レイ・ダリオのポートフォリオ最新13F｜ブリッジウォーター保有銘柄一覧【2026年】

レイ・ダリオ（Ray Dalio）は、世界最大級のヘッジファンドとして知られるブリッジウォーター・アソシエイツ（Bridgewater Associates）の創業者です。本記事では、ブリッジウォーターが米SECへ提出した最新のForm 13Fをもとに、米国上場株式等の保有銘柄、構成比率、前四半期からの主な変化を整理します。

あわせて、レイ・ダリオ氏の投資思想を代表するオール・ウェザー戦略、個人投資家向けに紹介された簡略版ポートフォリオ、ETF「ALLW」、現在のブリッジウォーターの経営体制と運用動向も解説します。

情報更新日：2026年9月16日

レイ・ダリオのポートフォリオ最新13F

【重要】以下は、米SECに提出されたForm 13Fに基づく、2026年6月30日時点（提出日：2026年8月14日）の米国上場株式等のロングポジションです。2026年9月16日時点では、この提出がブリッジウォーターの最新13Fです。^[2]

今回の13Fに掲載されたポジションの時価総額は243億7,608万6,530ドル、情報テーブルの明細数は997件です。前四半期の2026年3月末は224億454万7,213ドル、993件だったため、13F上の評価額は約8.8%増加しました。^[2][3]

Form 13Fは原則として各四半期末から45日以内に提出される制度です。したがって、2026年9月末時点の第3四半期13Fは2026年11月中旬ごろに確認できる見込みです。^[4]

ブリッジウォーターの保有銘柄上位10銘柄

※評価額と保有株数はSECの2026年6月末Information Tableに基づきます。構成比率は各評価額を13Fポートフォリオ総額で割った概数です。上位10銘柄の合計は約40.05%です。株式クラスやETFは、それぞれ個別の証券として集計しています。^[5]

上位2銘柄は、いずれもS&P 500へ連動するETFです。SPYとIVVだけで13Fポートフォリオの約25.52%を占めています。2026年3月末には両ETFの合計が約20.48%だったため、公開株式部分ではS&P 500連動ETFの比重が一段と高まりました。^[5][3]

一方、NVIDIA、Broadcom、Amazon、Alphabet、Lam Researchなどは上位に残るものの、2026年第2四半期には多くの個別大型テクノロジー株で保有株数を減らしています。そのため、前回記事でみられた「AIインフラ・半導体への比重を高める動き」は、第2四半期には一部巻き戻されたと見る方が実態に近いでしょう。

ただし、この13Fだけから「ブリッジウォーターがS&P 500 ETF中心の運用会社になった」と判断するのは適切ではありません。13Fでは同社の通貨、金利、債券、先物、スワップ、ショートポジションなどを確認できないためです。

前四半期から増やした銘柄・減らした銘柄

※「買い増し」「縮小」は、2026年3月末と2026年6月末の13Fに掲載された米国上場証券等のロングポジションを比較した表現です。会社全体のすべての取引やショートポジションを示すものではありません。^[3][5]

第2四半期の特徴は、SPY、IVV、VOOというS&P 500連動ETFを増やす一方、2026年第1四半期に増やしていたAmazon、NVIDIA、Broadcom、Micron Technologyなどを減らした点です。また、Adobeは2026年3月末の1,312株から、6月末には88,751株へ再び大幅に増えています。^[3][5]

公開株式部分だけを見ると、第1四半期の個別AI・半導体株への集中をやや和らげ、広範な株価指数へのエクスポージャーを増やした形です。ただし、ブリッジウォーターの本体はグローバルマクロ運用であり、13Fだけから会社全体のリスク配分変更を断定することはできません。

13Fで分かること・分からないこと

レイ・ダリオのオール・ウェザー・ポートフォリオ

レイ・ダリオ氏は、リスクパリティの考え方を取り入れた「オール・ウェザー（全天候型）」戦略の代表的な提唱者として知られています。

リスクパリティでは、資産へ投じる金額だけでなく、それぞれの資産がポートフォリオ全体の価格変動リスクにどの程度影響するかを考えます。一般的な株式・債券ポートフォリオでは、金額を分散していても、価格変動リスクの多くを株式が占めることがあります。

オール・ウェザー戦略は、経済環境をおおむね次の四つに分け、どれか一つへ過度に依存しないことを目指します。

• 経済成長が予想を上回る環境
• 経済成長が予想を下回る環境
• インフレが予想を上回る環境
• インフレが予想を下回る環境

株式、名目債券、インフレ連動債、金、コモディティなど、異なる経済環境で強みを発揮しやすい資産を組み合わせることで、幅広い局面への耐性を持たせようとする考え方です。

