LOW:ロウズの配当推移
ロウズ・カンパニーズ(Lowe’s Companies Inc.)の配当利回りと株価をチャート(直近90日間)で見てみます。
権利落ち日や配当性向(1株配当÷EPS、EPS比で配当を払い過ぎていないかを図る指標)等も確認してみます。
配当利回りと株価の推移:3ヶ月チャート
年間利回り、配当成長率、配当性向、EPS等
年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の一株配当($)、平均株価、通年EPSの推移を確認してみます。
(*年次決算が1月なので平均株価は2月1日~1月31日の期間で計算しています)
| 年 | 配当 | 平均株価 | 年EPS | |||
| 平均利回り | 成長率 | 配当性向 | 年計 | |||
| 2025 | 1.78% | 7% | 39% | 4.8 | 269.7 | 12.25 |
| 2024 | 1.83% | 7% | 36% | 4.5 | 245.3 | 12.48 |
| 2023 | 2.04% | 16% | 42% | 4.2 | 210.7 | 10.01 |
| 2022 | 1.84% | 32% | 31% | 3.6 | 201.3 | 11.85 |
| 2021 | 1.35% | 24% | 36% | 2.8 | 207.1 | 7.75 |
| 2020 | 1.62% | 9% | 41% | 2.25 | 139 | 5.49 |
| 2019 | 1.90% | 11% | 73% | 2.06 | 108.6 | 2.84 |
| 2018 | 1.93% | 17% | 45% | 1.85 | 95.9 | 4.09 |
| 2017 | 1.93% | 19% | 46% | 1.58 | 81.7 | 3.47 |
| 2016 | 1.79% | 24% | 49% | 1.33 | 74.2 | 2.73 |
| 2015 | 1.49% | 23% | 39% | 1.07 | 71.7 | 2.71 |
| 2014 | 1.64% | 24% | 41% | 0.87 | 53 | 2.14 |
| 2013 | 1.59% | 13% | 41% | 0.7 | 44.1 | 1.69 |
| 2012 | 2.04% | 17% | 43% | 0.62 | 30.4 | 1.43 |
| 2011 | 2.25% | 26% | 37% | 0.53 | 23.6 | 1.42 |
| 2010 | 1.81% | 17% | 35% | 0.42 | 23.2 | 1.21 |
| 2009 | 1.76% | 6% | 24% | 0.36 | 20.4 | 1.49 |
| 2008 | 1.52% | 17% | 18% | 0.34 | 22.4 | 1.86 |
54年連続増配の驚異的な実績
ロウズ(LOW)の配当実績は、住宅関連小売業界のリーダーとして、極めて印象的な成長を実現してきました。2008年から2025年にかけて、1株配当は0.34ドルから4.80ドルへと実に1,312%の増加を記録し、年平均成長率は約17.4%という高い水準を達成しています。2025年には54年連続増配を達成し、配当アリストクラット(25年連続増配)やディビデンド・キング(50年連続増配)を上回る記録です。[1]
2025年5月には四半期配当を$1.15から$1.20へと4%増配し、現在の年間配当$4.80は2024年の$4.50から約7%増加しています。住宅市場の金利感応度が高い局面でも、配当の安定性と成長の両立を重視する姿勢が確認できます。[1]
配当成長率の進化と戦略的転換
ロウズの配当成長率は住宅市場の動向と株主還元強化戦略を反映した進化パターンを示しています:
- 2008〜2014年:基盤構築期(年間6〜26%の変動、金融危機からの回復と成長基盤確立)
- 2015〜2018年:安定成長期(年間17〜24%の高成長を持続、事業効率化の成果)
- 2019〜2021年:調整・加速期(年間9〜24%の成長、パンデミック特需対応)
- 2022〜2024年:超成長期(年間16〜32%の大幅成長、2022年は32%の記録的増額)
- 2025年〜:安定期(年間4〜7%の成長、Total Home戦略の実行と財務バランス重視)
このパターンの変化は、ロウズの「最大限株主還元」から「Total Home戦略による持続的成長」への戦略転換を反映しています。2022年の32%増配は需給が逼迫した局面の大幅な利益拡大を土台にしていましたが、2025年の増配ペースはより持続可能なレンジへと整流化している印象です。[4]
適度な配当利回りとTotal Home戦略
ロウズの配当利回りは、一般的に1.5%〜2.5%の範囲で推移し、小売業として適切な水準を維持しています。2025年現在の1.78%という利回りは、以下の戦略的バランスを反映しています:
- 高配当成長との両立:控えめな利回りながら長期での高い配当成長を実現
- Total Home戦略への投資:住宅の新築からメンテナンスまで全工程への対応力強化
- プロ事業拡大:専門業者向け事業による収益安定化
- オムニチャネル強化:デジタル技術による顧客体験向上
- 株価上昇への貢献:配当増額が長期的な株価評価を支える要因
同社の戦略は従来の「配当成長と自社株買いの組み合わせによる総還元最大化」から、「Total Home戦略による持続的成長と安定配当」へと進化しています。新戦略では、①住宅建設からリフォームまでの包括的サービス、②プロフェッショナル市場での競争力強化、③デジタル・技術投資による差別化、④サステナビリティとエネルギー効率化対応、を柱としています。[3]
配当性向の健全性と事業多様化
ロウズの配当性向は18%〜73%の範囲で推移していますが、近年は30〜40%の健全な水準で推移しています。2025年現在の39%という配当性向は、景気循環の影響を受けやすい住宅関連小売としては十分な安全域を意識した設定と考えられます。[4]
財務パフォーマンスと成長見通し
以下の表では、売上高、営業CF、純利益はM$(百万ドル)単位、営業CFマージン(表記は同マージン)は%単位で表示しています。
主要財務指標の推移
