NKE：ナイキの配当推移
ナイキ（Nike Inc）の配当利回りと株価をチャート（直近90日間）で見てみます。[6]
権利落ち日や配当性向（1株配当 ÷ EPS、EPS比で配当を払い過ぎていないかを測る指標）等も確認してみます。
配当利回りと株価の推移：3ヶ月チャート
年間利回り、配当成長率、配当性向、EPS等
年平均の配当利回りや配当成長率、配当性向、年間の1株配当（ドル）、平均株価、通年EPSの推移を確認してみます。[3]
（＊ナイキの決算期は5月末なので、平均株価は各年度の決算年度に対応する「6月1日〜翌年5月31日」を基準にした参考値です。長期系列は主に年次報告書と補助的な株価データを組み合わせて整理しています。[6]）
| 年 | 配当 | 平均株価 | 年EPS | |||
| 平均利回り | 成長率 | 配当性向 | 年計 | |||
| 2025 | 2.13% | 8% | 73% | 1.57 | 73.7 | 2.16 |
| 2024 | 1.81% | 9% | 39% | 1.45 | 79.9 | 3.73 |
| 2023 | 1.29% | 11% | 41% | 1.325 | 102.5 | 3.23 |
| 2022 | 1.06% | 11% | 32% | 1.19 | 112.2 | 3.75 |
| 2021 | 0.72% | 12% | 30% | 1.07 | 148.9 | 3.56 |
| 2020 | 0.76% | -10% | 60% | 0.955 | 125.0 | 1.60 |
| 2019 | 1.18% | 39% | 43% | 1.06 | 89.9 | 2.49 |
| 2018 | 0.95% | 12% | 65% | 0.76 | 79.7 | 1.17 |
| 2017 | 1.12% | 48% | 27% | 0.68 | 60.7 | 2.51 |
| 2016 | 0.85% | -15% | 21% | 0.46 | 54.3 | 2.16 |
| 2015 | 0.91% | 15% | 29% | 0.54 | 59.4 | 1.85 |
| 2014 | 1.04% | 15% | 32% | 0.47 | 45.1 | 1.49 |
| 2013 | 1.14% | -5% | 30% | 0.41 | 35.9 | 1.35 |
| 2012 | 1.65% | 48% | 36% | 0.43 | 26.1 | 1.20 |
| 2011 | 1.20% | 12% | 26% | 0.29 | 24.1 | 1.12 |
| 2010 | 1.30% | 8% | 27% | 0.26 | 20.0 | 0.97 |
| 2009 | 1.51% | 14% | 32% | 0.24 | 15.9 | 0.76 |
| 2008 | 1.56% | 24% | 22% | 0.21 | 13.5 | 0.94 |
直近決算（2026年Q3）の概要
ナイキの直近決算は、2026年会計年度第3四半期（2025年12月〜2026年2月期）です。売上高は112.8億ドルで、報告ベースでは前年同期比ほぼ横ばい、為替中立ベースでは3%減でした。卸売は65億ドルで前年同期比5%増と持ち直した一方、NIKE Directは45億ドルで4%減となり、直販の弱さを卸売が補う構図が続いています。粗利益率は40.2%と130bp低下し、純利益は5.2億ドル、希薄化後EPSは0.35ドルでした。[1]
在庫は2026年2月末時点で75億ドルと前年同期比1%減、現金・現金同等物と短期投資の合計は81億ドルでした。経営陣は「Win Now」戦略を継続していますが、回復にはなお時間がかかる局面です。[1]
2025年の厳しい現実：24年連続増配は維持したが、業績とCFは大幅悪化
【重要更新】ナイキは2025年度（2024年6月〜2025年5月）において、24年連続の配当増加を維持しました。2025年11月20日には四半期配当を0.40ドルから0.41ドルへ3%引き上げており、足元の年間換算配当は1.64ドルです。[2]
ただし、2025年度の実際の年間配当支払額は1株当たり1.57ドルで、元原稿の1.60ドルはやや前のめりでした。2025年度の売上高は463.1億ドル、純利益は32.2億ドル、希薄化後EPSは2.16ドルで、前年から大きく悪化しています。配当性向は約73%まで上昇し、平均株価ベースの配当利回りは約2.13%となりました。[3][6]
変動的な配当の実績
