トランプ政権と米国株投資

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GEの株価と決算、配当 ジェフリーイメルト改革その後

更新日:

ダウ平均から除外が決まったゼネラルエレクトリック社(GE)の株価と業績は市場の厳しい目にさらされています(※GEはエネルギーやジェットエンジン、ヘルスケア等を主力とする米国の複合企業)。

しかし、ハーバードビジネスレビュー(2017年12月号)は前CEOのジェフリー・R・イメルトのインタビューを載せ、やや持ち上げ気味の特集を組んでいました。

その記事はGEを肯定的に評価しましたが、その後、GEの株価はナイアガラの滝のように下がり続けました。

2017年の通年決算は特に悪く、57億ドルもの純損失を計上。電力部門の受注減や保険事業見直しの特別損失などが注目され、その後、株価の下落が加速しました。

事業全体を見ると、航空機エンジンや医療機器、オイル&ガス部門などは悪くないので、今後は事業分割を求める圧力が高まりそうです。

GEの不安要因は山積みですが、株価下落時が「買い時」になることもあるので、同社のまとまった情報を知りたいところです。

そこで、今回は、最近の株価の動きと指標、決算を踏まえながら、GEの関連記事などを紹介してみます。

GE、ついにダウ除外 その株価の推移を追う

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GEの株価は低迷を続けています。右斜めに斜線を引いたかのような株価下落ぶりで、株価水準はサブプライムショック時の頃に近づきつつあるようです。

あまりにも下がり続けたので、6月20日にダウ平均から除外されてしまいました。(T_T)

主な指標を概観

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まず、主要指標のデータを見てみます(出所はグーグルファイナンスなど)

19/1/2株価7.5
19/2/15株価10.1
株価上昇率35.30%
52週高値15.6
52週安値6.7
EPS-2.62
PER#N/A
配当(利回り)0.04 (0.40%)
時価総額(億$)878
株式数(億)87

株価推移(チャートと伸び率)

次に、株価の推移を見てみます(青線が株価推移。赤線が200日間の移動平均線)。


その株価の推移を1年ごとに見てみましょう。

★1:各年の株価伸び率(※19年終値は2/15)
GE

初値

最安

最高

終値

上昇率

2019

7.5

8.1

10.6

10.1

35%

2018

17.6

6.7

19

7.6

-57%

2017

31.7

17.4

31.7

17.5

-45%

2016

30.6

27.5

32.9

31.6

3%

2015

25.3

23.3

31.3

31.2

23%

2014

27.9

24

27.5

25.3

-9%

2013

21.5

20.9

28

28

30%

2012

18.2

18.2

23.1

21

15%

2011

18.5

14.7

21.5

17.9

-3%

2010

15.2

13.9

19.5

18.3

20%

2009

16.5

6.7

17.1

15.1

-8%

2008

37.1

12.8

38.4

16.2

-56%

★2:各年初から2019/2/15までの伸び率
19年~

18年~

17年~

16年~

15年~

14年~

35%

-43%

-68%

-67%

-60%

-64%

13年~

12年~

11年~

10年~

09年~

08年~

-53%

-45%

-45%

-34%

-39%

-73%

配当利回りと配当性向

株価の次に、配当金と配当性向の推移をモーニングスター(MS)社のデータで見てみます。

★配当性向=1株当たり配当÷EPS×100〔純利益から配当金を支払っている割合〕

★MS社は非GAAPのEPSで配当性向を試算。GAAP基準のEPS試算〔=単純計算〕の箇所は筆者挿入。

年/月

EPS

配当

配当性向

(GAAP)

単純計算MS試算
2008/12

1.72

1.24

72.1

69.6

2009/12

1.01

0.61

60.4

59.2

2010/12

1.06

0.46

43.4

40

2011/12

1.23

0.61

49.6

47.1

2012/12

1.29

0.7

54.3

50.4

2013/12

1.27

0.79

62.2

54.7

2014/12

1.5

0.89

59.3

59.5

2015/12

-0.62

0.92

-148.4

180.4

2016/12

0.89

0.93

104.5

105.8

2017/12

-0.72

0.84

-116.7

111.6

四半期ごとの配当も見てみます

権利落ち日

1株配当

配当利回り

当日株価

2018/12/20

0.01

5.0%

7.4

2018/09/17

0.12

3.8%

12.7

2018/06/18

0.12

4.5%

13.2

2018/02/26

0.12

4.9%

14.65

2017/12/27

0.12

4.8%

17.38

2017/09/18

0.24

3.9%

24.46

2017/06/19

0.24

3.3%

28.8

2017/02/27

0.24

3.1%

29.94

2016/12/27

0.24

2.9%

31.9

2016/09/19

0.23

3.1%

29.43

2016/06/20

0.23

3.0%

30.83

2016/02/29

0.23

3.2%

29.14

2015/12/21

0.23

3.0%

30.4

四半期決算(予想と実値)