個人投資家向けに紹介された資産配分

トニー・ロビンズ氏の著書などを通じて紹介され、「レイ・ダリオのオール・ウェザー・ポートフォリオ」としてよく引用される簡略化モデルは次の通りです。^[6]

• 株式（S&P 500など）：30%
• 長期米国債（20～25年程度）：40%
• 中期米国債（7～10年程度）：15%
• 金（ゴールド）：7.5%
• コモディティ（商品）：7.5%

この配分は、値動きの大きい株式の比率を30%に抑え、債券を合計55%組み入れている点が特徴です。株式の上昇局面では一般的な株式中心のポートフォリオに出遅れる可能性がある一方、景気後退やデフレ方向の環境では債券が下支えとなることを期待します。

ただし、これは個人投資家向けに紹介された簡略版です。実際のブリッジウォーターのAll Weather戦略は、国や通貨の分散、インフレ連動債、デリバティブ、レバレッジ、継続的なリスク調整などを含む機関投資家向けの運用です。上記の固定配分と完全に同じものではありません。

ETF「ALLW」でオール・ウェザー型運用が利用可能に

ステート・ストリートとブリッジウォーターは、オール・ウェザー型の資産配分を採用するETF「State Street Bridgewater All Weather ETF（ティッカー：ALLW）」を共同で設計しました。

ALLWの設定日は2025年3月5日、NASDAQへの上場日は2025年3月6日です。運用会社はSSGA Funds Managementで、ブリッジウォーターはサブアドバイザーとして日々のモデル・ポートフォリオを提供します。^[8]

State Streetの2026年9月10日時点データでは、運用資産は約17億9,389万ドル、NAVは29.65ドル、グロス経費率は0.85%です。2026年8月31日時点のNAVベースのリターンは、年初来で9.29%、過去1年間で17.71%、設定来の年率換算で16.67%でした。^[9]

2026年9月10日時点の主な資産クラスへの名目エクスポージャーは、以下の通りです。

• グローバル名目債券：68.98%
• グローバル株式：42.66%
• インフレ連動債：40.54%
• コモディティ：33.49%

合計が100%を超えるのは、先物やスワップなどのデリバティブを利用し、現物資産の時価総額を超える名目エクスポージャーを持つためです。単純に資金の約186%を現物資産へ投じているという意味ではありません。^[9]

ALLWの目標ボラティリティは通常、年率10～12%の範囲です。債券の名目エクスポージャーが大きくても、デリバティブやレバレッジを利用するため、値動きが常に小さい商品とは限りません。

また、ALLWの実績は2025年3月以降に限られます。2026年8月末までの成績はプラスですが、運用期間はまだ約1年半であり、長期の景気後退や複数のインフレ局面を通じた耐性が十分に確認されたとはいえません。

レイ・ダリオの経歴とブリッジウォーター創業

レイ・ダリオ氏は1949年8月8日、ニューヨーク市クイーンズ区のジャクソン・ハイツで生まれました。ロングアイランド大学で金融を学び、1973年にハーバード・ビジネス・スクールでMBAを取得しています。

卒業後はウォール街の金融会社で商品先物などを扱い、1975年、ニューヨークにあった自身の2ベッドルームのアパートからブリッジウォーター・アソシエイツを設立しました。^[10]

ブリッジウォーターは、景気、インフレ、金利、信用、通貨などの動きを因果関係から分析し、株式、債券、通貨、コモディティなど複数の資産を横断して投資する「グローバルマクロ」戦略で知られます。

同社は、市場全体との相関を抑えながら収益を狙う「ピュア・アルファ（Pure Alpha）」や、異なる経済環境への耐性を持たせる「オール・ウェザー（All Weather）」などの戦略で拡大しました。

社内文化では、ダリオ氏の著書『PRINCIPLES（プリンシプルズ）』でも広く知られる「徹底的な真実」と「徹底的な透明性（radical truth / radical transparency）」が長く重視されてきました。立場の上下にかかわらず意見を検証し、より妥当な考えを採用する「アイデア・メリトクラシー」も、同社を象徴する考え方です。^[11]

ダリオ氏は2017年に『Principles: Life & Work』を出版し、投資や経営、意思決定に関する自身の原則を広く共有しました。

現在のブリッジウォーター経営体制

ブリッジウォーターは段階的に創業者主導から次世代体制へ移行し、2022年10月4日に経営権移行の完了を公表しました。ダリオ氏個人に依存する組織から、次世代の経営陣と投資委員会が運営する組織への転換を明確にした出来事です。^[12]

さらに2025年7月、ブリッジウォーターはダリオ氏関連の残存持分を買い戻し、ダリオ氏は取締役会からも退きました。これにより、創業から約50年を経て、所有者・取締役としての正式な関与は終了しました。^[1]