Nike（NKE）の配当実績は、スポーツアパレル業界のリーダーとしての地位を反映しつつも、景気、為替、株価水準の変化で利回りや年計ベースの成長率が大きく振れています。同社は2008年の1株当たり0.21ドルから、2025年度実績で1.57ドルまで配当を伸ばしてきました。公式リリースベースでは24年連続増配です。[2][3]
表中の「成長率」は本稿の年計ベースの比較であり、配当宣言ベースの連続増配年数と完全には一致しません。このため、2013年や2016年、2020年のように年計比較ではマイナスが見える年があっても、会社の公式な連続増配記録と矛盾するわけではありません。[2][3]
配当成長率の推移
Nikeの配当成長率は、スポーツアパレル業界特有の景気感応度や株価水準の変化を映して、かなり変動します。
- 2008〜2012年：基盤拡大期（実際の1株配当は大きく伸びた時期）
- 2013〜2016年：調整期（増配自体は継続したが、年計ベースでは鈍化やブレが見られる）
- 2017〜2019年：再成長期（利益回復とともに配当余力も改善）
- 2020年：パンデミック調整期（増配は維持したが、利益急減で配当性向が上昇）
- 2021〜2025年：増配継続期（2025年までは年率おおむね一桁後半〜二桁前半の増配）
ただし、2025年度は業績が大きく悪化した中での増配でした。これはブランドと連続増配記録を重視した判断と見られますが、余力には明らかに余裕がなくなっています。[1][2]
配当利回りの特性
Nikeの配当利回りは、2025年度平均株価ベースで約2.13%と、消費財・ブランド企業としては「やや低め〜標準的」な水準です。特徴を整理すると、次の通りです。[6]
- プレミアムブランド株としては妥当な利回り水準
- 2025年度は株価調整と増配の組み合わせで、過去数年より利回りが上昇
- 長期保有前提なら、将来の業績回復を通じて実効利回りの上昇余地はある
- ただし、足元の業績悪化と配当性向73%前後という高さは明確なリスク
今の利回り上昇は「業績悪化に対して株価が先に反応した」側面が強く、単純に高利回り化したとみるより、回復待ちで評価が切り下がった結果と考えた方が実態に近いです。[1]
配当性向の持続可能性
配当性向は「1株配当 ÷ EPS」で計算されます。近年の推移を見ると、2021〜2024年は概ね30〜40%台で推移していましたが、2025年度は利益悪化で一気に上昇しました。[3]
- 2020年：60%
- 2021年：30%
- 2022年：32%
- 2023年：41%
- 2024年：39%
- 2025年：73%
配当持続性への懸念：2025年度の73%前後という配当性向は、アパレル企業としてはかなり高い水準です。主因は配当そのものよりも、EPSが3.73ドルから2.16ドルへ大きく落ち込んだことです。売上減少、粗利益率の低下、チャネル戦略の見直し、中国を含む主要市場での苦戦が重なり、利益とキャッシュフローに対する配当負担が重くなりました。[1][3]
今後、健全な配当性向（目安として40〜50%前後）に戻すには、業績回復か、あるいは増配ペースの減速、もしくはその両方が必要になる局面です。
財務パフォーマンスと成長見通し
以下の表では、売上高・営業キャッシュフロー（営業CF）・純利益をMドル（百万ドル）単位、営業CFマージンを%単位で表示しています。2025年度の営業CFは元原稿よりかなり低く、実際は56億ドルではなく36.98億ドルでした。ここは重要な修正点です。[3][4]
主要財務指標の推移
| 年度 | 売上高 (M$) | 営業CF (M$) | 同ﾏｰｼﾞﾝ (%) | 純利益 (M$) |
|---|---|---|---|---|
| 2025 | 46,309 | 3,698 | 8.0 | 3,219 |
| 2024 | 51,362 | 7,429 | 14.5 | 5,700 |
| 2023 | 51,217 | 5,841 | 11.4 | 5,070 |
| 2022 | 46,710 | 5,188 | 11.1 | 6,046 |
| 2021 | 44,538 | 6,657 | 14.9 | 5,727 |
| 2020 | 37,403 | 2,485 | 6.6 | 2,539 |
| 2019 | 39,117 | 5,903 | 15.1 | 4,029 |
| 2018 | 36,397 | 4,955 | 13.6 | 1,933 |
| 2017 | 34,350 | 3,846 | 11.2 | 4,240 |
| 2016 | 32,376 | 3,399 | 10.5 | 3,760 |
| 2015 | 30,601 | 4,680 | 15.3 | 3,273 |
