンは、「安定創出→効率投資→積極還元」のサイクルを示しています。同社は設備集約的でないビジネスモデルにより、創出したキャッシュの大部分を株主還元に充てることができ、これが配当王としての地位を支えています。

健全な財務基盤

以下の表では、総資産、総負債、株主資本はM$（百万ドル）単位、自己資本率は%単位で表示しています。最新の2025年数値は概算を含むレンジとして捉えてください。^[2]

P&Gの財務基盤は、生活必需品企業として適切な健全性を維持しています：

• 自己資本率は概ね39〜49%の範囲で安定し、2025年には40%強の水準を維持
• ROEは多くの年で17〜30%超と高い水準を維持
• 総資産は事業再編により2014年以降スリム化が進行
• 株主資本は自社株買いにより減少しているが、これは意図的な資本効率化

ROEの高さは、P&Gの優秀な資本効率性を示しています。特に2020年以降の30%前後の高いROEは、強力なブランド力による高い利益率と、効率的な資本構成の結果です。自己資本率の調整は、株主還元を重視した結果であり、財務レバレッジを効果的に活用していることを示しています。

まとめ：長期配当投資家にとってのP&Gとは？

P&Gは、69年連続増配の「配当王」として、長期配当投資家にとって最も信頼性の高い投資先の一つです。生活必需品という景気耐性の高い事業モデルにより、経済環境の変動に関わらず安定した配当成長を期待できます。^[1]

同社の強みは以下の点にあります：

• 69年連続増配という類まれな配当成長実績
• 生活必需品による安定した収益基盤と景気耐性
• 強力なブランド力による価格決定力とインフレ対応力
• 高いキャッシュフロー創出能力（営業CFマージン20%超）
• asset-lightなビジネスモデルによる高い資本効率性
• グローバル市場でのリーダーシップと成長機会
• ESG投資への適合性（持続可能性への取り組み）
• デジタル変革とeコマース対応による新たな成長軸
• 2025年通期も堅調な業績：EPS・純利益が過去最高水準を更新

一方で、注意すべき点としては：

• 成熟市場での成長率鈍化リスク
• 新興国での競合激化
• 原材料価格の上昇圧力
• 為替変動の影響（海外売上比率の高さ）
• 消費者嗜好の変化への対応
• 規制環境の変化（環境・健康関連）
• デジタル・ネイティブ企業との競争
• 関税影響：2026年度にかけて約10億ドル規模のコスト増加が見込まれ、価格転嫁とコスト削減のバランスが課題
• 構造改革：コスト削減・組織再編に伴う一時費用・人員削減など、中期的なオペレーションリスク

投資家へのポイント：P&Gへの投資は、「安定性と予測可能性」を重視する長期配当投資家に適した銘柄です。同社は急激な成長は期待しにくい一方で、配当の継続的な増額と株価の緩やかな上昇により、年率7〜10%程度の安定したトータルリターンを狙いやすい銘柄と考えられます。

2025年11月時点の市場コンセンサスでは、12カ月先の平均目標株価は約169ドルとされており、足元の株価水準からは一桁台後半〜二桁程度の上昇余地が示されています。^[3]配当リターンと合わせると、長期のインカム＋キャピタルゲインを狙う投資家にとってバランスの良いポジションとなり得ます。

よくある質問

P&Gの配当はどれくらい安全ですか？

P&Gの配当安全性は極めて高いと評価できます。69年連続増配という実績は、リーマンショックやCOVID-19パンデミックなど、複数の経済危機を乗り越えてきた証拠です。配当性向は長期的に40〜60%台を中心に推移し、2025年でも63%前後と過度に高くはありません。営業キャッシュフローは配当支払いを大きく上回る水準で推移しており、生活必需品という事業特性から需要の安定性も高いと考えられます。^[1][2]

また、強力なブランド力により価格転嫁能力を持っているため、インフレ環境下でも実質的な利益率を維持できます。135年間連続で配当を支払い続けているという歴史も、配当安全性の高さを裏付けています。

P&Gの成長率が鈍化していることは懸念材料ではないですか？

P&Gの売上成長率が1〜4%と穏やかなのは、生活必需品業界の成熟度を反映した自然な現象です。同社は2014年からの「集中と選択」戦略により、収益性の低い事業を売却し、コア・ブランドに経営資源を集中させました。この結果、売上成長率は穏やかになったものの、利益率と資本効率性は大幅に改善しています。^[2]

現在、同社はeコマースの拡大、新興国市場での成長、イノベーションによる付加価値向上に注力しており、「量」よりも「質」を重視した成長を追求しています。配当投資家にとっては、急激な成長よりも持続可能で予測可能な成長の方が重要であり、P&Gのアプローチは長期的な株主価値創造に適したものといえます。

関税影響と原材料価格上昇はP&Gの収益性にどのような影響を与えますか？

P&Gは強力なブランド力と価格決定力により、コスト上昇圧力に対する耐性を持っています。米国を中心とした関税強化に伴い、2026年度にかけて約10億ドル規模の追加コストが発生すると見込まれていますが、同社は段階的な価格改定、コスト削減プログラム、サプライチェーンの最適化などを組み合わせて対応しています。^[4]

短期的にはマージンの一時的な圧迫が生じる可能性はありますが、中期的には生産性向上とブランド力を活かした価格戦略により、収益性の維持が可能と見込まれます。

最近の構造改革（人員削減など）は投資家にとってプラス要因ですか？

2025年以降、P&Gはコスト構造の見直しや生産性向上の一環として、人員削減を含む構造改革を進めています。これは短期的には一時費用を伴うものの、中長期的には固定費の削減とオペレーションの効率化につながる可能性があります。^[4]

投資家の視点からは、(1) 一時費用による短期的なEPS押し下げと、(2) 中長期のマージン改善・キャッシュフロー増加のバランスをどう評価するかがポイントになります。配当原資となる営業CFが十分に確保される限り、配当の安定性自体には大きな懸念は少ないと考えられます。

【注】（出典リンク）

1. 配当実績・連続増配：P&G「Stock Information – Splits & Dividend History」「P&G Declares Dividend」リリース等（69年連続増配、135年間連続配当、2025年度年間配当4.08ドルなど）＜一次情報＞ → 主要金融情報サイトの配当データ＜二次情報＞（確認日：2025-11-27） ↩
2. 2025年度本決算・財務データ：P&G 2025 Form 10-K／Annual Report「Financial Highlights」「Management’s Discussion and Analysis」等（売上高84.3Bドル、EPS 6.51 / コアEPS 6.83、純利益16.0Bドル、キャッシュフロー・バランスシート関連の年次データなど）＜一次情報＞ → 決算要約サイト（Last10K等）＜二次情報＞（確認日：2025-11-27） ↩
3. 株価・目標株価：MarketScreener等によるPG株価および12カ月平均目標株価（2025年11月時点の株価約150ドル、平均目標株価約169ドル）＜二次情報＞（確認日：2025-11-27） ↩
4. 関税・構造改革：P&G 2025年度決算資料・経営陣コメント（2026年度にかけて約10億ドル規模の追加コスト見通し、コスト削減・組織再編計画など）＜一次情報＞ → Reuters等の報道（2025年11月の人員削減報道など）＜二次情報＞（確認日：2025-11-27） ↩