18年第4四半期決算の概要は以下の通り。

EPS:予想22セント⇒結果17セント

売上高:予想321.6億$⇒結果332.8億$

さらに、ロイターが調べた四半期決算のEPSと売上の予想を整理してみます(2019/2/1、売上単位は100万ドル)。

ロイター予想値

売上予想

平均

上限

下限

期間

2019

119420

127056

113492

通年

6-19

29288

30361

28380

4半期

3-19

27942

28985

27133

4半期

売上

予想

結果

9-18

29923

29573

350

1.17

6-18

29311

30104

793

2.71

3-18

27450

28660

1210

4.41

12-17

34064

31402

2662

7.81

9-17

32556

33472

916

2.81

EPS予想

平均

上限

下限

期間

2019

0.84

1

0.66

通年

6-19

0.21

0.23

0.17

4半期

3-19

0.17

0.2

0.15

4半期

EPS

予想

結果

9-18

0.2

0.14

0.06

29.61

6-18

0.18

0.19

0.01

7.95

3-18

0.11

0.16

0.05

43.37

12-17

0.29

0.27

0.02

6.99

9-17

0.49

0.29

0.2

41.2

※決算予想では米国会計基準(GAAP)とは異なる「非GAAP基準」の数値が多用されています。これは各社が経営実態を踏まえて調整した数値です(売上とEPSの数値が後述のGAAP基準での数値と異なる場合は、非GAAP基準の数値)。

四半期決算(GAAP基準)

GAAP基準での四半期会計の実績は以下の通りでした

GE

売上高

営業利益

純利益

EPS

09-2017

30662

1042

1297

0.15

12-2017

35452

1841

-8261

-0.96

03-2018

28660

2809

440

-0.14

06-2018

30104

3124

789

0.07

09-2018

29573

-20199

-22899

-2.62

12-2018

33278

2497

574

0.07

通年決算(GAAP基準)

最後に、通年決算の数字を見てみます(売上、利益、資産、負債、資本、キャッシュフローなどの単位は百万ドル。EPS=希薄化後EPS)。

損益計算(売上、純利益等)

売上高

営業CF

同マージン

純利益

2008/12

181581

48653

26.8%

17335

2009/12

154438

24417

15.8%

10725

2010/12

149567

36124

24.2%

11344

2011/12

146542

33359

22.8%

13120

2012/12

146684

31331

21.4%

13641

2013/12

113245

28510

25.2%

13057

2014/12

117184

27709

23.6%

15233

2015/12

117386

19891

16.9%

-6145

2016/12

123693

-244

-0.2%

8176

2017/12

122092

10426

8.5%

-6222

※同マージン=営業キャッシュフローマージン。15%以上あれば優良な数値。通常、売上高>営業CF>純利益となる。営業CF<純利益となる企業は粉飾決算の可能性あり。

EPSや営業利益率など

営業利益率

EPS

DSO

2008/12

25.2

1.72

43.67

2009/12

18.6

1.01

44.08

2010/12

20.1

1.06

42.62

2011/12

16.7

1.23

408.7

2012/12

14.6

1.29

730.32

2013/12

13.8

1.27

693.11

2014/12

14.1

1.5

631.39

2015/12

10.4

-0.62

455.03

2016/12

10.9

0.89

114.96

2017/12

4.2

-0.72

107.7

※DSO(デイズ・セールス・アウトスタンディング):売掛金回収に必要な日数。売掛金÷1日平均売上高で計算。期末に無理して売込みをかけてEPSをよい数値にした企業の場合は、売掛金が増え、DSOの数値が大きくなる。上記DSOの出所はモーニングスター社。

バランスシート

総資産

総負債

株主資本

自己資本率

2008/12

797769

684157

113612

14.2%

2009/12

781901

656765

125136

16.0%

2010/12

747793

623595

124198

16.6%

2011/12

718189

600055

118134

16.4%

2012/12

684999

556529

128470

18.8%

2013/12

656560

519777

136783

20.8%

2014/12

654954

518121

136833

20.9%

2015/12

493071

392933

100138

20.3%

2016/12

365183

287692

77491

21.2%

2017/12

377945

295959

81986

21.7%

 

ROAとROEなど

★ROE=当期純利益÷自己資本 ※投下資本に対して企業が上げた利益を見る

★ROA=当期純利益÷総資産 ※総資産を用いて企業が上げた利益を見る

★流動比率=流動資産÷流動負債 ※短期的な支払い能力を見る(下表では資本が負債の何倍かを表記)