ダリオ氏が現在もブリッジウォーターのファンドへ投資したり、非公式に助言したりする可能性と、会社の経営・投資判断を担うこととは区別する必要があります。少なくとも2026年9月16日時点の正式な経営体制に、ダリオ氏は含まれていません。

CEOとCIO陣

2026年9月16日時点のCEOはニア・バー・ディア（Nir Bar Dea）です。投資部門では、ボブ・プリンス（Bob Prince）、グレッグ・ジェンセン（Greg Jensen）、カレン・カルニオル＝タンブール（Karen Karniol-Tambour）がCIO陣の中核を担っています。ブリッジウォーターの公式Peopleページでは、プリンス氏とカルニオル＝タンブール氏はCo-Chief Investment Officer、ジェンセン氏も同ページでCo-Chief Investment Officerとして掲載されています。^[13]

ボブ・プリンス氏は2026年1月に取締役会議長へ就任し、2026年9月時点でもChairを務めています。取締役会にはCEOのニア・バー・ディア氏、グレッグ・ジェンセン氏、外部取締役、社員パートナーを代表する取締役などが名を連ねています。^[14]

Reutersが2026年7月1日に報じた時点で、ブリッジウォーター全体の運用資産は約1,020億ドルです。2026年6月末13Fの約244億ドルは、その一部分であり、13Fの総額と会社全体の運用資産は対象資産や計測方法が異なるため単純比較はできません。^[15]

ブリッジウォーターの最新動向・運用成績

Pure Alphaの2026年上期リターン

Reutersによれば、旗艦マクロ戦略のPure Alphaは2026年上期に8.1%上昇しました。2025年通年には約34%上昇しており、好調だった前年に続いてプラスの成績となっています。^[15]

2026年上期のS&P 500は9.67%、NASDAQ総合指数は12.48%上昇しており、同期間の単純なリターンではPure Alphaを上回りました。ただし、Pure Alphaは株式指数と同じリスクを取る商品ではないため、相場下落時の耐性、株式との相関、長期的なリスク調整後リターンを含めて評価する必要があります。^[15]

AIを投資判断に使うAIA Macro

AIを投資判断に利用する「AIA Macro」も、2026年上期に8.1%上昇したと報じられています。同ファンドの運用資産は2026年6月末時点で約45億ドルで、2023年後半の運用開始から2026年6月末までの年率リターンは約11.3%とされています。^[15]

AIA Macroは、単純に生成AIへ売買を任せる商品ではありません。ブリッジウォーターが蓄積した経済・市場データと投資判断の枠組みに、機械学習やAI技術を組み合わせるマクロ運用として位置付けられています。

運用規模を抑える経営改革

CEOのニア・バー・ディア氏は、Pure Alphaへの新規資金流入を制限し、一部資金を顧客へ返還することで、運用規模を抑えながら収益率を高める改革を進めてきました。Reutersは2026年7月、この改革が2023年以降の戦略見直しの一部だと報じています。^[15]

ヘッジファンドでは、運用資産が大きくなりすぎると、売買できる市場やポジションの大きさが制約されることがあります。そのため、運用資産の減少が必ずしも経営悪化を意味するとは限りません。

社員持分制度の拡大

2025年7月のダリオ氏の持分売却後、会社の所有権は社員パートナーを中心とする体制へ移りました。Reutersは2025年12月、2026年に社員の60%以上へ株式保有を広げる制度を報じました。その後、ブリッジウォーターが2026年1月に公式サイトで紹介した記事では、社員の株式保有対象が約1%から60%以上へ拡大したと説明されています。^[16]

AI関連人材と政策研究の動き

ブリッジウォーターでChief Scientistを務め、AIA Labsの構築に関わったジャスジート・セコン（Jasjeet Sekhon）氏は、2026年3月にGoogle DeepMindのChief Strategy Officerへ移りました。セコン氏はブリッジウォーターのChief Scientist職から離れましたが、2026年9月時点では同社の外部取締役として取締役会に参加しています。^[17]

また、2026年8～9月にはCEOのニア・バー・ディア氏とグレッグ・ジェンセン氏がAI安全性、規制、雇用への影響を相次いで論じています。ブリッジウォーター公式サイトでは2026年9月11日にも、AIによる重大事故のリスクや規制、AIが同社の投資プロセスをどう変えているかを扱う最新コンテンツを掲載しており、AIは投資対象の分析だけでなく、社内の投資判断基盤と政策研究の双方で重要テーマになっています。^[18]