| 2014 | 27,799 | 3,013 | 10.8 | 2,693 |
| 2013 | 25,313 | 3,032 | 12.0 | 2,472 |
| 2012 | 23,331 | 1,824 | 7.8 | 2,211 |
| 2011 | 20,117 | 1,812 | 9.0 | 2,133 |
| 2010 | 19,014 | 3,164 | 16.6 | 1,907 |
| 2009 | 19,176 | 1,736 | 9.1 | 1,487 |
| 2008 | 18,627 | 1,936 | 10.4 | 1,883 |
収益性と効率性の悪化
2025年度の財務データは、Nikeがかなり厳しい局面にいることを示しています。売上高は513.6億ドルから463.1億ドルへ約10%減、純利益は57.0億ドルから32.2億ドルへ44%減でした。営業CFも74.3億ドルから37.0億ドルへ約50%減少しており、元原稿より悪化の度合いは大きいです。営業CFマージンは14.5%から8.0%へ低下しました。[3][4]
悪化要因としては、
- 中国市場の弱さ：ローカル競合の台頭と需要回復の遅れ
- 北米市場の競争激化：ランニングやライフスタイル領域でのシェア争い
- NIKE Directの減速：直販の減収が続き、卸売が補う構図
- 粗利益率の低下：値引き、チャネルミックス、関税などが重し
- 事業再建コスト：Win Now戦略の再構築過程での負担
長期でみれば売上高は2008年度の約186億ドルから2025年度の463億ドルへ約2.5倍に拡大しています。ただし、2025年度は明確な調整局面であり、利益率とキャッシュ創出力の両方が大きく落ちました。[3]
新経営陣による事業再建への取り組み
新CEO Elliott Hill氏のもとで、Nikeは「Win Now」戦略を掲げ、スポーツ起点の事業再建を進めています。Q3 2026時点でも、卸売の改善や一部カテゴリの持ち直しは見られる一方、全社回復はまだ道半ばです。[1]
- スポーツ回帰：競技起点のブランド訴求を強化
- イノベーション強化：ランニング、トレーニングなどの新製品投入
- ブランド投資：主要スポーツイベントとマーケティングの再強化
- チャネル最適化：直販と卸売のバランス見直し
- 地域戦略の再構築：中国やEMEAの立て直し
方向性自体は合理的ですが、Q3 2026までの数字を見る限り、収益回復が本格化するまでにはなお時間がかかる可能性が高いです。[1]
変動するキャッシュフロー基盤
以下の表では、営業CF・投資CF・財務CFをMドル（百万ドル）単位、営業CF成長率を%単位で表示しています。2025年度の営業CFは、元原稿の想定よりかなり弱い内容でした。[4]
| 年度 | 営業CF (M$) | 成長率 (%) | 投資CF (M$) | 財務CF (M$) |
|---|---|---|---|---|
| 2025 | 3,698 | -50 | -275 | -5,820 |
| 2024 | 7,429 | 27 | 894 | -5,888 |
| 2023 | 5,841 | 13 | 564 | -7,447 |
| 2022 | 5,188 | -22 | -1,524 | -4,836 |
| 2021 | 6,657 | 168 | -3,800 | -1,459 |
| 2020 | 2,485 | -58 | -1,028 | 2,491 |
| 2019 | 5,903 | 19 | -264 | -5,293 |
| 2018 | 4,955 | 29 | 276 | -4,835 |
| 2017 | 3,846 | 13 | -1,008 | -2,148 |
| 2016 | 3,399 | -27 | -1,034 | -2,974 |
| 2015 | 4,680 | 55 | -175 | -2,790 |
| 2014 | 3,013 | -1 | -1,207 | -2,914 |
| 2013 | 3,032 | 66 | -940 | -1,045 |
| 2012 | 1,824 | 1 | 586 | -2,100 |
| 2011 | 1,812 | -43 | -1,021 | -1,972 |
| 2010 | 3,164 | 82 | -1,268 | -1,061 |
| 2009 | 1,736 | -10 | -798 | -734 |
| 2008 | 1,936 | 3 | -490 | -1,226 |