ROA

ROE

流動比率

単位

倍率

2008/12

2.2

15.7

2.02

2009/12

1.4

9.7

2.76

2010/12

1.5

9.6

2.44

2011/12

1.8

11.1

2.02

2012/12

1.9

11.4

2.14

2013/12

1.9

10.3

2.28

2014/12

2.3

11.8

2.22

2015/12

-1.1

-5.4

1.61

2016/12

1.9

9.4

1.92

2017/12

-1.7

-8.9

1.86

TTM

-9.2

-58.9

1.66

キャッシュフロー

営業CF

投資CF

財務CF

フリーCF

2008/12

48653

-34768

19136

43597

2009/12

24417

42378

-43513

22260

2010/12

36124

32436

-61586

33532

2011/12

33359

19882

-46863

26589

2012/12

31331

11302

-51074

22396

2013/12

28510

29117

-45575

24472

2014/12

27709

-5034

-16956

23498

2015/12

19891

59488

-76054

15602

2016/12

-244

49202

-89131

-3019

2017/12

10426

2322

-19146

8801

ゼネラルエレクトリック(GE)を部門別に見ると・・・

2017年の産業分野の収支を見ると、全体的には売上増の利益減となりました。

ただ、赤字を出した部門はなく、再生エネルギー、航空、ヘルスケアの3分野は売上と利益を共に増やしています。

電力、輸送、照明は売上高と純利益が共に減りました(単位は億ドル)。

売上高純利益
2016201720162017
電力3683605128
再生エネ901035873
石油ガス129172149
航空2632746166
ヘルスケア1831913234
輸送4742118
照明4820209
産業分野11281162247227

18年第四半期決算では、以下の前年比伸び率でした。

  • 電力(発電):-25%
  • 航空(ジェットエンジン):+21%
  • 再生エネ:+28%
  • ヘルスケア:+2%
  • 石油・天然ガス部門:+8%
  • 照明部門:-16%
  • 輸送部門:+24%

最近はさんざんなGEですが、世界の発電所の3割はGEのタービンで回っているので、市場支配力は高く、経営次第では反転の可能性は残っています。

ジェフリー・イメルトのGE改革とは

ところで、過去の経営はどうなっていたのでしょうか。

『ハーバード・ビジネスレビュー』(2017年12月)は2000年以降の事業構成の変遷を整理しています(P86)。

2000年時点の総売上高は1300億ドル。そのうち金融が600億ドル以上の規模で、そのほかの売上高がエネルギー、航空機、ヘルスケア、輸送、家電・機器、メディア、素材の7分野で構成されていました。

その後、9代目のCEOとなったジェフリー・イメルト氏のもとでGE社は2001年~2017年までの間に事業の買収と売却を繰り返します。

  • 05年:再保険事業の大部分をスイス・リー社に売却(05年の総売上高は1400億ドル)
  • 07年:プラスチック事業をSABIC(サウジアラビア)に売却
  • 10年:総売上高が1500億ドルに
  • 11年:メディア事業のNBCユニバーサルをコムキャスト(米国)に売却
  • 13年:イタリアのアヴィオ社の航空部門を買収
  • 15年:仏アルストム社のエネルギー部門を買収/GEキャピタル撤退。金融事業を順次売却(売上1170億$)
  • 16年:家電部門をハイアール(中国)に売却

ジャック・ウェルチが相対的な競争優位を重視したのに対して、ジェフリー・イメルト氏は産業構造の変化を先読みし、収益性が高くてもGEの中核とはなりえない事業を売却していきます。「産業インフラ事業への特化」と「ソフトウェア・ソリューションによるデジタル化」を進めたのです。

「私はCEOに就任する前から、メディア、ペット保険、ジェットエンジン製造を同時に極めるのは不可能だと考えていた」(イメルト氏)

GE社内には「優れたマネジャーはあらゆる事業を舵取りできるはずだ」と考える人が多かったのですが、イメルト氏は「屋台骨の産業用事業に重点を置き、低成長、ローテク、非産業用の事業を売却」しました。

その結果、「GEをテクノロジー企業として再構築し、R&D投資を二倍超に増やし」、インダストリアル・インターネットと積層造形(3Dプリンター等)の分野に注力することになりました。

「世界最高のテクノロジー企業にならなければ、我が社の命運は尽きます。破滅するのです」(デジタル・インダストリアルに関しては)「代替案は存在しません。これを実現する以外に道はないのです」(イメルト氏)

日本企業にとっても耳を傾けなければいけないのは、デジタル・インダストリアルに出遅れてはならないという指摘と、低成長時代には経営資源の再配分が必要になるという指摘です。

「GDPが年率4%で伸びていれば、どの事業も苦しくはない。しかし、年率1%ではどの事業も安泰ではない」(そのため)「自社と顧客の生産性の飛躍的な向上に寄与する技術を、革新的な方法で活かす術を考えるのである」「同時に、成長率の高い国や地域に大胆に事業を拡大するのだ」(イメルト氏)

