NKE（ナイキ）今後の見通し
ナイキ（NIKE, Inc.）の今後の見通しを考えるために、まず、金利と株価チャートの推移を参照し、次に、直近の決算を確認します。
目標株価やPERなどの情報も踏まえて主な指標についても掲載します。
金利と株価：過去～現在
※チャート左目盛り：青線は株価推移、赤線は200日移動平均線
※チャート右目盛り：緑線は10年国債利回り
※株価の成長率や前日比（前日始値～前日終値）、52週高値／安値のほか、PER（株価収益率）、時価総額、株式数、取引の出来高などの内容を更新。リアルタイムは無理ですが株価は最大20分ディレイでフォロー。
銘柄比較については関連記事（NKEとUAAを比較：ナイキとアンダーアーマー）を参照
直近決算
米国時間で10月1日にNKEは四半期決算を発表しました。
★業績
《四半期》
・EPS：予想0.27$→結果0.49$
・売上高：予想109.7億$→結果117.2億$（前年同期比+1%)
★出所
・IRプレスリリース
・予想値はstreetinsiderを参照しました。
企業概要
ナイキ（NIKE, Inc.）は、世界最大級のスポーツ用品メーカーであり、フットウェア・アパレル・機器の設計・開発・マーケティング・販売を世界各国で行っています。報告セグメントはNIKEブランド（地域別：北米／EMEA／中国／APLA）とConverseで構成されます。2025年通期（決算期末：2025年5月31日）の連結売上高は463億ドル、うちNIKEブランドが447億ドルで全体の約96%を占めます。[1]
製品はスポーツシューズとウェアが中心で、アクセサリーや機器も展開。販売は自社直営（NIKE Direct：自社ECと直営店）と卸売の両チャネルで行われます。[1]
ブランドの中核をなす「NIKE」ブランドの売上比率は2025年通期で9割超（447億ドル／463億ドル）に達し、ジョーダン・ブランドはNIKEブランドの内部で計上、Converseは独立セグメントとして開示されています。[1]
直営店（NIKE Directの店舗）は、米国内376店（ファクトリーストア213、インライン85、Converse78）、米国外はNIKEブランドで604店（ファクトリー543、インライン61）が稼働。連結では世界で約1,029店を賃借しています（2025年5月期時点）。[2] 主要な外部EC連携としては、天猫（Tmall）の公式旗艦店、欧州ではZalandoとの提携、国内ではZOZOTOWNでの展開などがあります。[3][4][5]
その事業は3つの領域に分かれています。
■フットウェア：ランニング、バスケットボール、サッカー、トレーニング等、各スポーツに特化したシューズを幅広く展開。代表的なシリーズに「Air Max」「Air Jordan」「Nike Free」など。2025年通期のNIKEブランド売上の大宗を占めます。[1]
■アパレル：スポーツ／カジュアル／トレーニング用途のウェアを展開。機能性素材と着心地で、競技から日常までカバーします。[1]
■アクセサリーおよび機器：バッグ、帽子、ソックスなどのアクセサリーに加え、各種スポーツ機器を提供しています。[1]
社史をさかのぼると、1964年にBlue Ribbon Sportsとして創業、1971年にナイキ・ブランド（スウッシュ）が誕生し現在の体制の礎となりました。現在の本社所在地は米オレゴン州ビーバートン。[6][7]
現在、ナイキは世界のスポーツ用品市場で高いシェアを有し、ファッションやライフスタイルにも影響力を持つブランドとして評価されています。[3]
1980年代にNBAのスーパースター、マイケル・ジョーダンと契約し「Air Jordan」シリーズを展開、スポーツ用品業界に革新をもたらしました（ジョーダンの販売・損益はNIKEブランド各地域に含めて開示）。[1]
〔特色あるブランド戦略〕
ナイキのブランド戦略は、革新性・情熱・挑戦を前面に打ち出します。スローガン「Just Do It」は個々の挑戦を象徴し、幅広い層に浸透しています。[3]
・著名アスリート／チームとのスポンサー契約を通じ、アイコニックな価値と市場での影響力を強化。[3]
・デジタル／ソーシャル活用で消費者と直接つながり、会員プログラムや直販の体験価値を高めています。[1]
〔製品開発の技術革新とデジタル導入〕
・「Flyknit」や「React（ReactX含む）」「Zoom Air」等の独自技術により、軽量化・快適性・反発性を追求し差別化。[8][9][10]
・モバイルアプリや会員向けデジタル機能、店頭のデジタル体験などを通じて、購入導線とロイヤルティを強化。[1]
ミニ解説
NIKE Direct＝自社EC＋直営店。外部モール（例：Tmall、Zalando、ZOZOTOWN）は連携先であり、会員連携や限定商品の提供などを進めています。[3][4][5]
【注】（出典リンク）
- 「2025年10-K：事業・売上内訳・販売チャネル」 → SEC（NIKE, Inc. Form 10-K, FY2025） → NIKE IR（確認日：2025-10-02） ↩
- 「2025年10-K：店舗数（米国／米国外）・世界の賃借店舗数」 → NIKE 2025 Form 10-K（PDF）（該当箇所：米国376店、米国外NIKEブランド604店、世界約1,029店） （確認日：2025-10-02） ↩
- 「企業概要・理念・スローガン（本社所在地含む）」 → About NIKE, Inc.（確認日：2025-10-02） ↩
- 「Zalandoとの戦略的提携（欧州EC連携）」 → Zalando公式リリース（確認日：2025-10-02） ↩
- 「ZOZOTOWNでのNIKE取り扱い（日本EC連携の例）」 → ZOZOTOWN NIKEブランドページ（確認日：2025-10-02） ↩
- 「ナイキ・ブランド誕生（1971年）・オレゴン拠点に関する一次情報」 → NIKE公式ストーリー（1973＝ブランド誕生の2年後の記述） → About NIKE, Inc.（確認日：2025-10-02） ↩
- 「Blue Ribbon Sports（1964年創業）の補足（二次情報）」 → Wikipedia：Nike, Inc.（一次情報補完・確認日：2025-10-02） ↩
- 「Flyknitの技術概要」 → Nike公式（Flyknit） → NIKEニュースルーム（Flyknit）（確認日：2025-10-02） ↩
- 「React／ReactXの技術概要」 → Nike公式（React） → NIKEニュースルーム（ReactX）（確認日：2025-10-02） ↩
- 「Zoom Airの技術概要」 → Nike Help（Zoom Airとは）（確認日：2025-10-02） ↩
四半期決算（EPSと売上）の推移：予想と結果
最後に、四半期決算について予想と結果を確認します。
売上高とEPSについて、マーケットのアナリスト平均値と企業の発表を比べてみます。
（単位はEPSがドル、売上高が100万ドル）。
【出典】