| 年度 | 売上高 | 営業CF | 同マージン | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 2025(上半期) | 47,900 | 4,200 | 9 | 4,100 |
| 2024 | 86,377 | 8,140 | 9 | 7,726 |
| 2023 | 97,059 | 8,589 | 9 | 6,437 |
| 2022 | 96,250 | 10,113 | 11 | 8,442 |
| 2021 | 89,597 | 11,049 | 12 | 5,835 |
| 2020 | 72,148 | 4,296 | 6 | 4,281 |
| 2019 | 71,309 | 6,193 | 9 | 2,314 |
| 2018 | 68,619 | 5,065 | 7 | 3,447 |
| 2017 | 65,017 | 5,617 | 9 | 3,093 |
| 2016 | 59,074 | 4,784 | 8 | 2,546 |
| 2015 | 56,223 | 4,929 | 9 | 2,698 |
| 2014 | 53,417 | 4,111 | 8 | 2,286 |
| 2013 | 50,521 | 3,762 | 7 | 1,959 |
| 2012 | 50,208 | 4,349 | 9 | 1,839 |
| 2011 | 48,815 | 3,852 | 8 | 2,010 |
| 2010 | 47,220 | 4,054 | 9 | 1,783 |
| 2009 | 48,230 | 4,122 | 9 | 2,195 |
| 2008 | 48,283 | 4,347 | 9 | 2,809 |
住宅市場正常化とTotal Home戦略の推進
ロウズの業績は、パンデミック期の特需が一巡した後の正常化局面にあります。売上高は2022通期のピークから調整が進みつつも、プロ市場の拡張やサービス領域の拡大により、住宅ライフサイクル全体での収益機会を取り込む姿勢が強まっています。2025通期見通しでも、売上高約$860億、調整希薄化EPS約$12.25のレンジが示され、利益率の維持と戦略投資の両立が意識されています。[2]
戦略的M&Aによるプロ事業強化
2025年のM&AはTotal Home戦略の中核に位置づけられています。Artisan Design Groupの買収完了は新築住宅・内装分野でのソリューション強化、Foundation Building Materialsの買収完了は専門業者向け流通の広がりに寄与し、ロウズのプロ顧客向けの提案力と物流網の強化に繋がると期待されます。[3]
財務構造の健全化と資本効率の改善
ロウズは長年にわたり積極的な株主還元を行ってきたため、株主資本が薄く見える局面があります。ただし、住宅小売の高い資産回転率と安定した営業キャッシュフローにより、配当支払い能力は維持されてきました。今後はTotal Home戦略の進展と、成長投資・配当・自社株買いのバランス調整により、より持続的な資本配分が焦点となりそうです。[4]
まとめ:戦略転換期のロウズの投資価値
ロウズは、住宅関連小売業界の大手として54年連続増配という希少な実績を持ちながら、現在は「最大限株主還元」から「Total Home戦略による持続的成長」への戦略転換期にあります。この転換により、短期的な配当成長はより現実的なレンジへと整理される一方、プロ市場の拡張やサービス領域の強化によって、長期的な配当基盤の安定と成長機会の拡大が期待されます。[1][3]
現在のロウズの強みは以下の点にあります:
- 54年連続増配という米国小売業界屈指の配当記録
- 2008年から2025年にかけての高い配当成長実績
- 全米規模の店舗網と強いブランド力
- Total Home戦略による住宅ライフサイクル全体への対応力強化
- プロ事業の拡大とオムニチャネル投資による収益源の多様化
- 健全な配当性向レンジの維持
一方で、注意すべき点としては:
- 住宅市場の金利感応性による売上変動リスク
- Home Depotとの競争継続
- M&Aの統合リスクと投資回収の不確実性
- 在庫・物流コストの変動やサプライチェーンリスク
よくある質問
ロウズの配当削減リスクはどの程度ありますか?
ロウズは長期の連続増配記録を重視しており、短期的な配当削減リスクは高いとは考えにくいものの、住宅市場の急激な悪化や利益率の想定以上の低下が長期化した場合には、増配ペースのさらなる鈍化や一時的な据え置きの可能性は残ります。現時点では配当性向が相対的に抑制されており、配当の持続性は一定の余力があると見られます。[4]
Total Home戦略は従来のビジネスモデルとどう違うのですか?
Total Home戦略は、従来の「店舗小売中心」から「新築・改修・メンテナンスまで住宅ライフサイクル全体のソリューション提供」へと事業の取り込み範囲を広げる取り組みです。プロ市場向けの商材・流通・サービスを強化し、DIY需要だけに依存しない収益構造の構築を目指しています。[3]
住宅市場の金利上昇はロウズにどのような影響を与えますか?
金利上昇局面では新築需要が鈍化しやすい一方、既存住宅の改修・メンテナンス需要が相対的に底堅くなる傾向があります。ロウズはプロ市場の強化やサービス拡張により、金利サイクルの変動に対する耐性を高めようとしています。[2]
【注】(出典リンク)
- 配当増額と連続増配:Lowe’s 配当増額プレスリリース(2025-05-30)|Lowe’s Investor Relations(確認日:2025-12-06)↩
- 直近決算と2025通期見通し:Lowe’s Press Releases|Lowe’s Financial Information(確認日:2025-12-06)↩
- Total Home戦略とM&A(ADG/FBM等):Lowe’s Press Releases|Lowe’s Investor Relations(確認日:2025-12-06)↩
- 年次業績・配当性向等:SEC EDGAR – Lowe’s|Lowe’s Financial Information(確認日:2025-12-06)↩
::contentReference[oaicite:0]{index=0}