日本は年率1%成長ぐらいなので、日本企業が成長するためには、もっと大胆な構造改革が必要なのかもしれません。

イメルト氏は、以下のようにも述べています。

 「大企業にとってその場しのぎは致命傷となる。熱意や関与の不足を見透かされるからだ。変革を実施する時は、最後まで貫徹する覚悟で臨むべきである」「我々はデジタル分野と積層造形に何十億ドルも投資した」「たいていの企業は『デジタル系事業に資本参加します。これが当社の戦略です』と言うが、私から見れば付け焼き刃である」

ハーバードビジネスレビューはこの変革の中身を「5つの改革」として整理しています。

GE社の「5つの改革」とは

★1:典型的なコングロマリット⇒メリハリの利いた複合型インダストリアル・カンパニーへ

これは前掲のデジタル化とインダストリアル産業への特化の試みのこと。エンジンの点検等を含む全事業分野でデジタル化を推進し、3Dプリンティングにも注力(導入前にも5~6年は研究していた)。2011年にはシスコシステムズから人材をインダストリアル・インターネットの責任者に招き入れている。

★2:M&Aによる多角化⇒テクノロジー主導による成長へ

ソフトウェア部門への大胆な投資を行い、R&D予算は二倍超の48憶ドルに上り、不景気の時代にも削られることはなかった。世界で10の研究拠点を確保。

★3:グローバル化

新興国の高成長を取り込むためにグローバル化を進め、地域マネージャーや現地マネージャーに大きな権限を与えた。GEの進出先は2010年に100か国だったものが2017年には180カ国に増えた。米国外の収益は460憶ドル(2010年:全収益の54%)から670億ドル(2016年:59%)に増加。米国外の従業員数も15.4万人(2010年)から19.1万人(2016年)に増えた。

★4:インダストリアル企業⇒デジタルインダストリアル企業へ

製造業の競争優位がハードウェアからソフトウェアに移行するとみて「接続機能を持つスマート製品」の製造に踏み込んだ。カリフォルニア州にソフトウェアセンターを設立し、総額30憶ドルを投じて積層造形メーカー2社とソフトウェア企業4社を買収。

★5:トップダウン型組織⇒分権型組織へ

前掲のイノベーションを進めるために、組織階層を減らして俊敏性を高めた。年次業績レビューをやめて継続的な能力向上を重視した。

イメルト改革 その後

ハーバードビジネスレビューはGE社に非常に肯定的です。

しかし、株価は2017年に下がり続けています。

わりと多数派に近い見方の例として、ロイターHPの「特別リポート」(2017/9/1)を紹介してみましょう(GEの新たな「選択と集中」、デジタル挽回狙う、Alwyn Scott)。

その要点は以下の通りです。

  • イメルト前CEOはGEを「デジタル・インダストリアル・カンパニー」とするために6年間の歳月と40億ドル(約4400億円)超のコストを投じた。
  • しかし、その目玉となる情報ソフトウェア基盤(「プレディクス」)には技術上の問題があり、事業スケジュールが遅れていた(このシステムはタービンやエレベーター等の機器にコンピューターをつなげ、故障予知や運用コストの削減を行う)
  • そのため、GEは今春にこの問題に対処すべく2ケ月の「一時中断」を宣言。修復後はエネルギー、航空、石油・ガス産業の顧客への営業に注力し、他セクターの新規顧客開拓を縮小させるという。
  • デジタル部門への収益計上の方式を改め、ガス火力発電所に関わるハードウェアに投下した30億ドルを除外し、2020年までの「純粋な」ソフトウェア事業状況の収益を150億ドルから120億ドルに修正する。
  • フラナリー氏はイメルト前CEOの改革を支持しつつも、18年以降、GEデジタルにコスト削減と利益拡大を強く求める可能性が高い。
  • 市場では、エクセロンやシンドラー社を顧客とするプレディクスが大きな売上と収益をもたらす可能性があると見られており、実際に17年上半期に23億ドルの契約を獲得したが、収益化のペースは遅く、今のままでは2020年までに120億ドルという目標を達成するのは困難。
  • デジタル化のコスト増が懸念されており、その中身についても、「プレディクス・クラウド」の拠点となるデータセンターは、アマゾンの「AWS」、マイクロソフトの「アジュール」との競争に勝てず、GEは1年前に自社単独でのクラウド戦略を放棄。GEはアプリケーションに専念した。

この記事に書かれた事実を見ると、ハーバードビジネスレビューはイメルト氏寄りのスタンスで書きすぎています。

巨額投資が実りを生むまでの過程はなかなか厳しいものです。

今までの「改革」の成果が今後、問われることになります。

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