2025年度の営業CFは36.98億ドルで、前年の74.29億ドルから半減しました。配当支払いは23.37億ドル、自社株買いは29.85億ドルで、配当だけなら営業CFで約1.6倍カバーできますが、配当＋自社株買いでみると株主還元総額は営業CFを上回っています。[4][3]
- 配当支払い能力：営業CFに対する配当カバレッジはまだ1倍超を維持
- 株主還元の負担感：自社株買いを含めると、2025年度の還元はかなり重い
- 軽資産モデルのメリット：設備投資は430Mドルで、重厚長大産業ほどのCAPEX負担はない
ポイント：軽資産モデルゆえに配当そのものは維持しやすい一方、現状のように業績が落ちた状態で配当と自社株買いを両立させるのは長く続けにくく、まずは自社株買いの抑制や増配ペースの鈍化が現実的な調整弁になりやすいです。
負債水準と資本構成
以下の表では、総資産・総負債・株主資本をMドル（百万ドル）単位、自己資本比率および負債比率を%単位で表示しています。2025年度の数値は10-Kベースで修正しています。[5]
| 年度 | 総資産 (M$) | 総負債 (M$) | 株主資本 (M$) | 自己資本比率 (%) | 負債比率 (%) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 36,579 | 23,366 | 13,213 | 36.1 | 177 |
| 2024 | 38,110 | 23,680 | 14,430 | 37.9 | 164 |
| 2023 | 37,531 | 23,527 | 14,004 | 37.3 | 168 |
| 2022 | 40,321 | 25,040 | 15,281 | 37.9 | 164 |
| 2021 | 37,740 | 24,973 | 12,767 | 33.8 | 196 |
| 2020 | 31,342 | 23,287 | 8,055 | 25.7 | 289 |
| 2019 | 23,717 | 14,677 | 9,040 | 38.1 | 162 |
| 2018 | 22,536 | 12,724 | 9,812 | 43.5 | 130 |
| 2017 | 23,259 | 10,852 | 12,407 | 53.3 | 87 |
| 2016 | 21,379 | 9,121 | 12,258 | 57.3 | 74 |
| 2015 | 21,597 | 8,890 | 12,707 | 58.8 | 70 |
| 2014 | 18,594 | 7,770 | 10,824 | 58.2 | 72 |
| 2013 | 17,545 | 6,464 | 11,081 | 63.2 | 58 |
| 2012 | 15,465 | 5,084 | 10,381 | 67.1 | 49 |
| 2011 | 14,998 | 5,155 | 9,843 | 65.6 | 52 |
| 2010 | 14,419 | 4,665 | 9,754 | 67.7 | 48 |
| 2009 | 13,250 | 4,557 | 8,693 | 65.6 | 52 |
| 2008 | 12,443 | 4,617 | 7,825 | 62.9 | 59 |
2025年度の資本構成は、業績悪化と継続的な株主還元の影響でやや悪化しました。総資産は381.1億ドルから365.8億ドルへ減少し、株主資本も144.3億ドルから132.1億ドルへ減少しました。自己資本比率は37.9%から36.1%へ低下し、負債比率は164%から177%へ上昇しています。[5]
背景として、利益の落ち込みに加え、配当と自社株買いが株主資本を削る方向に働いたことが挙げられます。もっとも、ナイキはなおブランド力が強く、設備投資負担も比較的軽いため、直ちに財務危機を懸念する段階ではありません。ただし、利益回復が遅れたまま株主還元を高水準で続ける構図は、明らかに以前より不安定です。[5]
まとめ：長期配当投資家にとってのNikeとは？
Nike（NKE）は、スポーツアパレル業界の圧倒的なブランド企業であり、24年連続増配という強い実績を持ちます。一方で、2025年度は売上高10%減、純利益44%減、営業CF約50%減という厳しい転換点となりました。配当は増やしたものの、配当性向は約73%に上昇しています。[2][3][4]
同社の強みは、
- 24年連続増配の実績とブランド価値の高さ
- 軽資産モデルによる比較的高い資本効率
- グローバル市場での広いプレゼンス
- スポーツ起点のブランド再建余地
- 新経営陣の「Win Now」戦略
一方で、