レイ・ダリオのポートフォリオを見る際の注意点

1. 13Fは約45日遅れて公開される：掲載された銘柄は四半期末時点の情報であり、公開時点ですでに売買されている可能性があります。
2. ダリオ氏個人の保有銘柄ではない：Bridgewater Associates, LPが運用する米国上場証券等の一部です。
3. ロングポジションだけでは全体像が分からない：ショート、先物、スワップ、通貨、一般的な債券などは13Fに反映されません。
4. 評価額の増減と売買を混同しない：保有額は株価変動でも変わるため、売買動向を見る際は保有株数も比較する必要があります。
5. 機関投資家と個人投資家では条件が異なる：運用目的、投資期間、流動性、税制、デリバティブの利用能力が異なるため、保有銘柄をそのまま模倣するのは適切ではありません。

結論として、ブリッジウォーターの13Fは、同社が米国上場株式等のどこへ資金を配分しているかを確認する有用な資料です。一方、同社の本質であるグローバルマクロ戦略の全体像を示すものではありません。

2026年6月末の最新13Fでは、SPYとIVVの比重がさらに上昇した一方、Amazon、NVIDIA、Broadcom、Alphabet、Micron Technologyなどの保有株数は減少しました。第1四半期に目立った個別AI・半導体株への傾斜から、広範な株価指数をより厚くする方向へ一部調整したことは確認できます。ただし、これをレイ・ダリオ氏個人の投資判断や、ブリッジウォーター全体の戦略転換と単純に結び付けず、13Fの対象範囲と公開の遅れを踏まえて読む必要があります。

【注】（出典リンク）

1. レイ・ダリオ氏の残存持分売却・取締役退任 → Reuters（2025-07-31）。確認日：2026-09-16。↩
2. Bridgewaterの最新13F、基準日、提出日、総額、明細数 → SEC: Form 13F-HR, Period of Report 2026-06-30／SEC: Form 13F Summary Page。提出日：2026-08-14。確認日：2026-09-16。↩
3. 前四半期の13F、総額、明細数、個別保有銘柄 → SEC: Form 13F-HR, Period of Report 2026-03-31／SEC: 2026年3月末 Information Table。確認日：2026-09-16。↩
4. Form 13F制度、対象証券、提出期限 → SEC: Frequently Asked Questions About Form 13F（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩
5. 2026年6月末13Fの個別保有銘柄、保有株数、評価額 → SEC: Form 13F Information Table（一次情報）。比率はSEC記載の評価額から計算。確認日：2026-09-16。↩
6. 個人投資家向けに紹介された簡略版オール・ウェザー配分 → Forbes（2016）。確認日：2026-09-16。↩
7. レイ・ダリオ氏の金10～15%発言 → Reuters（2025-09-11）。確認日：2026-09-16。↩
8. ALLWの設定、上場、商品概要 → State Street: Press Release（2025-03-06）（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩
9. ALLWの運用資産、NAV、経費率、リターン、資産配分、目標ボラティリティ → State Street: State Street Bridgewater All Weather ETF（ALLW）（一次情報）。運用資産・NAV・資産配分は2026年9月10日時点、リターンは2026年8月31日時点。確認日：2026-09-16。↩
10. 経歴・創業 → Bridgewater: Our Founder（一次情報）／Harvard Business School: Alumni Achievement Award（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩
11. 企業文化、アイデア・メリトクラシー、徹底的な真実と透明性 → Bridgewater: Culture／Bridgewater’s Idea Meritocracy（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩
12. 経営移行の完了 → Bridgewater: Bridgewater’s Completed Transition（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩
13. 現在のCEO・CIO陣 → Bridgewater: People（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩
14. 現在の取締役会、ボブ・プリンス氏の議長職 → Bridgewater: Our Board of Directors（一次情報）／Reuters（2026-01-07）。確認日：2026-09-16。↩
15. 2026年上期のPure Alpha・AIA Macroの成績、AIA Macroの運用資産、Bridgewater全体の運用資産 → Reuters（2026-07-01）。確認日：2026-09-16。↩
16. 社員持分制度の拡大 → Bridgewater: Behind Bridgewater’s Surge（2026-01-08、公式サイト掲載）／Reuters（2025-12-19）。確認日：2026-09-16。↩
17. ジャスジート・セコン氏のGoogle DeepMind移籍・現在の外部取締役就任状況 → Reuters（2026-03-18）／Bridgewater: Our Board of Directors（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩
18. AI規制・安全性・投資プロセスへのAI活用に関する最新発信 → Bridgewater: Greg Jensen and Nir Bar Dea on the Importance of AI Regulation（2026-08-27）／Bridgewater: Latest from Bridgewater（2026-09-11掲載）（一次情報）。確認日：2026-09-16。↩