- 2025年度の大幅な業績悪化
- 配当性向73%という高水準
- 営業CFの大きな落ち込み
- 中国・北米での競争激化とNIKE Directの弱さ
- 継続的な株主還元による資本の目減り
といったリスクも同時に抱えています。
投資家への示唆：現在のNikeは、配当そのものの魅力よりも、事業再建が成功するかを見極める局面にある銘柄です。短期的には増配ペースが鈍る可能性も十分ありえます。配当目当てで安心して持つというより、売上回復、粗利率改善、営業CFの立て直し、配当性向の正常化を確認しながら、中長期でブランド回復に賭ける銘柄と考えるのが現実的でしょう。
よくある質問
Q. 24年連続増配の記録は今後も続きますか？
A. 2026年Q3時点でも会社は24年連続増配と説明しており、直近の四半期配当率は0.41ドルです。もっとも、2025年度の配当性向は約73%まで上昇し、営業CFも大きく落ち込みました。今後も記録が続く可能性はありますが、以前のような気前のよい増配率を当然視しにくい局面です。[2][4]
Q. 2025年度の業績悪化の主な原因は何ですか？
A. 主因は、(1)中国市場の弱さ、(2)北米を含む競争激化、(3)NIKE Directの減速、(4)値引きや関税などによる粗利益率低下、(5)チャネル戦略見直しの痛みです。Q3 2026でも、回復はまだ全面的ではありません。[1]
Q. 新CEOの再建策は成功しそうですか？
A. 卸売の改善や一部スポーツカテゴリの手応えは見られますが、Q3 2026の数字では全社回復はまだ途上です。方向性は妥当でも、成果が財務指標に十分反映されるまでには時間がかかるとみるのが自然です。[1]
Q. 現在の株価水準に投資妙味はありますか？
A. 2025年度平均株価ベースの利回りは2%台前半で、数年前より高めです。ただし、それは業績悪化を織り込んで株価が調整した結果でもあります。配当だけを目的に飛びつくより、再建の進捗を見ながら慎重に判断したほうがよい局面です。[6][1]
※本記事は投資判断の参考として財務データを分析したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっては、ご自身の判断と責任のもとで行ってください。過去の実績は将来の結果を保証するものではありません。記事中の数値・指標は、特に断りのない限り2025年度通期決算（2025年5月期）および2026年度第3四半期決算までの公表資料に基づいており、確認日は2026年4月17日です。
※ナイキは5月決算企業のため、本稿では「2025年＝2025年5月期（2024年6月〜2025年5月）」として集計しています。他社との比較では決算期の違いに注意が必要です。
【注】（出典リンク）
- 直近決算（2026年Q3）と事業再建の進捗 → NIKE, Inc. Reports Fiscal 2026 Third Quarter Results → Q3 FY26 Earnings Call / Official Transcript（確認日：2026-04-17） ↩
- 配当履歴・直近の増配・連続増配年数 → NIKE, Inc. Declares $0.41 Quarterly Dividend（2025-11-20） → Q3 FY2026 Results（24 consecutive years of increasing dividend payouts）（確認日：2026-04-17） ↩
- 年次財務データ（売上・EPS・年間配当・配当性向） → NIKE, Inc. SEC Filings（10-K・10-Q） → Nike-Inc-2025_10K.pdf → Macrotrends – Nike EPS / Long-term series（確認日：2026-04-17） ↩
- キャッシュフロー情報 → NIKE 2025 Form 10-K（Consolidated Statements of Cash Flows） → Macrotrends – Nike Cash Flow Statement（確認日：2026-04-17） ↩
- バランスシート・資本構成 → NIKE 2025 Form 10-K（Consolidated Balance Sheets） → Macrotrends – Nike Balance Sheet（確認日：2026-04-17） ↩
- 株価・平均株価・利回り参考系列 → Google Finance – NKE → Macrotrends – Nike Dividend Yield History（確認日：2026-04-17） ↩